社内SNSは、チャットやタイムライン、掲示板、リアクションなどを通じて、従業員同士の情報共有と交流を支えるツールです。メール中心の連絡から移行したい場合だけでなく、拠点間の情報格差を減らしたい、ノウハウを蓄積したい、称賛や理念浸透を促したいといった目的でも利用されています。

ただし、社内SNSには、日常連絡に強いビジネスチャット型、全社発信や制度運用もまとめられる社内ポータル型、称賛やコミュニティ形成に強い組織活性化型があります。機能数や知名度だけで選ぶと、導入後に投稿が続かず、別の連絡手段との二重運用になりかねません。

本記事では、法人向けの社内SNSを8サービスに絞り、向く利用目的や主な機能、料金を比較します。あわせて、選定時の確認事項、導入メリット、社内へ定着させる運用方法を解説します。

社内SNSおすすめ8選を比較

社内SNSを比較するときは、まず「何のために導入するのか」を明確にし、その目的を日常業務の中で実現できる機能があるかを確認します。以下では、各サービスの主な用途と料金の公表状況を一覧にしました。料金は契約期間やID数、オプションで変わるため、候補を絞った後は必ず公式見積もりで総額を確認してください。

サービス名	向く目的	料金の目安
TUNAG	全社発信、社内制度、現場DXの一元化	要問い合わせ
Talknote	情報共有と組織コンディションの可視化	年払い月額1,180円／ユーザーから（税抜、別途費用あり）
RECOG	称賛文化、相互理解、エンゲージメント向上	要問い合わせ
WowTalk	チャット、掲示板、安否確認の一元化	月額360円／IDから（税抜）
elgana	ITに不慣れな従業員を含む業務連絡	月額契約330円／IDから（税込）
LINE WORKS	LINEに近い操作感で全社へ展開	無料、年払い月額450円／ユーザーから（税抜）
Slack	プロジェクト別の会話整理とSaaS連携	無料プランあり、有料は公式確認
Microsoft Viva Engage	Microsoft 365内の全社コミュニティ	年払い月額299円／ユーザー相当（税抜）

TUNAG

出典：TUNAG

項目	内容
サービス名	TUNAG
運営会社	株式会社スタメン
主な機能	タイムライン、掲示板、日報、マニュアル、ワークフロー（チャット等は契約内容による）
料金	要問い合わせ
無料トライアル・デモ	無料デモあり

TUNAGは、タイムラインや社内掲示板に加え、契約内容に応じてチャット、マニュアル、日報、ワークフロー、タスク依頼、社員プロフィールなどを一つのアプリへ集約できるサービスです。情報発信だけでなく、社内制度や申請業務も日常的に使うため、社内SNSを開く習慣をつくりやすい点が特徴です。スマートフォンで多くの機能を利用できるため、店舗や工場など個人用PCを持たない従業員が多い組織でも検討しやすいでしょう。比較時は、必要な機能が契約プランやオプションに含まれるかを確認してください。

Talknote

出典：Talknote

項目	内容
サービス名	Talknote
運営会社	Talknote株式会社
主な機能	フィード、ノート、メッセージ、タスク、組織コンディション分析
料金	年払い月額1,180円／ユーザー、580円／アルバイト（税抜）。別途、初期費用・管理者費用
無料トライアル・デモ	14日間の無料トライアルあり

Talknoteは、フィード型の情報共有とノート機能を中心に、社内のコミュニケーションを蓄積するサービスです。投稿や利用状況などのデータをもとに組織・部署のコンディションを把握する機能も備えています。導入目的に合わせたノート設計や運用ルールづくりの支援が案内されており、ツールを配布するだけでなく、社内での使い方まで整えたい場合に選択肢となります。正社員とアルバイトで異なるライセンスが用意されている点も特徴です。

RECOG

出典：RECOG

項目	内容
サービス名	RECOG
運営会社	株式会社シンクスマイル
主な機能	サンクスカード、投稿、ポイント、表彰、組織分析、外部連携
料金	要問い合わせ
無料トライアル・デモ	30日間の試用、無料デモあり

