従業員のメンタル不調を予防し、相談や休復職支援を外部の専門家へつなぐ方法として、EAP（従業員支援プログラム）や法人向けメンタルヘルス支援があります。ただし、相談窓口の設置を中心とするサービス、ストレスチェック後の対応まで担うサービス、人事・管理職への助言を含むサービスでは、導入後にできることが異なります。

本記事では、企業向けEAP・メンタルヘルス支援サービス8選を比較し、選び方、費用の考え方、導入時の注意点を整理します。自社の課題と社内の産業保健体制を先に明確にすると、必要な支援範囲を過不足なく選びやすくなります。

EAP・メンタルヘルス支援サービスの主な違い

EAPは、従業員の悩みを社外の専門家へ相談できるようにし、就業継続や職場でのパフォーマンスを支える仕組みです。メンタルヘルス相談だけでなく、家庭、キャリア、法律・金銭など仕事へ影響する課題を扱うサービスもあります。企業向けメンタルヘルス支援には、ストレスチェック、研修、休復職支援、産業医連携などを中心とするものも含まれるため、名称だけでなく提供範囲を確認することが重要です。

相談窓口型

従業員が電話やオンライン、対面などで心理専門職へ相談するタイプです。仕事上の悩みだけでなく、家庭やキャリアなど幅広いテーマを扱うサービスもあり、不調が深刻になる前の相談先を用意できます。一方、窓口を設けるだけでは利用されないこともあるため、相談内容の守秘、会社へ共有される情報、予約方法、受付時間を明確にすることが重要です。対象者に家族を含むか、継続相談や医療機関への紹介に対応するか、利用促進の案内を事業者が支援するかも比較します。

包括支援型

従業員相談に加え、人事・管理職へのコンサルテーション、研修、休復職支援、クライシス対応などを提供するタイプです。個人の相談対応と、管理職への助言や職場改善を一つの方針で進めやすく、複雑な個別事例や複数拠点の運用を外部と連携したい企業に適します。ただし、標準プランに含まれる支援と個別見積もりになる支援は事業者によって異なります。緊急時の連絡経路、産業医や医療機関との役割分担、研修・訪問・復職支援の追加費用までが確認事項です。

システム・ストレスチェック連携型

ストレスチェックの実施、集団分析、高ストレス者への面接勧奨、産業医面談の管理などをシステムで支えるタイプです。実施状況や面談記録をまとめやすく、法定業務の効率化や職場単位の傾向把握に向いています。ただし、ストレスチェックは状態を把握する仕組みであり、日常的な相談窓口そのものではありません。カウンセリングの有無、結果を閲覧できる人と本人同意の扱い、集団分析の単位、既存の産業医・人事システムとの連携範囲まで確認します。

EAP・メンタルヘルス支援サービスおすすめ8選

ここでは、公式情報で法人向けの提供実態を確認でき、相談窓口、組織支援、休復職支援、ストレスチェック連携などにそれぞれ特徴があるサービスを紹介します。比較表では支援の中心と相談手段を示し、各社の詳細では適する企業像を整理します。

サービス	支援の中心	主な相談・利用手段
ピースマインド EAP	従業員相談、人事・管理職相談、クライシス支援、訪問・グローバル支援	電話、対面、オンライン、訪問
アドバンテッジ EAP・訪問カウンセリング	訪問カウンセリング、相談対応、人事・産業保健体制支援、復職支援	訪問を中心に提供
パソナセーフティネット	相談窓口、ストレスチェック、研修、ハラスメント対策、復職・人事支援	電話、Web、オンライン等
Smart相談室	カウンセラー相談、コーチング、産業医面談調整、ストレスチェック、ハラスメント窓口	オンライン
KATAruru	心理師による相談、ストレスチェック後フォロー、休職者面談、人事連携	電話、オンライン、アバター相談
ティーペック メンタルヘルスカウンセリング	心理カウンセリング、健康相談、対面相談、専門機関案内	電話、Web、対面、オンライン
エムスリーヘルスデザイン メンタルヘルスケアEAP	従業員・家族相談、休復職支援、組織支援、ストレスチェック	電話、メール、対面、オンライン等
NEC メンタルヘルスケアサービス	ストレスチェック、セルフケア、ラインケア、面接支援	SaaS・Webシステム

