オンライン商談ツールを選ぶときは、映像や音声の品質だけでなく、相手が迷わず接続できるか、資料を一緒に見ながら提案できるか、商談後の記録を営業活動に生かせるかを確認する必要があります。電話中に画面へ誘導するサービスと、会議URLを事前に送るサービスでは、適した顧客層や営業の進め方が異なります。この記事では、法人営業で使える8つのサービスを比較し、選定の要点と導入時の注意点を解説します。

オンライン商談ツールとは？Web会議ツールとの違い

オンライン商談ツールは、離れた場所にいる顧客と音声や映像、資料を共有しながら提案を進めるためのサービスです。一般的なWeb会議ツールも商談に使えますが、商談専用の製品は電話からの即時接続、画面上の資料提示、トークを振り返る機能など、営業の流れに合わせた機能を備えています。

例えば、相手に会議URLを送る時間がない電話営業では、通話を続けながら接続番号を案内できる仕組みが便利です。一方、事前に複数の関係者を招く製品デモでは、既に社内で使う会議基盤のほうが運用しやすい場合があります。商談専用か汎用かだけで決めず、参加までの手順と商談中に行う操作を軸に比較することが大切です。

オンライン商談ツールおすすめ8選を比較

ここでは、商談に特化した4サービスと、法人営業でも使われる汎用会議サービス4つを紹介します。比較表の「接続の特徴」と「向いている利用場面」を先に確認し、自社の顧客が参加しやすい候補から詳細を見ると選びやすくなります。機能や利用条件は契約プラン、管理者設定、端末によって変わるため、導入前に各社の最新情報を確認してください。

サービス名	接続の特徴	向いている利用場面
ベルフェイス	電話起点・接続番号やSMS	電話商談から資料提示へ移りたい営業組織
ROOMS	ブラウザー接続	BtoCのオンライン相談・契約を一体化したい組織
どこでもSHOWBY	URL・接続番号など	小規模から商談特化機能を試したい組織
Zoom Meetings	会議URL	製品デモや多人数での打ち合わせが多い組織
Microsoft Teams	会議URL	Microsoft 365の会議運用を営業でも共通化する組織
Google Meet	会議URL	Google Workspaceを使い資料提示を行う組織
meet in	URL共有、相手のログイン・アプリ不要	顧客の接続負担を抑え、録画・共有メモを使いたい商談
RemoteMeeting	ブラウザー参加、URL・接続コード	利用頻度に合わせ従量制と定額制を選びたい組織

ベルフェイス

出典：ベルフェイス

サービス名	ベルフェイス
運営会社	ベルフェイスシステム株式会社
接続方法	電話音声・接続番号／SMS
主な商談機能	電話で会話しながら資料・画面を提示

電話で会話を始め、そのまま画面を使った説明へ移れる電話面談システムです。公式サイトでは、SMSでURLを送る方法と接続番号を伝える方法、資料共有、録音・録画を案内しています。通話音声を電話で維持できるため、Web会議の音声操作で相手がつまずきやすい場面でも、資料を見せる導線を作りやすい構成です。

現在の公式案内は金融機関などの電話面談を中心に据えています。法人営業に導入する場合も、顧客の端末、電話料金、録画の同意、既存CRMとの連携範囲を実際の商談フローで確かめたいサービスです。

ROOMS

出典：ROOMS

サービス名	ROOMS
運営会社	株式会社Bloom Act
接続方法	URL・ワンタイムパスワード
主な商談機能	資料・画面共有、音声議事録・電子契約

ROOMSは、PC・スマートフォン・タブレットからアプリをインストールせず参加できる、BtoC向けのオンライン商談・接客システムです。資料・画面共有、ファイル送信、音声議事録、電子契約・サインなどを備え、相談から資料交付、契約までをオンラインでつなげられます。

日程調整や担当者の自動アサイン、録音・録画、商談履歴・ログ保存にも対応しているため、窓口業務を記録・分析したい企業にも候補です。導入時は、本人確認や電子契約を含める範囲、顧客側の端末、既存CRMとの連携、運用権限を実際の相談フローで確認してください。

どこでもSHOWBY

出典：どこでもSHOWBY

サービス名	どこでもSHOWBY
運営会社	株式会社かんざし
接続方法	URL・接続番号
主な商談機能	画面共有・資料送信・商談ルーム

どこでもSHOWBYは、接続番号や招待URLから商談ルームへ案内できるクラウド商談サービスです。画面共有に加え、資料送信など営業向けの機能を用意しています。電話を使う商談や、少人数の画面共有を柔軟に使い分けたい組織に向きます。

公式サイトには無料プランもありますが、商談回数などの条件や機能差があります。無料で業務全体を賄えると決めつけず、チーム利用時のアカウント数、接続方式、保存・管理機能を必要数に当てはめて見積もることが重要です。

