ネットリサーチは、商品開発や広告評価、ブランド認知度、顧客満足度などを短期間で定量的に把握できる調査手法です。一方、会社によって調査対象者への到達力、調査票設計の支援、回答品質の管理、集計・分析の範囲が異なります。パネル数や価格だけで決めると、必要な対象者が集まらない、設問の意図が正しく伝わらない、集計結果を意思決定へつなげられないといった問題が起こりかねません。

本記事では、法人向けにネットリサーチを提供する会社・サービス7選を紹介し、選び方、費用を左右する要素、依頼の流れ、失敗を防ぐ注意点まで解説します。

ネットリサーチ会社おすすめ7選

ネットリサーチ会社を比較するときは、フルサポート型かセルフ型か、どのような対象者へ調査できるか、設計・分析をどこまで任せられるかを確認することが重要です。各社の特徴を一覧で整理しました。

会社・サービス名	向いている調査	主な特徴
株式会社マクロミル	大規模回収、レアターゲット、購買・行動データを組み合わせる調査	国内3,600万人規模のパネルネットワークと専門パネルを活用
株式会社クロス・マーケティング	伴走型とセルフ型を案件ごとに使い分ける調査	オーダーメイド型とセルフ型QiQUMOの両方を提供
株式会社アスマーク	回答品質や希少属性の対象者を重視する調査	専任リサーチャーと品質管理チーム、多様な専門パネル
楽天インサイト株式会社	事前聴取データも用いて対象者理解を深める調査	約220万人の自社パネルとアスキングビッグデータを活用
株式会社インテージ	商品、パッケージ、売場、広告の評価	オンライン棚再現やヒートマップ評価など用途別手法に対応
GMOリサーチ&AI株式会社	細かな属性条件、大規模回収、海外調査	国内3,000万人規模のパネルネットワークと6,000以上の属性データ
Freeasy（アイブリッジ株式会社）	低予算・短納期で繰り返すセルフ調査	設問作成から回収・集計まで自社で進めるセルフ型ツール

株式会社マクロミル

出典：マクロミル公式サイト「アンケート調査（インターネットリサーチ）」

項目	内容
会社名	株式会社マクロミル
本社所在地	東京都港区港南2-16-1
設立	2000年1月31日
提供形態	フルサポート型、セルフ型
主な対応範囲	調査企画、アンケート配信、集計、分析、専門パネル活用

マクロミルは、独自に構築した自社パネル130万人に国内提携パネルを加え、約3,600万人の国内パネルネットワークを展開しています。性別・年代・居住地だけでなく、ライフイベント、購入商品、保有自動車などの属性で対象者を抽出でき、購買データやデジタル行動データを持つ専門パネルも利用できます。大規模回収や出現率の低い対象者を含む調査、継続的なブランドトラッキングを検討する企業に適しています。調査企画から集計・分析まで相談できるため、自社に専任の調査担当者がいない場合も依頼範囲を整理しやすいでしょう。

株式会社クロス・マーケティング

出典：クロス・マーケティング公式サイト「ネットリサーチ（インターネット調査）」

項目	内容
会社名	株式会社クロス・マーケティング
本社所在地	東京都新宿区西新宿3-20-2
設立	2003年4月1日
提供形態	フルサポート型、セルフ型QiQUMO
主な対応範囲	ネットリサーチ、オンライン・オフライン調査、海外調査、集計・分析

クロス・マーケティングは、ネットリサーチを中心に、オンラインインタビュー、会場調査、海外調査などを提供しています。年間12,000件以上の調査実績があり、目的や予算に応じてオーダーメイド型とセルフ型を選べます。セルフ型のQiQUMOはアンケート画面の作成から回収、データ加工まで自社で進められるため、小規模な検証を素早く行いたい場合にも利用しやすいサービスです。専属リサーチャーによる調査設計や分析にも対応しており、複雑な調査と簡易調査を同じ会社へ集約したい企業にも向きます。

株式会社アスマーク

出典：アスマーク公式サイト「ネットリサーチ・Webアンケート」

項目	内容
会社名	株式会社アスマーク
本社所在地	東京都渋谷区東1-32-12
設立	2001年12月
提供形態	フルサポート型
主な対応範囲	調査設計、画面作成、回収、データ精査、集計、専門パネル活用

