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競合調査会社おすすめ9選｜調査手法・選び方・依頼前の準備を解説

プロベル編集部(株式会社プロベル) プロベル編集部 / 株式会社プロベル

2026年10月01日

競合調査は、競合企業の名称や価格を並べるだけではなく、市場の構造、顧客からの評価、販売チャネル、戦略の違いを同じ条件で比較し、自社の意思決定につなげる取り組みです。調査会社によって得意な業界や調査手法、対応地域、分析・提言の範囲は異なります。

本記事では、競合調査に対応する会社9社を紹介し、依頼できる調査、選び方、費用と期間の考え方、発注前に整理したい事項を解説します。

競合調査会社おすすめ9選

競合調査会社を選ぶ際は、調査対象と手法だけでなく、収集した情報をどこまで分析し、事業の判断材料へ落とし込めるかを比較することが重要です。以下では、国内の顧客調査からBtoBの商流調査、海外の現地調査まで、異なる強みを持つ9社を紹介します。

企業名	主な調査領域	向いている企業
株式会社クロス・マーケティング	顧客の利用実態・ブランド選択	競合利用者の評価やスイッチ要因を知りたい企業
株式会社マクロミル	生活者・購買・行動データ	大規模な定量データで競合差を検証したい企業
株式会社ネオマーケティング	生活者調査・Web競合分析	調査結果を広告・PR施策へつなげたい企業
株式会社未来トレンド研究機構	競合戦略・価格・組織・技術	非公開情報をフィールド調査で深掘りしたい企業
株式会社セルウェル	市場・商流・法人意思決定	BtoB市場の競合と商流を一体で捉えたい企業
AXIA Marketing株式会社	国内外の市場・競合・事業性	海外進出や新規事業の市場性も確認したい企業
SDKI Analytics	戦略・競争環境・海外市場	複数情報源で競争環境を検証したい企業
GLOBAL ANGLE Pte. Ltd.	海外市場・現地競合・規制・商流	現地語と現場情報で海外競合を調べたい企業
株式会社日本能率協会総合研究所	顧客満足度・競合比較	顧客視点で自社の相対評価を知りたい企業

株式会社クロス・マーケティング

出典：株式会社クロス・マーケティング

会社名	株式会社クロス・マーケティング
主な調査対象	自社・競合の利用者、ブランド評価
主な調査手法	ネットリサーチ、インタビュー
主な納品・支援範囲	調査設計、実査、分析、戦略提言
料金	150万円〜（税抜）

自社・競合実態把握調査では、自社と競合の利用者プロフィール、利用目的、利用頻度、選択時の重視点、満足度などを同一の設問で比較します。オンライン定量調査に加えてインタビューも組み合わせられるため、競合からの乗り換えや離反の理由を数値と背景の両面から把握できます。

調査設計から実査、集計、分析、戦略提言まで一気通貫で相談できます。競合商品の仕様比較よりも、顧客がどのブランドを想起・選択し、なぜ利用を続けるのかを明らかにしたい企業に適しています。

株式会社マクロミル

出典：株式会社マクロミル

会社名	株式会社マクロミル
主な調査対象	生活者、顧客、購買・Web行動
主な調査手法	オンライン調査、定性調査、データ分析
主な納品・支援範囲	集計・分析、戦略策定、実行・検証支援
料金	要問い合わせ

マクロミルは大規模なパネルネットワークを基盤に、オンラインリサーチやインタビュー、購買・Web行動データなどを活用した調査を提供しています。競合分析では、市場における競合の位置付けや顧客評価、自社との違いを生活者データから捉えられます。

調査の実施だけでなく、保有データと企業側のデータを組み合わせた分析や、戦略策定から実行・検証までの支援にも対応します。短期間で一定規模の回答を集め、競合とのポジション差を定量的に確認したい場合の候補です。

株式会社ネオマーケティング

出典：株式会社ネオマーケティング

会社名	株式会社ネオマーケティング
主な調査対象	顧客評価、競合サイト・広告・集客
主な調査手法	ネットリサーチ、インタビュー、Web分析
主な納品・支援範囲	分析、戦略設計、マーケティング施策支援
料金	要問い合わせ

ネオマーケティングは、ネットリサーチやグループインタビュー、デプスインタビューなどの調査に加え、競合サイト、広告戦略、集客状況の調査にも対応しています。競合の顧客評価だけでなく、Web上の施策やコミュニケーションまで比較できます。

調査結果をもとに、デジタルマーケティング、広告運用、PRなどの施策実行まで支援範囲を広げられます。競合分析をレポートで終わらせず、ポジショニングや集客施策の設計・改善へつなげたい企業に向いています。