ピースマインド EAP

出典：ピースマインド EAP

項目	内容
サービス名	ピースマインド EAP
運営会社	ピースマインド株式会社
主な支援範囲	従業員相談、人事・管理職相談、クライシス支援、訪問・グローバル支援
相談・利用手段	電話、対面、オンライン、訪問
料金	要問い合わせ

従業員本人へのカウンセリングと、人事・管理職へのコンサルテーションを組み合わせるEAPです。公認心理師・臨床心理士・産業カウンセラー等の有資格者が、職場と私生活の悩み、勤怠が不安定な社員への対応、ハラスメントを含む困難事例などを支援します。事故や自死などが起きた際のクライシスケアでは、発生後のケアに加えて社内の体制・役割・対応フローづくりも相談できます。事業所への訪問や、多言語・海外赴任者向けの相談にも対応しており、国内外の拠点を含む支援体制を検討できます。

アドバンテッジ EAP・訪問カウンセリング

出典：アドバンテッジ EAP・訪問カウンセリング

項目	内容
サービス名	アドバンテッジ EAP・訪問カウンセリング
運営会社	株式会社アドバンテッジリスクマネジメント
主な支援範囲	訪問カウンセリング、相談対応、人事・産業保健体制支援、復職支援
相談・利用手段	訪問を中心に提供
料金	要問い合わせ

定期的にカウンセラーが事業所へ訪問し、従業員の相談対応と、人事・産業保健スタッフの支援体制づくりを行うサービスです。職場ごとにカウンセリングを実施し、人事・産業保健部門への報告や助言を通じて、地方拠点やグループ会社を含む運用の標準化を支援します。同社はストレスチェック、休業・復職者支援、健康経営支援なども展開しています。訪問カウンセリングを単独で置くだけでなく、既存の産業保健施策と組み合わせたい場合は、訪問頻度、対象拠点、相談後の連携方法を含めて検討できます。

パソナセーフティネット

出典：パソナセーフティネット

項目	内容
サービス名	パソナセーフティネット
運営会社	株式会社パソナセーフティネット
主な支援範囲	相談窓口、ストレスチェック、研修、ハラスメント対策、復職・人事支援
相談・利用手段	電話、Web、オンライン等
料金	要問い合わせ

従業員と家族の相談窓口をはじめ、ストレスチェック、管理職研修、ハラスメント対策、復職支援、産業医紹介などを提供しています。相談窓口は24時間365日利用でき、メンタル、健康、ハラスメント、生活上の悩みなどを相談できます。相談対応だけでなく、組織の状況把握や職場改善、人事担当者の負担軽減まで支援範囲を広げられる点も特徴です。公式情報では2024年9月時点で2,000企業・団体、会員150万人の実績を掲げ、プライバシーマークとISMS認証も取得しています。

Smart相談室

出典：Smart相談室

項目	内容
サービス名	Smart相談室
運営会社	株式会社Smart相談室
主な支援範囲	カウンセラー相談、コーチング、産業医面談調整、ストレスチェック、ハラスメント窓口
相談・利用手段	オンライン
料金	要問い合わせ

働く人が不調になる前の段階から相談できる法人向けオンライン対人支援サービスです。カウンセラー相談に加え、コーチング、ストレスチェック、ハラスメント窓口、産業医面談の調整、学習コンテンツなどを用意しています。従業員はオンラインで相談機会へアクセスでき、企業側は利用状況やeNPSなど組織単位の情報を施策検討に活用できます。相談者が安心して利用できる運用にするため、契約時には、本人同意や緊急時対応を含む情報共有の範囲と、企業へ提供される集計項目の確認が必要です。

KATAruru

出典：KATAruru

項目	内容
サービス名	KATAruru
運営会社	パーソルビジネスプロセスデザイン株式会社
主な支援範囲	心理師による相談、ストレスチェック後フォロー、休職者面談、人事連携
相談・利用手段	電話、オンライン、アバター相談
料金	要問い合わせ