アスマークは、国内1,800万人以上のパネルリソースを活用し、一般消費者だけでなく、疾患、介護、企業、資格、自動車などの専門パネルにも対応しています。調査票は専任リサーチャーと品質管理チームが確認し、回収後も回答時間や矛盾、自由記述を機械と人の両面から精査します。ISO20252に基づく運用体制を掲げている点も特徴です。希少属性の回収見込みや、案件ごとに適用されるデータチェックの内容を見積もり時に確認すると、他社との品質差を比較しやすくなります。

楽天インサイト株式会社

出典：楽天インサイト公式サイト「インターネットリサーチ」

項目	内容
会社名	楽天インサイト株式会社
本社所在地	東京都世田谷区玉川1-14-1
設立	2009年9月11日
提供形態	フルサポート型
主な対応範囲	アンケート配信、調査設計、集計、分析、事前聴取データ連携

楽天インサイトは、約220万人の自社パネルを使ったインターネットリサーチを提供しています。モニターから事前に聴取した意識や実態に関するデータをアンケート結果へ連携できるため、調査時の回答だけでは分からない属性や行動傾向を含めて分析できます。独自のアンケートシステムとWeb集計ツールにより、絞り込みや加重集計などにも対応しています。一般的な属性だけでは説明しにくい購買意向や生活意識の違いを捉えたい場合は、利用できる事前聴取項目を確認するとよいでしょう。

株式会社インテージ

出典：インテージ公式サイト「ネットリサーチ（オンラインアンケート調査）」

項目	内容
会社名	株式会社インテージ
本社所在地	東京都千代田区神田練塀町3
設立	2013年4月1日
提供形態	フルサポート型
主な対応範囲	ネットリサーチ、調査設計、集計・分析、商品・広告評価

インテージは、一般的なWebアンケートに加え、オンライン上で売場の棚を再現する「i-Shelf」や、パッケージ・広告クリエイティブへの反応をヒートマップで可視化する「i-Mesh」など、目的に応じた調査画面を提供しています。文章と選択肢だけのアンケートでは捉えにくい、売場での視認性やデザイン要素への反応を検証したい場合に活用できます。経験豊富なリサーチャーが調査企画、調査票作成、集計・分析まで支援するため、提示物の評価方法から相談したい企業にも向きます。

GMOリサーチ&AI株式会社

出典：GMOリサーチ&AI公式サイト「日本国内のネットリサーチ」

項目	内容
会社名	GMOリサーチ&AI株式会社
本社所在地	東京都渋谷区桜丘町26-1
設立	2025年4月18日（事業承継前の沿革は2002年から）
提供形態	フルサポート型、システム提供
主な対応範囲	国内・海外ネットリサーチ、パネル提供、アンケートシステム

GMOリサーチ&AIは、国内3,000万人規模のパネルネットワークと、事前に保有する6,000以上の属性データを活用したネットリサーチを提供しています。年齢・地域などの基本属性に加え、商品利用経験や関心領域などで対象者を絞り込みやすく、国内の大規模回収や出現率が低い対象者の調査に対応します。海外パネルを用いた複数国調査にも対応しています。アンケート画面の作成から回収まで任せる方法もあるため、自社の調査経験と必要な支援範囲に合わせて依頼形態を選べます。

Freeasy（アイブリッジ株式会社）

出典：Freeasy公式サイト

項目	内容
会社名	アイブリッジ株式会社
本社所在地	大阪府大阪市福島区福島6-13-6
設立	1999年8月26日
提供形態	セルフ型
主な対応範囲	アンケート作成、対象者抽出、配信・回収、集計、海外調査

Freeasyは、調査会社へ一連の作業を委託するのではなく、利用企業がWeb画面から設問を作成し、対象者の設定、配信、回収、集計まで進めるセルフ型アンケートツールです。小規模な仮説検証や社内提案の裏付けデータを短期間で集めたい場合に使いやすく、海外調査サービスも提供しています。3,000社以上の導入実績が公表されています。一方、調査目的の整理や設問設計、結果の解釈は基本的に自社で担う必要があるため、社内工数も含めて比較しましょう。

