【月3,000本制作！】認知を獲得し、売上・採用で大きな成果を出すTikTok運用の秘訣はコレ

SNSのフォロワーが増えても、応募や来店につながらなければ、企業が抱える課題の解決には届きません。認知を広げる投稿と、サービスを詳しく知ってもらう情報、問い合わせまでの導線を、どのように組み合わせればよいのでしょうか。

今回は、月に約3,000本のショート動画を制作する株式会社メディアエイドの齋藤健大さんに、建設・運送業の採用、美容クリニックや産後ケア施設の集客など、具体的な運用事例をうかがいました。

ゲスト：齋藤健大さん（株式会社メディアエイド・マネージャー）
聞き手：竹村優（株式会社プロベル）

齋藤さんの詳細はこちら：https://probel.jp/pro/p/78/

自社の採用でも、認知と会社への理解を分けて考える

竹村：今回は、実際にどのような成果が出ているのかをうかがいたいと思います。まず、採用の事例から教えていただけますか。

齋藤さん： 採用では、まず弊社自身の実績があります。代表のTikTokアカウントには、取材時点で約55万人のフォロワーがいて、ターゲットである20〜30代の方に、「SNSの会社の代表として、なんとなく見たことがある」という認知を取れています。

エージェントや求人媒体なども使っていて、全体では月に約300件のエントリーがありますが、SNSからも応募につながっています。

特に、やってよかったと感じているのがYouTubeです。TikTokで知ってもらうだけでなく、YouTubeで会社の魅力を伝え、採用したい方に弊社への理解を深めてもらうために使っています。

優秀な第二新卒層を採用するときは、知名度の高い企業と比較されることもあります。認知では負けていても、YouTubeで魅力を伝えることで、大手企業の出身者を採用できています。2024年から積極的に採用を進め、1年間で正社員約60名を採用した実績もあります。自分たち自身がSNSを使った採用に取り組んでいることは、ほかの会社との違いの一つだと思います。

建設・運送業では、働く人の声から応募につなげる

竹村：自社で採用に使っているからこそ、実際に応募する方の動きも見えているのですね。お客様の採用支援では、どのような事例がありますか。

齋藤さん： 建設業では、戸田建設利友会の職人採用に関するアカウントを運用しています。最初の相談は、建設業が若い人に魅力的に見えていないので、マイナスのイメージを払拭し、職人の採用につなげたい、というものでした。

そこで、現場の仕事に対する考えや、働く魅力を伝える動画を作っています。コメント欄には、同じ業界で働いている方から「かっこいい」といった共感の声も寄せられます。コメントが盛り上がると拡散にもつながり、運用4か月で約7,000フォロワー、取材時点では約1.1万人になっています。

採用の問い合わせは、月に約30件を継続して獲得しています。プロフィールのURLから採用用のLINEに登録してもらい、応募につなぐ導線です。最初はLINEもなく、弊社が作ったGoogleフォームを置く方法でしたが、それでも問い合わせは来ていました。

竹村：見てもらうだけでなく、興味を持った方が応募できる場所まで用意しているのですね。運送業の採用でも成果は出ていますか。

齋藤さん： 千葉県柏市にある株式会社Torasaburouの例では、約8か月の運用でフォロワーが約4,000人になりました。フォロワーがものすごく多いわけではありませんが、採用の問い合わせは月に約30件、最も多い月には132件ありました。

成果につながった動画の一つは、別の運送会社で反響が出ていた投稿を参考にしています。社長がトラックの前で、人手が足りず困っていることを率直に伝えている動画でした。

私たちは月に約3,000本のショート動画を作っているので、日々いろいろな動画に触れています。そのなかで見つけたうまくいっている表現を、別の会社でも生かせないかと考え、こちらの会社に合わせた形で取り入れました。

その動画1本からも、約40件の採用の問い合わせがありました。保存も多く、「知り合いに見せたい」「後で見返したい」と思ってもらえる動画は、応募にもつながりやすいと感じています。

TikTokで知ってもらい、Instagramで選んでもらう

竹村：集客では、どのような使い分けをしているのでしょうか。

齋藤さん： 美容クリニックの支援が多く、約50アカウントを運用しています。例えば、さくらビューティークリニック銀座では、TikTokとInstagramを運用し、取材時点でそれぞれ約14.1万人、約1.1万人のフォロワーがいます。

支援していた当時、集客に使っていたのはTikTokとInstagramだけで、月の売り上げは約3,000万円を継続して達成していました。ただ、フォロワー数が多いTikTokだけで成果が出ている、というわけではありません。

来院された方に何を見て来たかを聞くと、Instagramと答える方が約半数で、一番多かったんです。Instagramでいろいろな症例写真を見て、「自分が施術を受けたらこうなるのか」「この先生にお願いしよう」と判断されるのですね。写真を並べて見られるInstagramは、そうした比較にも向いています。