株式会社未来トレンド研究機構

出典：株式会社未来トレンド研究機構

会社名	株式会社未来トレンド研究機構
主な調査対象	競合の戦略、価格、組織、財務、技術
主な調査手法	デスク調査、キーマンヒアリング、現地調査
主な納品・支援範囲	調査企画、分析、総括レポート
料金	個別見積もり

未来トレンド研究機構は、競合の商品・サービス、価格、販売チャネル、戦略、組織、財務、研究開発などを幅広く調査します。ユーザーアンケートやグループインタビューに加え、キーマンヒアリングを中心としたフィールドリサーチにも対応しています。

国内外の専門リサーチャーによる情報収集が可能で、新規事業、異業種参入、既存事業の拡大などに合わせて調査項目を設計します。公開情報だけでは把握しにくい競合の実態を深掘りしたい企業に適しています。

株式会社セルウェル

出典：株式会社セルウェル

会社名	株式会社セルウェル
主な調査対象	市場、競合、商流、法人顧客
主な調査手法	デスク調査、専門家・キーマンヒアリング
主な納品・支援範囲	3C・SWOT・4P分析、参入判断支援
料金	100万円〜

セルウェルは、市場規模、主要プレーヤー、商流構造、法人顧客の意思決定、競合企業の戦略などを調べる調査サービスを提供しています。デスクリサーチだけでなく、取引キーマンや専門家へのヒアリング、店頭調査、法人調査を組み合わせられます。

競合調査・産業調査では、組織体制、収益性、財務、事業・販売戦略などを整理し、3C、SWOT、4Pといった枠組みで分析します。BtoB市場の商流や意思決定構造まで含めて参入可能性を判断したい企業に適しています。

AXIA Marketing株式会社

出典：AXIA Marketing株式会社

会社名	AXIA Marketing株式会社
主な調査対象	国内外の市場、競合、顧客ニーズ
主な調査手法	デスク調査、現地調査、インタビュー
主な納品・支援範囲	市場性評価、競合分析、事業計画支援
料金	要問い合わせ

AXIA Marketingは、国内外の市場調査・競合調査を通じて、市場規模、顧客ニーズ、競合の戦略やポジショニングを整理します。新規事業や海外進出に関する市場性評価、現地の企業・顧客への調査にも対応しています。

対象市場と調査目的を事前にすり合わせ、必要な情報源や調査手法を設計する形で支援します。海外市場で競合環境と参入可能性を同時に把握したい企業や、現地情報を踏まえて事業計画を検討したい企業の候補です。

SDKI Analytics

出典：SDKI Analytics

会社名	SDKI Analytics
主な調査対象	競争環境、業界構造、海外市場
主な調査手法	専門家インタビュー、アンケート、フォーカスグループ
主な納品・支援範囲	競合分析、市場予測、戦略的示唆
料金	要問い合わせ

SDKI Analyticsは、戦略・競合調査として、対象企業のポジショニング、競争環境、市場参入や事業拡大に必要な情報を分析します。専門家インタビュー、構造化アンケート、フォーカスグループ、複数情報源の照合を組み合わせる点が特徴です。

海外市場を含む産業調査や市場予測にも対応し、製品投入、M&A、新市場参入などの判断材料を提供します。単一のデータだけに依存せず、複数の手法で情報の妥当性を確かめたい企業に向いています。

GLOBAL ANGLE Pte. Ltd.

出典：GLOBAL ANGLE Pte. Ltd.

会社名	GLOBAL ANGLE Pte. Ltd.
主な調査対象	海外競合、規制、流通、顧客
主な調査手法	現地語調査、専門家・消費者インタビュー、店舗調査
主な納品・支援範囲	市場調査、戦略策定、海外事業伴走
料金	個別見積もり

GLOBAL ANGLEは、70か国の現地ネットワークを活用し、現地語のデスクリサーチ、専門家・消費者インタビュー、店舗・売場調査、競合ベンチマーキングなどを提供しています。公開情報の収集だけでなく、現地の商習慣や流通の実態も確認できます。

市場調査から規制確認、パートナー探索、海外事業の立ち上げ支援まで相談できます。海外の競合価格や販売チャネル、現地顧客の評価を、対象国の事情に即して把握したい企業に適しています。

株式会社日本能率協会総合研究所

出典：株式会社日本能率協会総合研究所

会社名	株式会社日本能率協会総合研究所
主な調査対象	自社・競合の顧客評価、満足度
主な調査手法	条件抽出アンケート、競合比較分析
主な納品・支援範囲	課題抽出、改善示唆
料金	350万円（税別）〜

日本能率協会総合研究所は、顧客満足度調査の一環として、自社と競合他社を同じ調査項目で比較する競合他社比較調査を提供しています。特定企業の顧客など条件に合う対象者を抽出し、顧客から見た強みや改善課題を明らかにします。

