「Z世代が辞めない」仕組みの作り方。現場任せのOJTを脱却する70年のノウハウ

若手社員の離職防止や育成・研修の属人化に悩む企業は少なくありません。今回は、1956年の創業以来、実践・実務型の経営コンサルティングを展開する株式会社日本コンサルタントグループの青山さんをゲストに、時代に合わせたOJTの仕組みづくりや、若手の成長実感と定着率を高めるノウハウについて詳しくうかがいました。

ゲスト：青山 泰啓さん（株式会社日本コンサルタントグループ取締役 マーケティング推進部長）
聞き手：荻津 陽（株式会社プロベル執行役員）

青山さんの詳細はこちら：https://probel.jp/pro/p/430/

創業70年の歴史と「実践実務型」の理念に基づく人材育成支援

荻津：本日は、若手人材育成のプロフェッショナルである株式会社日本コンサルタントグループの青山さんにお越しいただきました。青山さん、よろしくお願いいたします。

青山さん：よろしくお願いいたします。本日は貴重なお時間をいただき、ありがとうございます。

荻津：まずは、青山さんのご経歴と貴社の事業を教えていただけますか。

青山さん：弊社は1956年に創業した経営コンサルティング会社で、おかげさまで来年70年の節目を迎えます。現在は東京都新宿区の下落合に本社を構え、約110名の体制で活動しています。経営理念に「プラクティカルコンサルティング（実践・実務型のコンサルティング）」を掲げ、創業者の思いを現在のミッションとして受け継ぎながら、日々活動を行っております。

荻津：70年近くにわたり企業の成長を支えてこられたのですね。具体的な事業領域についても教えてください。

青山さん：主な事業は、人材育成、各種経営コンサルティング、そして課題を可視化するためのサーベイツール開発の3つでございます。特に本日お話しさせていただく「若手人材育成」には非常に注力しており、研修講師の派遣だけでなく、eラーニングの開発、組織開発、人事制度の再構築、エンゲージメント向上支援などを幅広く手掛けております。

荻津：人材育成では、どのような強みや特徴があるのでしょうか。

青山さん：1つ目の強みは「業界特化型の教育プログラム」です。建設業、サービス業、流通業、情報産業など、各業界の特性を踏まえたプログラムをご用意しています。2つ目の強みは、全業界横断で必要な汎用ビジネススキルを体系的に学べるプログラムです。商材や業種を問わず組織で働く上で欠かせないスキルを網羅しています。そして3つ目が、新入社員から経営幹部層までをカバーする階層別教育プログラムであり、ワンストップでのご提供が可能です。

OJTの属人化を防ぎ「一人前基準」で育成のばらつきを解消

荻津：業界特化型から階層別までワンストップで対応できるのは頼もしいですね。特に力を入れられているという若手育成・社内研修の課題について教えていただけますか。

青山さん：多くの企業様から最も多くご相談いただくテーマが「OJTの属人化」です。現場の指導者や上司に育成が個人任せになってしまい、指導の質や内容に大きなばらつきが生じてしまうという課題です。

荻津：指導者によって教え方や基準が異なると、新入社員も戸惑ってしまいますね。

青山さん：おっしゃる通りです。この課題は単なる研修の受講だけでは解決できません。そこで弊社では、企業様と共創しながら「育成の仕組み」そのものを構築するご支援を行っております。

荻津：具体的にはどのようなものでしょうか。

青山さん：まずは、その企業様における「一人前基準（スキルマップ）」を明確に設定いたします。何をもって一人前とするかの明確な基準を揃え、それを運用するための体制やPDCAサイクルを設計いたします。さらに、現代の新入社員に合わせた接し方やコミュニケーションの取り方といった、指導者側のスキル教育も合わせて実施いたします。

荻津：教える側と教えられる側が同じ目線に立ち、共通の認識を持って成長できる環境を作るわけですね。

青山さん：はい。以前のやり方がそのまま通用しない時代になっていますので、時代と新人に合わせた接し方をOJT担当者や管理職の共通スキルとして持っていただくことが非常に重要です。

離職率低下と管理職の行動変容を同時に達成した設備工事会社の事例

荻津：時代の変化に合わせたコミュニケーションの統一が不可欠なのですね。具体的な導入事例についてもうかがえますか。

青山さん：社員約200名規模の設備工事会社様の事例があります。技術職中心の組織で、若手社員が入社してもなかなか定着せず、離職率の低減が長年解決すべき課題となっていました。

荻津：現場での教え方のばらつきが定着率に響いていたのでしょうか。

青山さん：おっしゃる通りです。現場の指導者や職長によって教え方にばらつきがあり、新人側が成長を実感しづらい環境でした。若手は自分の成長をしっかり実感できると前向きに仕事に取り組み、結果として定着率の向上に繋がります。そこで弊社が入り、一人前基準の策定とOJT体制の再構築をご支援いたしました。

荻津：どのような効果が現れたのでしょうか。

青山さん：若手の成長実感と定着率の向上はもちろんのこと、指導側である先輩社員や管理職のマネジメントスキル向上や意識改革という成果が現れました。OJTを受ける若手だけでなく、指導する側にも大きな「行動変容」が見られた点が非常に象徴的な事例でございます。

荻津：指導側の成長にも繋がるのは、組織全体にとって素晴らしい波及効果ですね。導入に至るまでのスケジュール感についてもうかがえますか。

青山さん：OJTの仕組みづくりの場合、まず現状のヒアリングと課題共有からスタートいたします。フェーズ2として一人前基準やスキルマップの策定に約2ヶ月から3ヶ月をかけ、その後約2ヶ月間の現場トライアル運用と修正を行います。基準が完成した段階で、指導者向け教育と新人向け動機付け教育を実施し、その後は半年から1年ほどの伴走支援へ移行する流れとなります。

荻津：現状把握からトライアル、定着まで丁寧に伴走していただけるのですね。

青山さん：はい。専属の営業担当がつき、企業様の課題を深くおうかがいした上でオーダーメイドの企画をご提案いたします。70年近く積み重ねてきた経験値と多様な引き出しがございますので、漠然とした課題感の段階から気軽にご相談いただきたいです。

荻津：70年の豊富な実績と業界特化型のノウハウに基づく若手育成の仕組みづくりは、人材の定着や組織力強化に悩む企業様にとってとても心強いと感じました。青山さん、本日はありがとうございました。

青山さん：ありがとうございました。

【株式会社日本コンサルタントグループ】の強み・特徴

• 【創業70年の歴史に裏打ちされた「業種特化・階層別のワンストップ人材育成力」】：1956年の創業以来積み上げた知見に基づき、建設・サービス・流通・情報産業など、業種ごとの特性に応じたプログラムから新入社員・幹部層向け階層別研修まで網羅的に提供します。
• 【OJTの属人化を解消する「一人前基準（スキルマップ）と運用体制の共創」】：単なる研修受講にとどまらず、企業ごとに「何をもって一人前とするか」の基準を言語化。指導者側の接し方やPDCA運用体制までトータルで設計し、育成のばらつきを防ぎます。
• 【若手の定着率向上と「指導層の行動変容」を同時に目指す伴走支援】：約200名規模の設備工事会社において、OJT再構築により若手の成長実感と定着率を高めただけでなく、管理職や先輩社員のマネジメントスキル向上と行動変容を同時に実現した実績があります。

青山さんの詳細はこちら：https://probel.jp/pro/p/430/

インタビュー動画はこちら：https://youtu.be/TbDWfoaZXIc