RECOGは、感謝や称賛を送り合うサンクスカードを中心に、従業員同士の関係づくりと組織改善を支援するサービスです。日常の行動を可視化し、部署を越えた相互理解を促せるほか、ポイントや表彰、投稿といった仕組みを通じて称賛を継続しやすくします。Microsoft Teams、Slack、Chatwork、SmartHR、LINE WORKSなどとの連携も案内されているため、既存の業務チャットを残したまま称賛文化の施策を追加したい場合にも候補になります。

WowTalk

出典：WowTalk

項目	内容
サービス名	WowTalk
運営会社	キングソフト株式会社
主な機能	トーク、掲示板、タスク、日報、安否確認、匿名相談
料金	シンプル月額360円／ID、スタンダード500円／ID（税抜）
無料トライアル・デモ	2週間の無料トライアルあり

WowTalkは、1対1・グループのトークに加えて、全社向け掲示板、タスク、日報、安否確認、匿名相談、サンクスなどを備える国産のビジネスチャットです。管理者は機能のオン・オフをユーザー属性ごとに設定でき、スタンダードプランでは端末制限、IPアドレス制限、パーティションなどの管理機能も利用できます。日常連絡と緊急連絡を同じ環境にまとめたい企業や、雇用形態ごとに利用機能を調整したい企業に適しています。

elgana

出典：elgana

項目	内容
サービス名	elgana
運営会社	西日本電信電話株式会社
主な機能	チャット、既読確認、アンケート、タスク、検索、ファイル一覧
料金	ベース月額契約330円／ID、アドバンスト880円／ID（税込）
無料トライアル・デモ	最大3カ月無料のベースプラントライアルあり（適用条件あり）

elganaは、NTT西日本が提供するビジネスチャットです。既読者確認、アンケート、ピン留め、クリップ、タスク、ファイル一覧、メッセージ検索など、業務連絡に必要な機能を備えています。国内データセンターで運用され、導入時の設定支援、利用説明会、有人ヘルプデスク、ユーザー登録代行といった支援メニューも案内されています。IT専任担当者が少ない企業や、デジタルツールに不慣れな従業員へ展開する場合に検討しやすいサービスです。

LINE WORKS

出典：LINE WORKS

項目	内容
サービス名	LINE WORKS
運営会社	LINE WORKS株式会社
主な機能	トーク、掲示板、カレンダー、タスク、アンケート、アドレス帳
料金	フリー0円、スタンダード年払い月額450円／ユーザー（税抜）
無料トライアル・デモ	有料プラン30日間無料

LINE WORKSは、LINEに近い操作感のトークに、掲示板、カレンダー、タスク、アンケート、アドレス帳を組み合わせた法人向けサービスです。普段からLINEを利用している人にも操作を理解しやすく、店舗や物流、介護など幅広い現場へ展開しやすい点が特徴です。フリープランは30人まで利用でき、有料プランではユーザー数やストレージ、通話人数、管理者機能、サポートの範囲が広がります。社外のLINEユーザーとの連絡にも対応します。

Slack

出典：Slack

項目	内容
サービス名	Slack
運営会社	Salesforce, Inc.
主な機能	チャンネル、スレッド、ハドル、Canvas、リスト、外部連携
料金	フリープランあり。有料プランは公式料金ページで確認
無料トライアル・デモ	フリープランあり

Slackは、部署や案件ごとのチャンネル、スレッド、ダイレクトメッセージを使って会話を整理するコラボレーション基盤です。ハドルミーティング、Canvas、リスト、外部組織との連携、多数の業務アプリとのインテグレーションに対応し、会話から仕事を進める環境を構築できます。フリープランでは検索・表示できるメッセージとファイルの履歴が直近90日分に制限され、1年以上経過したデータは削除されます。ナレッジを長期間蓄積したい場合は、有料プランを前提に比較する必要があります。

Microsoft Viva Engage

出典：Microsoft Viva Engage

項目	内容
サービス名	Microsoft Viva Engage
運営会社	Microsoft Corporation
主な機能	コミュニティ、会話、リーダー発信、ストーリー、知識共有
料金	Viva従業員コミュニケーションとコミュニティ 年払い月額299円／ユーザー相当（税抜）
無料トライアル・デモ	Microsoftへ確認