競合の事業戦略そのものよりも、利用者が品質、対応、価格、推奨意向などをどう評価しているかを比較したい場合に向きます。自社単独の満足度では判断しにくい、業界内での相対的な位置を確認できます。

競合調査会社へ依頼できる主な調査

競合調査の範囲は、公開情報の整理から顧客調査、現地での聞き取りまで幅があります。目的に合わない手法を選ぶと、情報量は多くても意思決定に使えないため、最初に何を明らかにするかを定める必要があります。

市場・業界構造の把握

競合企業を比較する前に、市場規模、成長率、規制、商流、主要プレーヤーを整理します。市場の定義が曖昧なままでは、異なる顧客層や用途を持つ企業を同列に並べ、誤った結論を出しかねません。対象地域、製品カテゴリー、顧客範囲を決めたうえで、統計、業界資料、企業情報を照合すると、直接競合と代替手段を分けて捉えられます。統計の調査年や市場規模の算定条件も記録し、数値の前提が異なる資料を安易に合算しないことが大切です。

競合企業の戦略・商品・価格の比較

競合の事業構成、商品・サービス機能、価格体系、販売チャネル、顧客層、訴求内容を共通の軸で比較します。表示価格だけでなく、初期費用、契約条件、オプション、販売方法まで揃えなければ、実質的な差は見えません。比較結果は、自社が追随すべき項目と、あえて異なる価値を打ち出す項目を決める材料になります。調査時点と情報源を比較表に残し、キャンペーン価格や個別見積もりを通常価格と混同しない運用も必要です。また、比較条件の統一にも役立ちます。

顧客から見た競合評価の調査

アンケートやインタビューを使い、競合の認知、検討、利用経験、満足・不満、乗り換え理由を把握します。企業側が想定する強みと、顧客が実際に評価する理由は一致しないことがあります。競合利用者や離反者を含めて調べることで、顧客を獲得できない原因や、改善によって選択肢に入りやすくなる条件を具体化できます。利用頻度や契約規模などで回答者を分ければ、全体平均では見えにくい優良顧客層の評価差も確認できます。施策の優先順位もつけやすくなります。

海外競合・現地市場の調査

海外では、現地語の情報、規制、商流、価格表示、販売慣行が国内と異なり、日本語や英語の公開情報だけでは実態を捉えにくい場合があります。現地の専門家・消費者への聞き取り、店舗訪問、販売チャネル調査を組み合わせると、競合の見せ方だけでなく実際の流通や顧客評価を確認でき、参入国や提携先の判断精度を高められます。価格比較では税、通貨、契約単位をそろえ、調査日と換算レートも記録すると後から検証しやすくなります。

競合調査会社の選び方

調査会社の知名度だけで決めるのではなく、自社が下す意思決定と必要な証拠に合うかを確認します。提案時には、対象、手法、納品物、分析範囲を同じ条件で見比べると、価格差の理由も判断しやすくなります。

調査目的と意思決定を明確にできるか

「競合を知りたい」だけでは、調査項目が増え、結果を使い切れないおそれがあります。市場参入の可否、価格改定、商品改善、ポジショニングなど、調査後に決める事項から逆算できる会社を選ぶことが重要です。提案書で仮説、対象競合、判断基準が明示されていれば、調査途中の論点ずれも防ぎやすくなります。候補会社との初回相談では、最終的に誰が何を決裁するのかを共有し、不要な調査項目を外せるか確認しましょう。社内説明にも使いやすくなります。

必要な調査手法と対象者へアクセスできるか

公開情報で把握できる内容と、顧客・業界関係者への調査が必要な内容を分けます。認知率や利用率なら定量調査、選択理由の深掘りなら定性調査、商流や競合戦略なら専門家・キーマンへのヒアリングが有効です。対象者を十分に集められるか、海外なら現地語対応や調査員の管理体制も確認します。特に出現率の低い対象者では、想定回収数、募集期間、代替条件を事前に確認すると、途中で設計を変えるリスクを抑えられます。調査の実現性も判断できます。

分析・提言の範囲が目的に合うか

納品範囲は、データや発言録の提供だけ、比較レポート、示唆の整理、戦略提言、社内報告会まで会社によって異なります。自社に分析担当者がいない場合、情報収集だけのプランでは次の施策を決めにくくなります。反対に、社内で分析できる場合は実査中心に絞ることで、費用と納期を抑えられる可能性があります。契約前に報告書の目次例やサンプルを確認し、根拠データと提言の対応関係が分かる形式かを見ておきましょう。再分析の可否も確認してください。

業界・地域の知見と実績があるか

専門性の高い業界では、用語、規制、商流を理解していないと、比較対象や質問設計を誤ることがあります。類似業界・地域での調査経験、担当リサーチャーの経歴、利用できる専門家ネットワークを確認します。守秘義務により事例名を公開できない場合は、対応した調査テーマや手法の説明を求めると判断しやすくなります。提案担当者と実際の調査責任者が異なる場合は、誰が設計・品質管理・報告を担うのかも確認してください。担当体制の比較にも役立ちます。

