グループインタビュー調査は、アンケートの数値だけでは捉えにくい顧客の感情や選択理由を、参加者同士の対話から探る方法です。一方で、対象者の集め方やモデレーターの進行、実査後の分析によって、得られる示唆の質は大きく変わります。

本記事では、グループインタビュー調査に対応する会社8社を紹介し、依頼先の選び方、メリット・注意点、実施の流れを解説します。自社の調査目的や対象者条件に合う会社を比較する際の参考にしてください。

グループインタビュー調査におすすめの会社8選

グループインタビュー調査に対応する会社は、対象者パネルの規模、モデレーターの専門性、対面・オンライン設備、定量調査との組み合わせなどに違いがあります。まずは各社の特徴と向いている企業を一覧で確認します。

会社名	特徴	向いている企業
株式会社クロス・マーケティング	自社会場、幅広い募集方法、定量調査との組み合わせ	条件の細かい対象者募集や複合調査を求める企業
株式会社インテージ	属性別グループ設計と生活者理解	商品・ブランド評価を幅広く集めたい企業
株式会社マクロミル	対面・オンラインの定性調査	消費者パネルを使い分けたい企業
マイボイスコム株式会社	詳細属性パネルと予備調査	ネットリサーチ後に理由を深掘りしたい企業
株式会社ジャパン・マーケティング・エージェンシー	企画から分析まで一貫支援	他手法との組み合わせや伴走を求める企業
株式会社日経リサーチ	専用設備と総合的な調査設計	BtoB・海外を含む複合調査を検討する企業
株式会社インシード	難易度の高い定性調査とモデレーター派遣	専門テーマや法人対象を調査したい企業
有限会社RINGO	定性調査専門のモデレーション	初回設計や聴取力を重視する企業

株式会社クロス・マーケティング

出典：株式会社クロス・マーケティング

会社名	株式会社クロス・マーケティング
本社所在地	東京都新宿区西新宿3-20-2
設立	2003年4月1日
提供形態	対面・オンライン
主な支援範囲	調査設計、対象者募集、モデレーション、発言録・分析・報告

クロス・マーケティングは、4〜8名程度を対象とするグループインタビューを、調査設計から対象者募集、モデレーション、分析・報告まで支援しています。専用インタビュールームを備え、実査風景のオンライン配信にも対応しているため、関係者が遠隔から観察したい場合にも検討できます。

Webパネルだけでなく機縁リクルートにも対応し、医師・患者や専門家など条件の厳しい対象者を集める選択肢があります。ネットリサーチや利用体験と組み合わせた事例もあり、定量で把握した実態を定性で深掘りする設計にも向いています。

株式会社インテージ

出典：株式会社インテージ

会社名	株式会社インテージ
本社所在地	東京都千代田区神田練塀町3番地
設立	1960年3月2日
提供形態	対面・オンライン
主な支援範囲	対象者募集、グループ設計、モデレーション、分析

インテージのフォーカス・グループインタビューは、共通属性を持つ3〜6名程度を1グループとして実施します。性別、年代、ライフステージ、商品利用状況などでグループを分け、属性ごとの実態や評価の違いを比較できる点が特徴です。

参加者同士の発言から意見を広げる設計により、個別インタビューだけでは出にくいアイデアや気づきを集められます。商品・サービスの受容性、コンセプト評価、ターゲット理解など、生活者データと組み合わせた検討にも利用できます。

株式会社マクロミル

出典：株式会社マクロミル

会社名	株式会社マクロミル
本社所在地	東京都港区港南2-16-1
設立	2000年1月31日
提供形態	対面・オンライン
主な支援範囲	対象者募集、インタビューフロー、実査、各種定性調査

マクロミルは、対面のグループインタビューに加え、ビデオ通話を用いたオンラインインタビューにも対応しています。調査対象者の募集からインタビューフローの設計、実査までを依頼でき、地理的な制約を抑えたい場合にも選択肢となります。

グループ形式では、参加者が互いの発言から利用場面や感情を思い出し、多面的な評価が生まれやすい点を生かします。デプスインタビューなど他の定性手法も扱うため、テーマに応じた手法選定から相談できます。