Microsoft Viva Engageは、組織全体のコミュニティと会話を通じて、リーダーと従業員、部署を越えたメンバーをつなぐサービスです。質問やアイデアの共有、コミュニティ運営、リーダーからの発信、ストーリーなど、日常の業務チャットとは異なる全社的な交流に利用できます。Microsoft Teamsのアプリとして利用でき、Microsoft 365環境に組み込みやすいため、既存アカウントや認証基盤を生かしたい企業に適しています。

社内SNSとは

社内SNSとは、企業や団体の従業員に利用範囲を限定し、投稿、コメント、リアクション、チャット、掲示板などを通じて情報共有と交流を行う仕組みです。一般向けSNSと異なり、組織のアカウント管理、権限設定、ログ管理、セキュリティ機能を備え、業務情報を扱うことを前提としています。

実際の製品区分は明確に分かれておらず、ビジネスチャット、社内ポータル、ナレッジ共有、エンゲージメント支援の機能が重なる場合があります。短い連絡を中心にするならチャット型、会社からの情報発信と業務機能をまとめるならポータル型、部門を越えた交流や称賛を促すなら組織活性化型が候補です。自社が解決したい課題を起点に、必要な型を選ぶことが重要です。

社内SNSを選ぶポイント

社内SNSは、同じ「投稿」や「チャット」を備えていても、想定する利用場面や管理方法が異なります。比較表の機能数だけでは、従業員が実際に使い続けられるか、既存業務へ組み込めるかは判断できません。次の四つの観点で候補を絞り、無料トライアルやデモでは実際の運用を想定して確認しましょう。

導入目的と必要機能を一致させる

最初に、解決したい課題を「全社連絡の到達」「部門間の情報共有」「ナレッジ蓄積」「称賛文化の醸成」など、測定できる形にします。目的が曖昧なまま多機能な製品を選ぶと、従業員は何を投稿すべきか判断できず、メールや既存チャットとの二重運用になりがちです。目的に直結する機能を必須、それ以外を希望条件に分けると比較しやすくなります。必須機能が決まったら、候補ごとに利用場面を一つ想定し、目的達成に必要な操作が少ないかも確認してください。

全従業員が使える操作性と対応端末を確認する

社内SNSは一部の部署だけが使っても、全社の情報格差を解消できません。個人用PCを持たない現場従業員がいる場合は、スマートフォンアプリ、共有端末での利用、プッシュ通知、ログイン方法を確認します。トライアルでは情シス担当だけでなく、年齢や職種、拠点が異なる従業員に参加してもらい、投稿・検索・通知設定を自力で行えるかを確かめましょう。共有端末を使う場合は、ログアウト方法や通知に機密情報を表示しない設定も確認対象です。

セキュリティと管理機能を確認する

扱う情報の機密度に応じて、SSO、多要素認証、IPアドレス・端末制限、権限設定、監査ログ、データの保管場所と保存期間を確認します。退職者や異動者のアカウントを速やかに停止できるか、外部ユーザーを招待する場合に閲覧範囲を分離できるかも重要です。自社の情報セキュリティ規程と照合し、必要な機能がどの料金プランに含まれるかまで確認してください。委託先や退職者を含むアカウント棚卸しの頻度と、インシデント時の問い合わせ窓口も決めておきます。

料金総額と運用支援を確認する

ID単価だけでなく、最低契約ID数、契約期間、初期費用、ストレージ追加、外部連携、導入支援などを含めた年間総額で比較します。従業員の増減が多い企業では、休眠アカウントの扱いや月途中の追加・削除も確認が必要です。さらに、初期設定や説明会を自社で行うのか、ベンダー支援を利用するのかを決め、管理者の運用工数もコストとして見積もりましょう。見積条件をそろえ、3年程度の利用を想定した総保有コストで比べると差を把握しやすくなります。

社内SNSを導入するメリット

社内SNSは、導入するだけでコミュニケーションが活性化するものではありません。ただし、情報の公開範囲、投稿ルール、検索しやすい分類を整え、従業員が日常業務で使う状態をつくれれば、次のような効果が期待できます。