産業・職場領域での支援経験を持つ公認心理師・臨床心理士等が対応する法人向けカウンセリングサービスです。電話、オンライン、顔出し不要のアバター相談から選べ、契約内の相談回数に上限を設けていません。相談は最大50分で、利用件数や年代・相談カテゴリなどを月次レポートで共有します。ストレスチェック後のフォローや休職者面談にも対応しますが、医療行為や診断、ハラスメントの事実調査を代替するものではありません。

ティーペック メンタルヘルスカウンセリング

出典：ティーペック メンタルヘルスカウンセリング

項目	内容
サービス名	ティーペック メンタルヘルスカウンセリング
運営会社	ティーペック株式会社
主な支援範囲	心理カウンセリング、健康相談、対面相談、専門機関案内
相談・利用手段	電話、Web、対面、オンライン
料金	要問い合わせ

企業・団体が契約することで、従業員等が心理カウンセラーへ相談できるサービスです。公認心理師・臨床心理士・精神保健福祉士などの専門職が、職場や家庭のストレスに対応します。電話相談は毎日9時から22時まで、Web受付は24時間365日で、対面・オンラインによる継続カウンセリングも選べます。対面相談は全国約230か所のカウンセリングルームで提供され、同じカウンセラーとの継続相談にも対応しています。対象者や利用回数、相談手段ごとの条件は契約内容で確認が必要です。

エムスリーヘルスデザイン メンタルヘルスケアEAP

出典：エムスリーヘルスデザイン メンタルヘルスケアEAP

項目	内容
サービス名	エムスリーヘルスデザイン メンタルヘルスケアEAP
運営会社	エムスリーヘルスデザイン株式会社
主な支援範囲	従業員・家族相談、休復職支援、組織支援、ストレスチェック
相談・利用手段	電話、メール、対面、オンライン等
料金	要問い合わせ

40年以上の提供実績を掲げるEAPで、メンタル不調だけでなく、仕事、家庭、健康、経済面など仕事の遂行に影響し得る悩みを従業員と家族から受け付けます。電話、メール、オンライン、対面で相談でき、相談回数に制限はありません。休職前から復職後までのカウンセリングや職場復帰支援、ストレスチェック、職場への心理専門職派遣など、個人と組織の双方を支援します。本人の同意なく相談内容や個人情報を企業へ提供しない方針も示されており、既存の産業保健体制に合わせた運用を検討できます。

NEC メンタルヘルスケアサービス

出典：NEC メンタルヘルスケアサービス

項目	内容
サービス名	NEC メンタルヘルスケアサービス
運営会社	NECソリューションイノベータ株式会社
主な支援範囲	ストレスチェック、セルフケア、ラインケア、面接支援
相談・利用手段	SaaS・Webシステム
料金	要問い合わせ

ストレスチェックを軸に、従業員のセルフケア、管理職によるラインケア、産業医など医療職の面接支援をシステム上でつなぐSaaSです。結果の集計・分析、面接候補者の抽出、面接勧奨メール、予約、指導結果の記録などを支援し、職場単位の分析にも対応します。認知行動療法をベースにしたセルフケア機能も備えています。面接管理で結果データを扱う際は利用者本人の同意を前提とする仕様が示されており、相談窓口型EAPよりも、ストレスチェック後の実務とデータ活用を重視する企業に適しています。

EAP・メンタルヘルス支援サービスの選び方

自社に合うサービスは、機能数ではなく、解決したい課題と運用条件から選びます。従業員が実際に使える相談導線、専門職の範囲、企業へ返される情報、緊急時の対応まで同じ条件で比較すると、導入後の認識差を減らせます。