マイボイスコム株式会社

出典：マイボイスコム株式会社

会社名	マイボイスコム株式会社
本社所在地	東京都千代田区神田錦町3-17-11
設立	1999年7月1日
提供形態	対面中心
主な支援範囲	予備調査、対象者抽出、5〜6名の実査、発言録・報告

マイボイスコムは、5〜6名程度の参加者に対して座談会形式でグループインタビューを行います。約30項目の属性を登録したパネルから対象者を抽出でき、事前の予備調査により特定商品の利用者や購買行動を持つ人へ条件を絞ることも可能です。

ネットリサーチで全体傾向を把握した後、その回答者の一部へインタビューして理由を深掘りする設計を得意としています。対象者抽出から実査、発言録や結果報告までをまとめて依頼できます。

株式会社ジャパン・マーケティング・エージェンシー

出典：株式会社ジャパン・マーケティング・エージェンシー

会社名	株式会社ジャパン・マーケティング・エージェンシー
本社所在地	東京都渋谷区宇田川町13-11
設立	1975年7月
提供形態	対面・オンライン
主な支援範囲	企画設計、モデレーション、専用ルーム、複合調査

ジャパン・マーケティング・エージェンシー（JMA）は、オンラインとオフラインのグループインタビューに対応しています。モデレーターまたは同等の知見を持つ担当者が打ち合わせに参加し、課題を共有したうえで調査企画から設計する体制です。

専用インタビュールームを備え、実査のオンライン視聴も可能です。調査後に印象的だった対象者へデプスインタビューを行う、定量調査と組み合わせるなど、発見した仮説を別の手法で確かめる提案にも対応します。

株式会社日経リサーチ

出典：株式会社日経リサーチ

会社名	株式会社日経リサーチ
本社所在地	東京都千代田区内神田2-2-1
設立	1970年10月
提供形態	対面・オンライン
主な支援範囲	調査設計、専用ルーム、モデレーション、分析・報告

日経リサーチは、グループインタビュー、デプスインタビュー、取材調査を通じて、行動や意識につながる要因を深掘りします。課題に応じて調査を設計し、定量調査との組み合わせやオンライン実施にも対応しています。

専用インタビュールームには、商品や画像を提示する設備、モニタールーム、同時通訳ブースがあります。実査後のデブリーフィングや納品物の内容も要望に応じて相談でき、国内外やBtoBを含む調査を総合的に検討できます。

株式会社インシード

出典：株式会社インシード

会社名	株式会社インシード
本社所在地	東京都大田区南六郷1-19-1
設立	2002年6月
提供形態	対面・モデレーター派遣
主な支援範囲	企画、募集、実査、発言録、分析・報告

インシードは、定性調査を中心とするマーケティングリサーチ会社です。グループインタビューでは、調査設計、対象者リクルーティング、インタビューフロー作成、実査、発言録、分析、報告書、プレゼンテーションまで一連の工程に対応します。

一般消費財だけでなく、金融、医療、介護、法人向けビジネスなど幅広い領域の経験を掲げています。調査テーマに詳しいモデレーターの派遣にも対応するため、専門知識が必要な対象や難易度の高いテーマを相談しやすい会社です。

有限会社RINGO

出典：有限会社RINGO

会社名	有限会社RINGO
本社所在地	公式サイトで確認できず
設立	1998年6月
提供形態	対面・個別相談
主な支援範囲	企画設計、モデレーション、募集条件助言、分析・提案

RINGOは、グループインタビューやデプスインタビューを中心に、定性マーケティングリサーチの企画、設計、モデレーション、分析、提案を行っています。対象者募集の条件設定や進め方についても助言し、初めて定性調査を実施する企業への支援を掲げています。

一般消費財に加え、医療、介護、教育、行政、BtoB、専門家などのインタビュー経験があります。参加者の建前や発言の矛盾も捉えながら理由を深掘りする方針で、モデレーターの聴取力を重視する企業に適します。

グループインタビュー調査会社の選び方

グループインタビューは、同じ人数・時間で実施しても、誰を集め、何を聞き、どのように分析するかで成果が変わります。見積金額だけを比べるのではなく、調査目的から逆算して次の4点を確認すると、自社に合う会社を選びやすくなります。