費用・納期・調査条件が明確か

競合調査の費用は、対象社数、項目数、対象者数、質問数、情報取得の難易度、海外対応、分析・報告会の有無で変わります。見積もりを比べる際は、調査範囲と納品物を揃えなければ、単純な総額比較はできません。追加費用が発生する条件や、途中で対象を変更する場合の扱いまで確認しておく必要があります。税、通訳、交通費、対象者謝礼などの実費が含まれるかをそろえて比較し、検収条件と修正回数も書面で確認しましょう。比較の前提も明確になります。

競合調査会社へ依頼する際の費用と期間の考え方

競合調査は個別設計が多く、Web上で一律の料金や期間を示していない会社も少なくありません。見積もりでは、価格だけでなく、どの情報をどの方法で取得し、どこまで分析して納品するかを確認します。

費用は調査対象と手法で大きく変わる

公開情報を整理するデスクリサーチと、条件に合う対象者を募集して実施するアンケート・インタビューでは、必要な工数が異なります。対象社数や調査項目が増えるほど費用は上がり、海外調査、専門家ヒアリング、現地訪問は通訳やリクルーティング費も影響します。予算を伝えたうえで、必須項目と追加項目に分けた見積もりを依頼すると調整しやすくなります。複数社へ見積もりを依頼する際は、対象範囲と希望納品物を同じ条件にすると、価格差の理由を比較できます。

短納期では調査範囲と精度の優先順位を決める

調査期間は、企画設計、対象者募集、実査、集計、分析、報告書作成の各工程で決まります。意思決定の期限が近い場合は、すべてを急がせるのではなく、公開情報の速報、重要競合へのヒアリング、最終報告書と段階的に納品できるかを相談します。短納期ほど対象数や検証回数に制約が出るため、結果の利用範囲も合わせて確認することが重要です。途中報告の時期と、追加確認を反映できる最終期限を工程表に置けば、重要な判断だけを先に進めやすくなります。

競合調査会社へ依頼する前に整理したいこと

発注前の情報整理は、調査会社が適切な手法と見積もりを提案するために欠かせません。競合名を完全に特定できていなくても、調査で決めたいこと、自社の仮説、利用できる情報を共有すると、対象範囲を設計しやすくなります。

調査で決めたい意思決定

市場へ参入するか、価格を変えるか、商品を改善するか、営業・広告の訴求を変えるかなど、調査結果を使う判断を言語化します。意思決定ごとに必要な証拠は異なり、参入判断には市場性や規制、価格改定には競合価格と顧客の価格受容性が必要です。判断期限と社内の承認者も共有すると、報告形式や分析の深さを合わせられます。「どの結果なら実行・見送りにするか」という判断基準まで決めておくと、調査後の議論が抽象的になりません。

競合候補と比較軸

直接競合だけでなく、顧客が同じ課題を解決するために選ぶ代替手段や、将来参入し得る企業も候補になります。一方で対象を広げすぎると、各社の調査が浅くなります。商品機能、価格、顧客層、販売チャネル、訴求、利用体験など、意思決定に必要な比較軸を優先し、候補の選定基準を調査会社と合意します。優先度の高い競合を詳細調査、周辺企業を概要調査に分ければ、予算内でも重要な差を深掘りしやすくなります。候補漏れも確認しやすくなります。

利用できる社内情報と制約

売上、商談、顧客アンケート、失注理由、既存調査などの社内情報は、外部調査の重複を避け、仮説を具体化する材料になります。共有できる範囲と機密性を明確にし、必要なら秘密保持契約を締結します。対象地域、予算、納期、社内で実施できる分析も伝えることで、外部へ依頼すべき工程を絞り込めます。資料ごとに対象期間、更新日、担当部署を明記し、古いデータや定義の違う指標を調査設計へ混ぜないようにしましょう。再利用条件も決めておくと安心です。

競合調査会社選びでお悩みならプロベルへご相談ください

競合調査会社は、生活者アンケートに強い会社、BtoBの商流や専門家ヒアリングに強い会社、海外の現地調査に強い会社など、それぞれ得意領域が異なります。まずは、調査後に決めたいこと、対象市場・地域、想定する競合、比較したい項目、必要な納期を整理し、自社の目的に合う手法を提案できる会社を選ぶことが重要です。

例えば、競合との認知・利用率の差を知りたい場合と、競合の販売戦略や海外流通を把握したい場合では、適した調査会社と費用構造が変わります。見積もりでは、対象社数、調査手法、対象者条件、分析・提言の範囲、納品物を揃えて比較すると、価格差の理由を判断しやすくなります。

比較する際は、以下の点を確認してください。