Zoom Meetings

出典：Zoom Meetings

サービス名	Zoom Meetings
運営会社	Zoom Communications, Inc.
接続方法	会議URL
主な商談機能	画面共有・録画

Zoom Meetingsは、商談専用機能よりも、画面共有とビデオ会議を広く使えることが特徴です。公式案内では、画面全体、特定アプリ、画面の一部、動画や音声を共有できます。製品画面を見せるデモや、顧客側に複数人が参加する説明会など、資料の投影と双方向の議論を重視する商談に適しています。

録画の保存先や利用可否はライセンスと管理者設定に左右されます。商談の記録を営業チームで共有したい場合は、会議そのものの機能に加えて、録画の同意取得、保管先とSFAへの転記方法を設計する必要があります。

Microsoft Teams

出典：Microsoft Teams

サービス名	Microsoft Teams
運営会社	Microsoft Corporation
接続方法	会議URL
主な商談機能	画面・ファイル共有

Microsoft Teamsは、会議中の画面やファイルの共有をMicrosoft 365の業務環境で行えるサービスです。顧客との商談だけでなく、社内で資料を共同編集し、打ち合わせや連絡を一つの基盤へまとめたい企業に向いています。公式サポートはウィンドウやファイルを選んで共有できることを説明しています。

顧客が社外から参加する際の招待条件、ブラウザー利用、ロビー設定などは組織のポリシーと合わせて検証します。営業に必要な録画や記録の管理を含め、社内の情報システム部門と利用ルールを決めておくと運用が安定します。

Google Meet

出典：Google Meet

サービス名	Google Meet
運営会社	Google LLC
接続方法	会議URL
主な商談機能	画面共有・Google スライド連携

Google Meetは、会議URLで参加し、画面共有やGoogle スライドによるプレゼンテーションを行えるサービスです。Google Workspaceを社内で使っている場合、日程案内から資料作成、オンラインでの説明まで同じ環境を利用しやすい点が利点です。商談中に提案書や製品紹介スライドを見せる用途に適しています。

録画やAIによるメモなどは契約エディションによって利用条件が異なります。商談の振り返りに使うなら、プランと管理者設定を先に確認し、顧客が使うブラウザーでも資料が見やすく表示されるか試すことが重要です。

meet in

出典：meet in

サービス名	meet in
運営会社	株式会社meet in
接続方法	URL共有、参加者のログイン・アプリ不要
主な商談機能	資料共有、録画・共有メモ

meet inは、作成したURLを相手へ共有するだけで接続できる国産のWeb会議・商談システムです。相手側はログインやアプリのダウンロード、固定回線が不要で、PCやスマートフォンからブラウザーで参加できます。資料のドラッグ＆ドロップ共有、画面共有、録画、リアルタイム共有メモにも対応するため、事前準備を簡単にしつつ商談内容を残したい企業に向きます。料金は公式サイトで問い合わせ案内となっているため、必要なアカウント数、録画・共有機能、利用時間を伝えて見積もりを確認してください。

RemoteMeeting

出典：RemoteMeeting

サービス名	RemoteMeeting
運営会社	RSUPPORT株式会社
接続方法	ブラウザー参加、URL・接続コード・会議室名
主な商談機能	画面共有、録画・AI議事録

RemoteMeetingは、相手をURLや接続コードで招待し、Webブラウザーから参加できるWeb会議サービスです。画面・ドキュメント共有、録画に加え、発言をリアルタイムで記録・要約し、終了後に共有できるAI議事録を提供しています。商談で説明した内容を残し、要件や次回対応の共有を効率化したい企業にも候補です。公式料金は29円／分（税別）の従量制と、月額990円／ホストライセンス（税別）の定額制があり、初期費用は0円です。日常的に使うホスト数と会議時間を試算し、利用量が変動するなら従量制、主催者が固定され頻繁に使うなら定額制を比較してください。

オンライン商談ツールの選び方

比較時には、相手の参加のしやすさと、商談の前後まで含む営業運用を分けて考えると、必要な機能が明確になります。以下の4点を自社の商談場面に当てはめ、試用時に実際の顧客役を置いて確認します。

相手が迷わず参加できる接続方法か

会議URLを事前に送る方法は、予定された商談や複数名の参加に向きます。電話中に即時提案するなら、接続番号やSMSで画面へ誘導するほうが自然な場合もあります。顧客が普段使う端末、アプリのインストール可否、メールやSMSを受け取れるかによって、参加までの負担は変わります。

営業担当者だけで試すと、顧客の社内ネットワークやブラウザーの制限を見逃します。初回案内を受けた顧客の立場で、何回の操作で資料が見えるか、音声がつながらないときに電話へ切り替えられるかまで確認すると、商談開始時の離脱を防ぎやすくなります。

