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マーケティングリサーチ会社おすすめ7選｜選び方・費用・依頼の流れを解説

プロベル編集部(株式会社プロベル) プロベル編集部 / 株式会社プロベル

2026年10月01日

新商品や新規事業の判断、顧客ニーズの把握、ブランド施策の検証には、勘や社内の経験だけでなく客観的なデータが必要です。しかし、マーケティングリサーチ会社は、得意な調査手法や保有パネル、分析・提案の範囲が異なります。目的と合わない会社を選ぶと、データは集まっても意思決定に使えない結果になりかねません。

本記事では、法人向けに幅広い調査を提供するマーケティングリサーチ会社7社を紹介します。選び方、費用を左右する要素、依頼の流れも整理するため、自社の課題に合う相談先を絞り込む際にお役立てください。

マーケティングリサーチ会社おすすめ7選

ここでは、定量・定性の両面から企業の意思決定を支援できる会社を紹介します。各社の主な強みと対応領域を比べ、調査目的や対象者、必要な支援範囲に合う候補を選びましょう。

会社名	主な強み	対応領域
株式会社マクロミル	大規模なオンライン調査と多様なデータ活用	定量・定性、国内外、分析・施策支援
株式会社インテージ	購買・販売データとリサーチの組み合わせ	定量・定性、パネルデータ、分析支援
株式会社クロス・マーケティング	幅広い調査手法と課題整理からの伴走	定量・定性、海外、セルフ型、戦略支援
株式会社ネオマーケティング	調査からマーケティング施策まで一気通貫	定量・定性、分析、戦略・実行支援
株式会社アスマーク	対象者リクルートと実査の選択肢が豊富	ネット調査、インタビュー、HUT、海外調査
GMOリサーチ＆AI株式会社	国内外の大規模オンラインパネル	ネットリサーチ、BtoB調査、海外調査
イプソス株式会社	グローバルネットワークと専門領域別の知見	国内外の定量・定性、分析・提言

株式会社マクロミル

出典：株式会社マクロミル

会社名	株式会社マクロミル
本社所在地	東京都港区
設立	2000年
主な調査手法	ネットリサーチ、インタビュー、会場調査、HUT
対応範囲	調査企画、実査、集計・分析、データ活用支援

株式会社マクロミルは、ネットリサーチを中心に、インタビュー、会場調査、ホームユーステスト、購買・行動データの活用など幅広い手法を提供しています。調査企画、実査、集計・分析に加え、データ活用やマーケティング施策の支援まで相談できます。

国内の大規模なオンライン調査だけでなく、BtoB市場調査や海外調査にも対応しているため、対象者や地域が多様な案件でも比較候補になります。複数の調査手法を組み合わせ、商品開発から上市後の検証まで継続的に調べたい企業にも適しています。

株式会社インテージ

出典：株式会社インテージ

会社名	株式会社インテージ
本社所在地	東京都千代田区
設立	1960年
主な調査手法	ネットリサーチ、インタビュー、行動観察、パネル調査
対応範囲	調査設計、実査、分析、データ提供、施策支援

株式会社インテージは、ネットリサーチやインタビューなどのカスタムリサーチに加え、消費者の購買行動や小売店の販売実績を継続的に捉えるデータを提供しています。60年以上のリサーチノウハウを背景に、定量・定性の多様な手法から課題に合う設計を提案します。

アンケートで把握した意識だけでなく、実際の購買・販売データも組み合わせられる点が特徴です。市場全体の動き、自社ブランドのポジション、施策後の変化を継続的に確認したい企業に適しています。

株式会社クロス・マーケティング

出典：株式会社クロス・マーケティング

会社名	株式会社クロス・マーケティング
本社所在地	東京都新宿区
設立	2003年
主な調査手法	ネットリサーチ、インタビュー、会場調査、海外調査
対応範囲	課題整理、実査、分析、戦略立案、セルフ型調査

株式会社クロス・マーケティングは、ネットリサーチ、オンライン・オフラインのインタビュー、会場調査、海外調査などを幅広く提供しています。大規模なパネルネットワークと多数のリサーチアナリストを擁し、案件の規模や業界を問わず相談しやすい体制を整えています。

実査だけでなく、調査前の課題整理や論点設計、調査結果を具体的な戦略へ落とし込む支援にも対応します。セルフ型リサーチもあるため、重要案件はフルサポート、日常的な確認は自社実施といった使い分けも可能です。

株式会社ネオマーケティング

出典：株式会社ネオマーケティング

会社名	株式会社ネオマーケティング
本社所在地	東京都渋谷区
設立	2000年
主な調査手法	ネットリサーチ、インタビュー、会場調査
対応範囲	調査設計、実査、分析、戦略設計、施策実行

株式会社ネオマーケティングは、ネットリサーチ、グループインタビュー、会場調査などの調査手法を提供し、データ分析から施策提案までワンストップで支援しています。顧客理解を起点に、戦略設計、コミュニケーション施策、効果検証まで対応できる点が特徴です。