導入目的と支援範囲を明確にする

一次予防として気軽な相談窓口を置きたいのか、高ストレス者や休職者への対応を強化したいのか、管理職支援や職場改善まで任せたいのかで適切なサービスは異なります。目的が曖昧なまま多機能なプランを選ぶと、利用されない機能に費用を払い、必要な支援が契約外になるおそれがあります。休職件数、相談対応の負担、拠点差など現状課題を整理し、外部へ任せる範囲と社内に残す役割を決めます。導入後に判断できるよう、利用率や対応時間、休復職対応の工数など、目的に対応する評価指標も先に設定する必要があります。

相談者の守秘と企業への報告範囲を確認する

従業員が安心して利用するには、相談内容が誰へどの範囲で共有されるかが明確であることが欠かせません。個人を特定しない利用統計だけを企業へ返すのか、本人同意がある場合や生命・身体に危険がある場合にどのような連携を行うのかを契約前に確認します。説明が不十分だと「会社に内容が伝わる」と誤解され、利用率が下がる原因になります。相談記録の保管期間、企業側で閲覧できる担当者、集計結果を出す最小単位も確認し、従業員向け案内には平易な言葉で明記する必要があります。

相談チャネルと利用時間を従業員像に合わせる

電話、Web、オンライン面談、対面、訪問、アバターなど、利用できる手段はサービスごとに異なります。シフト勤務や海外勤務が多い企業では受付時間と言語対応、地方拠点が多い企業では対面・訪問対応、若手社員が多い企業ではスマートフォンからの予約や顔出し不要の相談が判断材料になります。窓口の数よりも、対象社員が使いたい場面で使えるかを確認します。予約から初回相談までの日数、継続時に同じ担当者を選べるか、家族や休職中の社員が利用できるかも実際の利用しやすさを左右します。

専門職と対応できる相談領域を確認する

公認心理師、臨床心理士、精神保健福祉士、産業カウンセラー、医師など、対応者の資格と経験を確認します。心理相談と医療行為は異なり、EAPだけで診断や治療、法定の医師面接を代替できるとは限りません。ハラスメント相談についても、心理的ケアと事実調査は別機能です。必要な場面で医療機関、産業医、弁護士などへつなぐ仕組みまで確認すると安全です。相談テーマに応じた担当者の選定方法、スーパービジョンや品質管理、緊急度を判断する手順も質問項目に含めます。

利用促進と効果検証の支援を比べる

EAPは導入しただけでは利用されません。案内文、説明会、定期リマインド、管理職研修などの周知支援があるかを確認します。効果検証では、個人の相談内容を守りながら、利用件数、相談カテゴリ、満足度、組織傾向などをどこまで把握できるかが重要です。数値だけでなく、結果を次の施策へどう反映するかを事業者と話し合える体制があると改善を続けやすくなります。導入初期だけでなく、異動期や繁忙期に再周知できる素材、定例報告の頻度、改善提案の有無も比較対象です。

EAP・メンタルヘルス支援の費用を比較するポイント

料金は、従業員数に応じた月額・年額制、基本料金と相談件数に応じた従量制、個別見積もりなどに分かれます。公開料金だけで単純比較せず、初期設定、相談回数、対面面談、研修、ストレスチェック、レポート、緊急対応が基本料金に含まれるかを確認する必要があります。

総額は「対象人数×単価」だけでなく、最低契約人数、契約期間、超過相談料、オプション費用、解約条件を含めて試算します。利用率が低い場合の固定費と、利用が増えた場合の従量費の両方を想定すると、予算超過や過剰契約を防ぎやすくなります。複数社へ同じ利用条件で見積もりを依頼すると比較が明確になります。

EAP・メンタルヘルス支援を導入する流れ

導入は、現状把握、要件整理、比較・契約、社内周知、運用評価の順に進めます。相談窓口と既存の産業医・人事制度との関係を先に決めることで、導入後の連携漏れを防げます。

現状と目的を整理する

最初に、休職者数や相談件数だけでなく、ストレスチェック後の面接勧奨、休復職対応にかかる工数、既存窓口の認知度、拠点ごとの支援差を整理します。人事・産業保健スタッフへ聞き取りを行い、従業員が相談しづらい理由も仮説として整理します。そのうえで「早期相談を増やす」「管理職の初動をそろえる」「復職支援の負担を減らす」など導入目的を絞り、利用率、初回相談までの日数、担当者工数など、導入後に追える指標と確認時期を決めます。