資料共有と画面操作が商談の進め方に合うか

静的な提案書を見せる商談と、製品を操作して見せるデモでは必要な共有機能が異なります。資料をページ単位で同期できるか、特定ウィンドウだけを見せられるか、顧客の画面でも小さな文字が読めるかが判断材料です。画面全体の共有は、別の顧客名や社内通知が映り込むおそれもあります。

製品説明に動画や音声が含まれる場合は、その共有方法も実際に試します。営業資料のファイル送信や商談後の再閲覧が必要なら、単なる画面共有だけでは足りません。資料をどの時点で渡し、最新版を誰が管理するかまで決めると、商談後のフォローにつなげやすくなります。

録画・権限管理と商談後の記録が必要十分か

録画や議事録は、聞き漏らした要件の確認や新人教育に役立ちます。ただし、録画できることと、社内で安全に共有できることは別です。保存先、閲覧できる役職、保存期間、削除方法、顧客への説明と同意の取り方を合わせて確認する必要があります。

商談履歴をSFAやCRMへ残す場合、標準連携があるか、手入力するなら誰がいつ記録するかも重要です。録画だけが保管されても、次の提案や担当交代で要点を探しにくければ効果は限定的です。案件の課題、決裁者、次回予定など、自社で残すべき項目を先に定義すると製品を比較できます。

人数・料金体系・既存環境を総額で比較する

月額料金だけでなく、利用者数、同時に開ける商談ルーム数、商談回数、録画容量など、費用に影響する単位を確認します。小規模では安く見えるプランでも、営業拠点が増えたりチーム全員が使ったりすると必要な契約数が変わるためです。無料枠には商談時間や機能の制限がある場合があります。

既にMicrosoft 365やGoogle Workspaceを契約しているなら、追加費用を抑えられる可能性があります。一方、電話から即座に画面を見せるなど汎用会議ツールで実現しにくい商談なら、専用ツールの費用を接続負担の軽減や記録運用と比較します。初期設定、研修、外部連携の費用も同じ条件で見積もることが重要です。

導入前に押さえる運用上の注意点

ツールの機能が十分でも、顧客側でつながらない、録画の取り扱いが曖昧といった問題があると商談で使い続けられません。導入前の試用では、成功した接続だけでなく、失敗時の対応と情報管理の流れを確認します。

商談相手の環境で事前に接続を試す

社内では安定して動いても、顧客の会社ではブラウザー制限や通信環境によって資料を表示できない場合があります。PCとスマートフォン、社外ネットワーク、実際に使う提案書を組み合わせてテストします。複数人が同時参加する予定なら、予定人数で音声と資料の見え方を確認しておくと安心です。

接続できないときの代替として、電話で会話を続ける、資料を別途安全な方法で渡す、別の会議URLに切り替えるといった手順も用意します。商談開始時に担当者が操作に追われると提案時間が短くなるため、案内文とトラブル時の連絡先を標準化すると運用しやすくなります。

録画と資料の扱いを社内ルールにする

商談には顧客名、契約条件、画面上の個人情報などが含まれます。録画開始前の同意、保存先、閲覧権限、保存期間と削除の責任者を定める必要があります。顧客が録画を望まない場合にも、要点を手動で残す代替手順があると営業の記録を途切れさせずに済みます。

画面共有では、通知や別案件の資料が映らないよう、共有対象をウィンドウに限定できるか確認します。資料を商談相手へ送る場合は、誤送信と旧版の配布を避けるため、共有権限と更新方法を整理します。情報管理の要件は業種や社内規程によって異なるので、営業部門だけでなく管理部門とも導入条件をすり合わせることが重要です。

オンライン商談ツール選びでお悩みならプロベルへご相談ください

オンライン商談ツールは、電話を続けながら資料を見せたいのか、複数名で製品デモを行いたいのかによって適した製品が変わります。まず商談の対象顧客、参加人数、招待方法、資料の提示方法、録画や案件記録の必要性を整理し、候補を同じ条件で試すことが大切です。

例えば、電話を起点に初回提案へ移る企業と、日程調整済みの商談で複数の決裁者に説明する企業では、接続手順も求める資料機能も異なります。料金だけで決めず、顧客側の参加操作、共有画面の見やすさ、商談後の記録、権限管理、既存システムとの連携を実際の利用場面で比較すると判断しやすくなります。

録画や資料共有には、顧客への説明と社内の管理ルールが欠かせません。プロベルでは、まだ製品要件が固まっていない段階でも、専任コンサルタントが商談相手の接続環境、利用人数、既存のMicrosoft 365・Google Workspace、録画・情報管理、SFA／CRM連携などの条件をヒアリングし、条件に合う発注先を提案します。情報収集だけでも無料で相談でき、紹介後に発注を見送ることも可能です。電話起点型と会議URL型のどちらが自社の営業に合うか、料金体系を含めて比較したい場合は、オンライン商談ツール選びについてプロベルへご相談ください。

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