調査結果を報告書として受け取るだけでなく、ブランドや商品が選ばれる理由を整理し、PR、広告、コンテンツなどの実行施策へつなげたい場合に検討しやすい会社です。調査後の社内活用まで見据えて相談すると、支援範囲を比較しやすくなります。

株式会社アスマーク

出典：株式会社アスマーク

会社名	株式会社アスマーク
本社所在地	東京都渋谷区
設立	2001年
主な調査手法	ネットリサーチ、デプス・グループインタビュー、HUT
対応範囲	対象者募集、調査設計、実査、分析・報告

株式会社アスマークは、ネットリサーチ、グループインタビュー、デプスインタビュー、ホームユーステスト、モニターリクルートなどを提供しています。自社パネルに加えて提携パネルも活用し、条件の細かな対象者を募集する案件にも対応します。

マーケットリサーチサービスの国際規格ISO 20252に基づく運用体制を持ち、調査票作成や実査、レポーティングの各工程を支援します。調査の一部だけを委託する相談もできるため、社内にリサーチャーがいる企業にも、初めて外注する企業にも選択肢となります。

GMOリサーチ＆AI株式会社

出典：GMOリサーチ＆AI株式会社

会社名	GMOリサーチ＆AI株式会社
本社所在地	東京都渋谷区
設立	2025年4月18日
主な調査手法	ネットリサーチ
対応範囲	国内・海外調査、BtoB調査、パネル提供、実査

GMOリサーチ＆AI株式会社は、国内外の大規模なオンラインパネルネットワークを活用したマーケティングリサーチを提供しています。一般消費者向けだけでなく、職種、職位、企業規模などの属性を使ったBtoB調査にも対応します。

オンライン中心で広い地域から回答を集めたい場合や、条件を細かく指定して対象者を抽出したい場合に比較しやすい会社です。海外調査を検討する際は、対象国ごとの回収可否、翻訳・ローカライズ、品質管理、集計・分析をどこまで依頼できるか確認しましょう。

イプソス株式会社

出典：イプソス株式会社

会社名	イプソス株式会社
本社所在地	東京都港区
設立	1968年
主な調査手法	定量調査、定性調査、ソーシャルリサーチ
対応範囲	企画、実査、集計、分析、レポーティング

イプソス株式会社は、世界90カ国でリサーチサービスを提供するグローバル企業です。各種市場調査・世論調査について、企画立案、実査、集計、分析、レポーティングまで一連の業務を支援しています。

複数国で同じ設計の調査を行う場合や、国・地域ごとの文化的な違いを踏まえて解釈したい場合に有力な候補です。ブランド、顧客体験、広告、イノベーションなど専門領域別の知見も活用できるため、海外進出やグローバルブランドの意思決定に向いています。

マーケティングリサーチ会社に依頼できること

マーケティングリサーチ会社へ依頼できるのは、アンケートの配信やインタビューの実施だけではありません。調査前の問いの整理から結果の解釈まで、社内に不足する機能を補えるかが依頼価値を左右します。

調査課題と仮説の整理

最初に、事業上の課題を調査で検証できる問いへ置き換えます。たとえば「売上が伸びない」という課題でも、認知不足、比較時の離脱、価格評価、継続意向では必要な調査が異なります。調査後に誰が何を決めるのかまで共有すると、不要な質問を減らし、分析軸を先に設計できます。目的が曖昧なまま実査へ進むと、興味深い結果は出ても判断に使えない事態が起こります。

調査設計と実査

仮説に応じて、定量調査で傾向や割合を把握するか、定性調査で背景や理由を深掘りするかを決めます。対象条件、サンプル数、質問順、選択肢、回収方法は結果の信頼性に直結します。希少な対象者や企業担当者を調べる場合は、想定出現率と回収可能数を確認しましょう。複数手法を組み合わせる場合は、定性調査で仮説を作り、定量調査で広がりを検証する流れも有効です。

分析・示唆の抽出と意思決定支援

単純集計だけでなく、属性別比較、セグメント分析、自由回答の整理、既存データとの統合などを依頼できます。重要なのは、数値の差を示すだけでなく、何が背景にあり、どの選択肢を優先すべきかまで解釈できることです。報告会や追加分析の範囲を事前に決め、社内で施策へ移す担当者も参加させると、納品後にレポートが使われない状況を防げます。

マーケティングリサーチ会社の選び方

会社の規模や知名度だけで選ばず、調査目的、対象者、社内体制、最終的な意思決定に合うかを確認します。同じ見積条件をそろえて複数社から提案を受けると、手法や支援範囲の違いが見えやすくなります。

調査目的に合う手法と専門性があるか

市場規模の把握、顧客ニーズの探索、コンセプト評価、広告効果測定では、適する手法と分析が異なります。候補企業には、目的が近い案件の経験と、なぜその手法を選ぶのかを尋ねましょう。業界経験があっても今回の対象者や判断テーマと合わなければ、設問や解釈にずれが生じます。提案内容が仮説と意思決定へ結び付いているかを確認してください。