竹村：TikTokよりフォロワーが少なくても、Instagramが申し込みを決める場になっているのですね。そこまで、どうやって見てもらうのでしょうか。

齋藤さん： そこが認知の役割です。Instagramだけで新しく知ってもらうのは難しい面があるので、TikTokでは認知を広げる投稿を作っています。

TikTokで知ってもらい、Instagramで症例を見て意思決定をしてもらい、公式LINEから申し込んでもらう。この流れを作った事例です。

施設の紹介だけでは届かない人に、役立つ情報で接点を作る

竹村：認知を広げる情報と、詳しく知りたい人に届ける情報を分ける考え方は、ほかの業種でも使えそうですね。

齋藤さん： はい。産後のお母さんをケアする宿泊施設「マームガーデン」でも、TikTokとインフルエンサーマーケティングで支援しています。

TikTokでは、産前産後のお母さんに知ってもらうことが目的なので、お母さんのためのメディアという立ち位置にしています。例えば、赤ちゃんのために買ってよかった絵本や、知育遊びなど、役に立つ情報を発信しています。

一方で、Instagramは施設の紹介に絞っています。ただ、施設を知らない方に、いきなり施設の情報を見せても興味を持ってもらいにくいので、TikTokで接点を広げる、という役割分担です。旅行系のインフルエンサーの方に施設を利用していただく取り組みも行っています。

運用2年ほどでフォロワーは4万人を超えました。想定していなかったことですが、認知が広がった結果、TikTok経由で6名の採用にもつながっています。ホームページのセッション数や指名検索にも変化があり、運用前後で約2倍になったという実績があります。

人材・コスメ・不動産でも、目的に合わせて施策を組み合わせる

竹村：集客のための発信が、働きたいと思う方に知ってもらう機会にもなったのですね。ほかには、どのような業界で支援されていますか。

齋藤さん： 人材紹介会社の、求職者を集めるための支援も多いです。弊社でも一時期、人材紹介事業を行っていて、TikTokやInstagramのアカウントと、TikTok広告を自分たちで運用していました。

その際、面談予約1件あたり約9,000円で獲得できた実績があります。当時の業界では、1万5,000〜2万円ほどで予約が取れればよい、という感覚だったので、効率よく集められていました。この経験をもとに、取材時点では人材会社約7社を支援しています。

竹村：人材会社の運用では、どこでも同じように成果が出るのでしょうか。

齋藤さん： 何を目的にしているかによります。アカウント運用は認知拡大を目的にしていることが多いのですが、例えば、面接で押さえておくとよいポイントは、一般の方も興味を持ちやすい内容です。そうした投稿は幅広い人に見てもらいやすく、認知を広げることができています。広告でも、面談予約の獲得単価は安定しています。

人材は、弊社が力を入れていきたい業界の一つです。人材業界出身のプランナーや営業担当も入社しています。

また、コスメでは、インフルエンサーを起用し、その方が作った動画に広告をかける方法もよく使っています。ヘアカラー剤のプロモーションなど、認知拡大を目的とする取り組みもあります。始めて数か月の段階で、売り上げへの影響まで数字で言えない事例もあるので、そこは目的や運用期間を分けて見ています。

不動産では、賃貸物件のアカウントで、運用3か月で約1.6万フォロワー、問い合わせ303件、成約31件という実績もあります。ただし、これはTikTokの黎明期の事例なので、今、同じ数字を出すのはかなり難しいと思います。英会話スクールや学習塾などの支援もしています。

竹村：実績の数だけでなく、どんな目的で、いつ、どう運用した結果なのかを見ることが大切なのですね。月に約3,000本の動画を作り、多くのアカウントを運用するなかで、変化の速いSNSの情報もつかんでいる。これからSNSを始めたい方も、ぜひ相談していただければと思います。齋藤さん、本日はありがとうございました。

齋藤さん： ありがとうございました。

株式会社メディアエイドの強み・特徴

• 【採用・集客の目的から導線を設計】：建設・運送業の採用や美容クリニックの集客など、業種ごとの課題に合わせて発信を企画。投稿を見てもらうだけで終わらせず、プロフィールからLINEやフォームへ進める流れまで整え、応募や申し込みにつなげます。
• 【媒体の役割を分けて組み合わせる】：TikTokで認知を広げ、Instagramで症例や施設の情報を見てもらい、LINEで申し込みを受けるなど、検討の段階に合わせて媒体を使い分けます。目的に応じてSNS広告やインフルエンサー施策も組み合わせています。
• 【多数の運用経験と自社実践を提案に生かす】：月に約3,000本のショート動画制作で得た知見を、別の業種やアカウントにも応用。自社の採用や人材紹介事業でもSNSを活用し、実際の反応を踏まえて支援しています。成果は、フォロワー数に加え、応募・売り上げなどの目的や運用時期と合わせて捉えています。

齋藤さんの詳細はこちら：https://probel.jp/pro/p/78/

インタビュー動画はこちら：https://www.youtube.com/watch?v=1jtddinuKV4