対象者のリクルーティング方法とパネルを確認する

最初に確認したいのは、調査目的に合う参加者を集められるかどうかです。年齢や性別だけでなく、商品の利用頻度、購買経験、役職、意思決定への関与など、発言の前提となる条件を定めます。Webパネル、機縁募集、自社顧客からの募集では、集めやすい属性と必要な期間が異なります。

希少な対象者を求める場合は、候補者数、予備調査の設問、なりすましを防ぐ確認方法、欠席時の予備人数まで確認が必要です。条件を厳しくしすぎると募集期間や費用が増えるため、必須条件と緩和できる条件を依頼前に整理しておくと現実的な設計につながります。

調査設計・モデレーション・分析の担当範囲を確認する

グループインタビューでは、参加者同士の相互作用を生かしながら、発言力の強い人だけに議論が偏らない進行が求められます。候補会社には、同じ業界やテーマの経験、インタビューフローの作成方法、モデレーターが事前打ち合わせへ参加するかを確認します。

実査だけでなく、発言録の作成、発言の背景や矛盾の分析、示唆の整理、報告会まで誰が担うかも重要です。発言を並べるだけの納品と、意思決定につながる仮説・提案まで含む納品では活用方法が異なるため、必要なアウトプットを先に共有します。

対面・オンラインの実施環境を比較する

試作品の操作、味や香り、パッケージの質感、参加者の細かな表情を観察したい場合は、対面会場の設備が成果へ影響します。ミラールーム、録画・録音、商品提示用モニター、同時通訳、関係者の観察席など、調査内容に必要な環境があるかを確認します。

オンラインは地域を越えて対象者を集めやすく、移動負担を抑えられる一方、通信環境や画面越しの観察には制約があります。どちらか一方に決める前に、収集したい情報と対象者の参加しやすさを基準に選ぶことが大切です。

納品物・スケジュール・費用の範囲を揃える

見積りを比較するときは、調査設計、対象者募集、謝礼、会場、モデレーター、録画、発言録、分析、報告書、報告会の費用がどこまで含まれるかを揃えます。低く見える見積りでも、分析や発言録が別料金であれば総額は変わります。

募集開始から実査、速報、最終報告までの期間と、各工程で自社が確認する期限も明確にします。商品発売や施策決定の日程がある場合は、納品日だけでなく、対象者条件や質問項目を確定する締切から逆算して依頼先を選びます。

グループインタビュー調査のメリット

グループインタビューの強みは、複数人の会話によって記憶や意見が引き出され、個別回答だけでは見えにくい共通点や違いを探索できることです。特に仮説形成やコンセプト改善など、幅広い反応を得たい段階で役立ちます。

参加者同士の相互刺激で意見が広がる

ある参加者の利用場面や不満を聞くことで、別の参加者が似た経験を思い出したり、反対意見を示したりします。この相互刺激により、質問者が事前に想定していなかった利用文脈や評価軸が現れやすくなります。

新商品アイデア、広告表現、サービス改善案など、発言同士の関係から仮説を広げたいテーマに向きます。単に賛否を数えるのではなく、意見が変化したきっかけや、共感・反発が生じた理由を観察することで示唆を得られます。

短時間で複数人の共通点と違いを比較できる

同じ質問に対する複数人の反応を一度に確認できるため、個人インタビューを別々に行う場合よりも、共通する認識と意見の違いをその場で比較できます。属性別に複数グループを設ければ、年代や利用状況による反応差も整理できます。

ただし、短時間で多くの人から話を聞けることと、個人の背景を深く追えることは同じではありません。意思決定の経緯を一人ずつ詳細に把握したい場合は、デプスインタビューとの組み合わせが適しています。

グループインタビュー調査のデメリットと注意点

グループでの会話は多様な意見を生む一方、周囲の発言に影響される性質があります。また、少人数から得た発言は市場全体の割合を示すものではありません。手法の限界を理解し、目的に合わない場合は別の調査方法を選ぶ必要があります。

同調や発言力の強い参加者に影響されやすい

参加者が多数意見に合わせたり、立場の強い人や話好きな人の発言が場を支配したりすると、少数意見が表に出にくくなります。知人や上下関係のある人を同じグループへ入れる場合も、本音を話しづらくなる可能性があります。