調査対象者へ適切にリーチできるか

一般消費者、企業の決裁者、医療従事者など、対象者によって募集難度は大きく変わります。保有パネル数だけでなく、条件に該当する人数、本人確認、重複・不正回答の排除方法を確認することが重要です。希少条件では、想定回収数と代替条件を先に合意します。対象がずれると精密に分析しても、自社が知りたい市場を説明できません。

対応範囲と社内の分担が合うか

調査票を自社で作るのか、課題整理から任せるのかによって必要な会社は変わります。見積もりでは、画面作成、対象者募集、実査、集計、分析、報告書、報告会、追加分析の範囲をそろえましょう。安い提案でも社内工数が増えれば総コストは上がります。自社が担える工程と専門家に任せたい工程を整理してから比較すると、過不足を防げます。

分析結果を意思決定へつなげられるか

調査結果をどの会議で、どの選択に使うかを候補会社へ共有します。クロス集計表だけで足りる案件もあれば、セグメントの特徴、優先課題、施策案まで必要な案件もあります。納品サンプルや報告会の進め方、追加質問への対応を確認しましょう。示唆の粒度が合わないと、納品後に社内で再分析が必要になり、意思決定が遅れます。

品質管理と個人情報保護の体制があるか

調査票のチェック、回答時間や矛盾回答の検知、対象者確認、データ保管、再委託先管理などを確認します。個人情報や機密性の高い商品情報を扱う場合は、認証、業界団体への加盟、秘密保持、データ削除手順も比較対象です。品質管理が不十分だと、誤ったデータに基づく判断だけでなく、情報漏えいによる信用低下にもつながります。

マーケティングリサーチの主な費用項目

費用は調査手法や対象条件によって大きく変わるため、一律の相場だけで判断するのは危険です。見積もりの内訳と成果物をそろえて比較し、意思決定に必要な品質を確保できる範囲で調整します。

定量調査の費用を左右する要素

ネットリサーチなどの定量調査では、サンプル数、設問数、対象者の出現率、画面作成、集計・分析の内容が主な費用要素です。年齢や地域だけの一般的な条件より、特定製品の利用者や企業の決裁者など、該当者が少ない条件は費用が上がりやすくなります。必要な分析単位から逆算してサンプル数を決め、使わない設問や過度に細かな条件を削ることが重要です。

定性調査の費用を左右する要素

インタビュー調査では、対象者募集、謝礼、モデレーター、会場や配信環境、録画・逐語録、分析・報告書が費用を構成します。人数が少なくても、希少対象者の募集や長時間の分析には工数がかかります。発言録だけが必要なのか、テーマ別の解釈と提言まで必要なのかを明確にし、観察参加者数や納品形式も見積条件へ含めましょう。

見積もりを比較するときの注意点

各社へ同じ目的、対象条件、希望納期、成果物を伝え、含まれる工程を一覧にして比較します。最低価格だけを見ると、調査票作成や分析、報告会が別料金で、最終的な支払額が増えることがあります。一方、すべてを任せる必要がない案件では、実査だけを委託する方が効率的です。価格差の理由を確認し、自社工数と調査失敗のリスクも含めて判断してください。

マーケティングリサーチ会社へ依頼する流れ

依頼前の整理が十分であるほど、候補会社は現実的な手法と見積もりを提案できます。実査後に目的を変えるのは難しいため、初期段階で意思決定と成果物を合意しましょう。

目的・意思決定・予算を整理する

調査後に決めたいこと、現時点の仮説、対象者、希望時期、予算上限、社内にある既存データを整理します。「顧客を知りたい」ではなく、「新商品の主対象を二つの候補から決めたい」のように具体化すると、必要な調査が明確になります。関係部門の要求も早めに集約し、後から設問が増え続けるのを防ぎましょう。

複数社へ相談し提案と見積もりを比較する

同じ依頼概要を複数社へ渡し、手法、対象者条件、サンプル数、体制、スケジュール、納品物を比較します。提案の違いは価格だけでなく、課題の捉え方や品質管理の考え方にも表れます。選定時には、担当リサーチャーがどこまで関与するか、連絡頻度、変更時の費用も確認し、社内の進め方と相性がよい会社を選びます。

調査票・インタビューガイドを確定する

実査前に、質問が仮説と分析軸へ対応しているかを確認します。一つの質問に複数の論点を入れる、誘導的な表現を使う、回答者が理解しにくい社内用語を残すと、結果が歪みます。テスト回答や事前インタビューで質問の理解度を確かめる方法も有効です。確定後の変更は費用・納期へ影響するため、承認者を明確にします。

実査・分析・報告を受け施策へ反映する

実査中は回収数や対象者構成、品質上の問題を共有してもらいます。報告時には結果の要約だけでなく、当初仮説との一致・不一致、判断上の限界、追加検証の必要性を確認してください。最後に、示唆を「誰が、いつまでに、何を変えるか」へ落とし込みます。調査の学びを商品、営業、広告など関係部門で共有すると、投資を次の行動へ結び付けられます。