ネットリサーチとは

ネットリサーチとは、インターネットを通じて対象者へアンケートを配信し、回答を収集・集計する定量調査です。調査会社が保有・提携するパネルから条件に合う人を抽出する方法や、自社の顧客リストへアンケートを配信する方法があります。郵送調査や訪問調査と比べて短期間で多数の回答を集めやすく、設問や対象条件によっては費用も抑えやすい点が特徴です。

ただし、ネットを利用しない層の意見は取り込みにくく、登録パネルの構成や回答態度による偏りも生じます。調査結果を市場全体へ当てはめたい場合は、対象母集団、割付、回収方法、ウエイトバックの必要性を事前に検討することが重要です。

フルサポート型とセルフ型の違い

フルサポート型では、調査会社が目的整理、対象者設計、調査票作成、アンケート画面の確認、配信、データクリーニング、集計・分析まで支援します。調査経験が少ない企業や、経営判断・商品開発など失敗コストが大きい案件に向きます。

セルフ型では、利用企業がツール上で設問や条件を設定するため、短納期・低コストで実施しやすい一方、調査票の品質と分析は自社の力量に左右されます。簡単な認知確認や少人数の仮説検証には有効ですが、複雑な対象条件や多変量分析が必要な調査では、専門家の支援を含む総費用で比較しましょう。

ネットリサーチ会社の選び方

ネットリサーチ会社は、パネル規模や料金だけでなく、対象者への到達力、調査設計の支援、回答品質、分析範囲まで見て選ぶ必要があります。調査結果を意思決定に使える状態にするため、比較時に確認したい6つのポイントを解説します。

調査目的に合う支援範囲で選ぶ

まず「何を知ったら、どの意思決定ができるのか」を明確にします。新商品の受容性、広告案の比較、ブランド認知、顧客満足度では、対象者も設問も分析方法も異なります。目的が曖昧なまま回収すると、回答数が多くても結論を出せません。仮説整理から必要ならフルサポート型、目的と設問が固まっているならセルフ型というように、任せたい工程で選ぶことが大切です。各社へ相談する前に、調査結果を受けて誰がどの判断をするかまで言語化すると、必要な納品物も決めやすくなります。

対象者への到達力で選ぶ

パネルの総登録数だけでなく、調査条件に該当し、直近も回答している人数を確認します。たとえば特定商品の購入者、経営者、医療従事者、特定疾患の患者などは出現率が低く、必要数を集められない場合があります。提携パネルを使うのか、自社パネルと回答品質の基準が同じか、事前スクリーニングにどの程度の費用と期間が必要かまで確認しましょう。必要な回収数を確保できない場合は、条件の緩和や調査手法の変更を提案できる会社の方が進行リスクを抑えられます。

回答品質の管理方法で選ぶ

短時間での連続回答、選択肢間の矛盾、自由記述の無意味な回答、同一人物の重複登録はデータの信頼性を損ないます。登録時の本人確認、属性情報の更新頻度、重複回答防止、不正回答の検知、自由記述の目視確認などを比較してください。除外基準が不明確だと、有効回答数が同じでも実際の品質に差が出ます。見積もり時には、不適切回答を除外した後に不足サンプルを追加回収する条件や、納品データへ付く品質情報も確認しましょう。

調査票設計と分析の支援で選ぶ

設問の順序や表現は回答を左右します。「満足していると思いますか」のような誘導表現や、選択肢の抜け、回答者が理解できない専門用語があると、集計結果に偏りが生じます。調査票レビュー、画面テスト、クロス集計、自由回答分析、報告書、示唆の提案まで、どこが基本料金に含まれるかを確認しましょう。社内で分析できない場合は、ローデータ納品だけでは活用が止まる可能性があります。最終報告で必要な図表や社内説明の形式まで伝えておくと、追加作業の発生も防ぎやすくなります。

費用と納期を同じ条件で比較する

見積もりでは、スクリーニング回答数、本調査の回収数、設問数、画面作成、データクリーニング、集計表、報告書の有無を揃えます。1回答当たりの単価が安くても、対象者の出現率が低ければスクリーニング費用が増えます。複数社へ同じ条件を伝え、追加費用が発生する工程と修正回数、納期の起点を比較すると、総額と進行リスクを判断しやすくなります。社内確認に要する日数も工程表へ含め、再集計や調査票修正が必要になった場合の費用条件も確認してください。