モデレーターが発言量を調整し、個別に理由を尋ねたり、最初に各自で評価を記入してから議論したりする設計が有効です。会社選びでは、発言の偏りをどのように抑え、少数意見を扱うかを確認します。

結果を市場全体へ一般化できない

グループインタビューは、少人数の発言から理由や仮説を探る定性調査です。ある意見を複数人が支持したとしても、その割合が市場全体でも高いとは限りません。参加者の構成や場の流れによっても反応は変わります。

施策の採否に割合や需要規模が必要な場合は、インタビューで見つけた仮説をネットリサーチなどの定量調査で検証します。探索と検証を分けることで、印象的な発言だけに意思決定が引っ張られるリスクを抑えられます。

センシティブなテーマや個人の意思決定過程には向かない場合がある

病気、収入、家庭事情、失敗経験など、人前では話しにくいテーマでは、周囲を意識した回答になりやすくなります。また、購入に至るまでの出来事や感情を一人ずつ深く追う場合、他の参加者に使う時間が減り、十分に掘り下げられません。

個人情報や心理的安全性への配慮が必要なテーマは、1対1のデプスインタビューを検討します。幅広い意見の探索はグループ、個人の文脈や秘密性の高い話題はデプスというように、目的によって使い分けます。

グループインタビュー調査を依頼する流れ

調査会社へ相談する前に、調査後の意思決定と対象者の条件を整理しておくと、見積りと提案を比較しやすくなります。一般的には、目的整理、対象者とグループ構成の決定、質問設計と実査、分析・活用の順で進みます。

調査目的と活用場面を整理する

最初に、調査結果を使って何を決めるのかを明確にします。新商品のアイデア探索、複数コンセプトの評価、広告表現の確認、既存サービスの改善では、必要な参加者と質問が異なります。

「顧客の本音を知りたい」だけでは範囲が広すぎるため、調査後に選ぶ選択肢や、解消したい不確実性まで言語化します。目的が具体的であれば、調査会社も適切な手法、グループ数、納品物を提案しやすくなります。

対象者条件とグループ構成を決める

調査目的に関係する属性、利用経験、購買行動を整理し、同じグループ内で話しやすい共通条件を設定します。既存顧客と未利用者、ヘビーユーザーとライトユーザーなど、意見を比較したい層は別グループに分ける方法があります。

条件が細かいほど募集難易度が上がるため、必須条件と比較用の条件を分けます。候補会社には、想定出現率、必要な予備人数、参加確認の方法を聞き、実現可能な人数と日程へ調整します。

実査後に発言を分析し、次の施策へ落とし込む

実査では、発言内容だけでなく、同意や迷いが生じた場面、参加者同士の反応、発言の背景を記録します。終了直後に調査担当者と観察者が気づきを共有すると、次のグループで追加確認すべき論点を整理できます。

最終的には、発言を羅列するのではなく、共通する構造、グループ間の違い、仮説、施策への示唆としてまとめます。必要に応じて追加のデプスインタビューや定量調査を行い、探索した仮説を深掘り・検証します。

グループインタビュー調査会社選びでお悩みならプロベルへご相談ください

グループインタビュー調査会社は、対象者の募集方法、モデレーターの得意領域、対面・オンラインの実施環境、分析や納品物の範囲に違いがあります。自社の目的と対象者条件を先に整理し、同じ条件で比較することが重要です。

例えば、試作品の反応や参加者の表情を観察したい場合は対面会場の設備が重要です。一方、全国の利用者や希少属性を集めたい場合は、パネルの規模やオンライン対応、機縁募集の可否が選定を左右します。個人の意思決定を深く追う必要があるなら、デプスインタビューも含めて提案できる会社が適します。

比較する際は、以下の点を確認すると判断しやすくなります。

• 対象者パネルの規模と、Web・機縁・自社顧客などの募集方法
• 対象業界やテーマに関するモデレーターの経験
• 対面・オンライン設備、録画・配信・観察の可否
• 発言録、分析、報告書、報告会までの納品範囲
• 謝礼や会場費を含む総額、募集から納品までのスケジュール

複数社を比べても自社に合う依頼先を判断しにくい場合は、必要な支援範囲と比較条件を整理したうえで候補を絞ることが大切です。グループインタビュー調査会社選びでお悩みの際は、プロベルへご相談ください。

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