要件と役割分担を決める

次に、利用対象を従業員本人だけにするか家族・休職者まで含めるかを決め、相談テーマ、受付時間、対応言語、必要な専門職、継続相談の回数を要件にします。社内では、人事、産業医、保健師、管理職のうち誰が窓口となるかを定めます。本人同意を得る場面、生命・身体の危険が疑われる場合の緊急連携、企業へ返す統計情報の範囲、医療機関への紹介方法まで整理し、EAPと社内制度の間に対応漏れが生じないよう役割分担表にまとめます。

複数社を同じ条件で比較する

候補各社へ同じ従業員数、拠点、勤務形態、必要機能を伝え、デモや提案を受けます。共通の質問票を用い、相談手段、専門職、初回対応までの目安、守秘と緊急連携、社内担当者への助言、レポート内容を比較します。見積もりは基本料金だけでなく、初期設定、相談超過、対面面談、研修、ストレスチェック、訪問などの追加費用を含む総額で確認します。あわせて、最低契約期間、解約条件、導入準備の期間、障害時の対応もそろえて評価します。

周知と利用導線を設計する

契約後は、対象者、相談できる内容、予約方法、受付時間、費用負担を一枚で確認できる案内を用意します。経営層からの案内、イントラ掲載、説明会、定期メール、管理職研修を組み合わせ、必要なときに窓口を思い出せる状態をつくりましょう。特に、個別の相談内容が誰に共有されるか、本人同意が必要な場面、緊急時の例外を明確に説明することが重要です。スマートフォンや社外から利用する動線も実際に試し、予約画面で迷わないか、休職中でも案内へアクセスできるかを確認します。

定期的に効果を見直す

運用開始後は月次・四半期などの確認時期を決め、利用件数だけで成否を判断しないことが大切です。窓口の認知度、予約から相談までの時間、相談手段別の利用状況、人事の休復職対応工数、管理職からの相談状況を導入目的と照らして確認します。個人を特定しない集計で相談テーマや拠点ごとの傾向を把握し、周知の不足、受付時間の不一致、社内連携の停滞がないかを見直します。必要に応じて案内方法、対象者、相談チャネル、研修、契約範囲を調整します。

EAP・メンタルヘルス支援サービス選びでお悩みならプロベルへご相談ください

EAP・メンタルヘルス支援は、相談窓口中心のサービスから、休復職支援、人事・管理職への助言、ストレスチェック運用まで、対応範囲が大きく異なります。まずは自社が強化したい予防段階、対象従業員、既存の産業保健体制、社内担当者が担える業務を整理し、必要な機能を絞ることが重要です。

例えば、従業員が気軽に話せる匿名相談を増やしたい企業と、休職者対応や管理職からの相談まで外部へ任せたい企業では、選ぶべきサービスが異なります。料金だけで決めず、守秘と報告の境界、対応する専門職、相談手段と受付時間、緊急時の連携、利用促進と効果検証の支援を同じ条件で比較する必要があります。

比較する際は、以下の点を確認してください。

• 導入目的に合う支援範囲と専門職がそろっているか
• 従業員が安心して利用できる守秘・同意・緊急連携のルールか
• 勤務形態や拠点に合う相談チャネルと受付時間か
• 既存の産業医、人事、休復職制度と連携できるか
• 初期費用、基本料金、従量・オプション費用を含む総額が明確か

EAPの導入だけで、すべてのメンタルヘルス課題が解決するわけではありません。相談をためらわせる職場風土や、長時間労働、管理職の対応、休復職制度などに課題がある場合は、外部相談窓口と並行して職場環境も見直す必要があります。

どのサービスが自社に合うか判断しにくい場合は、課題、対象人数、必要な支援、予算、導入時期を同じ条件で整理し、複数社を比較することが大切です。EAP・メンタルヘルス支援サービス選びでお悩みの際は、プロベルへご相談ください。

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