セキュリティと個人情報管理で選ぶ

顧客リストを使う調査や未発表商品を提示する調査では、情報管理体制も選定条件になります。プライバシーマーク、ISMS、ISO20252などの取得状況に加え、データの保管場所・期間、アクセス権限、再委託先、調査終了後の削除方法を確認してください。認証の有無だけでなく、自社が扱う情報に即した運用を説明できる会社かを見ることが重要です。海外パネルを利用する場合は、データの移転先や適用される管理基準も確認し、社内規程と合うか判断しましょう。

ネットリサーチの費用を左右する要素

ネットリサーチの費用は、主に設問数、回収数、対象者の出現率、スクリーニング条件、調査票作成、集計・分析、報告書の有無で変わります。セルフ型では「設問数×回収数」の従量課金が中心ですが、フルサポート型では設計や画面作成、集計、報告まで含む個別見積もりが一般的です。

特に費用へ影響しやすいのが出現率です。全国の20〜60代など広い条件より、「半年以内に特定製品を購入した特定職種」のような条件は、対象者を見つけるために多くの事前回答が必要になります。見積もりを依頼する際は、対象条件、必要回収数、設問数、希望納品物、納期を同じ条件で伝え、含まれる作業を確認してください。

ネットリサーチを依頼する流れ

1. 目的と意思決定を整理する：調査結果を何の判断に使うか、仮説と必要な精度を定めます。
2. 対象者と回収数を決める：母集団、抽出条件、割付、分析したいセグメントを決めます。
3. 調査票を設計する：回答者が理解できる順序と表現にし、分析時に必要な設問を漏れなく設けます。
4. アンケート画面を確認する：分岐条件、必須回答、表示崩れ、スマートフォンでの操作性をテストします。
5. 配信・回収する：回収状況を確認し、割付の不足や異常回答へ対応します。
6. データを精査・集計する：不適切回答を除外し、単純集計やクロス集計で仮説を検証します。
7. 意思決定へ反映する：数値の差だけでなく、対象者条件や誤差を踏まえて施策を決めます。

調査票の修正回数や配信後の変更可否は会社によって異なります。配信後は原則として設問を変えられないため、事前のテスト画面確認に関係者を参加させることが重要です。

ネットリサーチで失敗しないための注意点

ネットリサーチの回答者は、必ずしも市場全体の縮図ではありません。高齢者やネット利用頻度が低い層、非常に限られた業界の意思決定者などは集まりにくいため、調査対象と結果を一般化できる範囲を明確にしてください。必要に応じて郵送・電話・会場調査を組み合わせます。

また、アンケートで把握できるのは、用意した質問への回答です。購入しない理由や感情の変化など、回答者自身も言語化しにくい背景を知りたい場合は、デプスインタビューやグループインタビューを併用すると理解が深まります。定量調査で傾向を把握し、定性調査で理由を掘り下げるなど、目的に応じて手法を組み合わせましょう。

ネットリサーチ会社選びでお悩みならプロベルへご相談ください

ネットリサーチ会社は、対象者への到達力、調査票設計の支援、回答品質の管理、集計・分析、費用と納期に違いがあります。まず、自社の調査目的、対象者条件、必要な回収数、予算、希望納期、社内で担える工程を整理し、同じ条件で複数社を比較することが重要です。

たとえば、社内で設問と集計を扱える企業が簡単な仮説検証を繰り返す場合はセルフ型が適しています。一方、新商品の発売判断やブランド戦略など、設計ミスの影響が大きい調査では、対象者設計から分析まで伴走する会社の方が適する場合があります。アンケートだけで理由や文脈を捉えにくいテーマでは、インタビュー調査を組み合わせられるかも確認しましょう。

比較する際は、以下の点を確認してください。

• 調査目的に合う対象者を必要数確保できるか
• 調査票の設計・レビューをどこまで任せられるか
• 不正回答や矛盾回答をどのように除外するか
• 集計表、分析、報告書、示唆提案のどこまで含まれるか
• スクリーニングを含む総費用と納期が明確か

ネットリサーチは、回答を集めること自体ではなく、意思決定に使えるデータを得ることが目的です。どの会社が自社の課題と条件に合うか判断しにくい場合は、プロベルへご相談ください。

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