部門や拠点を越えて情報を共有しやすくなる

メールでは宛先に含まれない人へ情報が届きにくく、同じ問い合わせが別々の部署で繰り返されることがあります。社内SNSで公開範囲を適切に設定したタイムラインや掲示板を使えば、必要な人が情報を見つけ、コメントで知見を補足できます。経営層や本部からの発信に反応や質問を集めることで、一方向の通達を双方向の対話へ変えやすくなる点もメリットです。閲覧状況や未読者を確認できる機能があると、情報が届いていない部門や拠点も把握しやすくなります。

ナレッジを蓄積して検索しやすくなる

業務上の質問、成功事例、顧客対応の工夫を投稿として残すと、あとから検索して再利用できます。担当者個人の受信箱や口頭説明に閉じていた知識を共有資産へ変えられるため、引き継ぎや新人教育にも役立ちます。ただし、短いチャットだけでは重要情報が流れるため、タグ、チャンネル、ノート、マニュアルなど保存先のルールを決める必要があります。正式な手順はマニュアルへ移すなど、会話記録と確定情報の保管場所を分けると検索性を保ちやすくなります。

従業員同士の相互理解を促しやすくなる

プロフィール、リアクション、称賛機能、趣味や社内活動の投稿は、部署や拠点が異なる従業員の人柄や得意分野を知る接点になります。相談相手を見つけやすくなり、業務上の協力につながる可能性があります。一方、投稿回数を評価へ直結させたり、私生活に関する発信を求めたりすると負担になり得ます。参加方法に選択肢を設け、業務上の価値を感じられるテーマから始めることが大切です。業務上必要なプロフィール項目だけを設定し、投稿しない従業員にも閲覧やリアクションなど複数の参加方法を用意します。

社内SNSを定着させる運用ポイント

導入後に投稿が止まる主な原因は、従業員が利用目的や既存ツールとの使い分けを理解できていないことです。最初から全機能を開放するのではなく、利用場面を絞って習慣化し、運用データと現場の声をもとに段階的に広げます。

利用目的と投稿ルールを明文化する

「誰に、どの情報を、どこへ投稿するか」を一枚で確認できるルールにまとめます。たとえば、緊急連絡は掲示板、案件相談はチャンネル、確定した手順はマニュアルというように、情報の性質で保存先を分けます。投稿してはいけない個人情報や機密情報、外部ユーザーがいる場所での注意点も明記します。細かな禁止事項を増やすより、代表例を示して判断しやすくする方が定着につながります。ルールの管理者と更新日も明記し、迷ったときに確認できる問い合わせ先を設けておくと形骸化を防げます。

経営層と運用担当者が率先して発信する

開始直後は、経営層や部門責任者が方針や現場訪問の気づきを発信し、運用担当者が質問への返信やリアクションを促します。最初の数週間分の投稿テーマを準備し、各部署から運用メンバーを選ぶと、特定担当者だけに負担が集中しにくくなります。投稿を義務化するより、会議資料の共有やよくある問い合わせの回答など、使うと仕事が楽になる場面を先に作ることが重要です。発信例をテンプレート化し、各部署の担当者が持ち回りで投稿できるようにすると、継続しやすくなります。

利用状況を測り運用を見直す

アクティブ率や投稿数だけで成功を判断せず、導入目的に合う指標を確認します。全社連絡が目的なら閲覧率や未読者への到達、ナレッジ共有なら重複問い合わせの減少や検索利用、部門間交流なら参加部署の偏りなどが候補です。数字が低い場合は従業員の意欲不足と決めつけず、通知過多、投稿先の分かりにくさ、操作手順、既存ツールとの重複を確認してルールや機能を見直します。月次など一定の周期で指標と現場の意見を見比べ、変更したルールの効果を次回に検証する流れを作ります。

社内SNS選びでお悩みならプロベルへご相談ください

社内SNSは、全社への情報発信、日常連絡、ナレッジ共有、称賛文化の醸成など、製品によって得意な役割が異なります。まず自社の課題と利用対象者を明確にし、必要機能、操作性、セキュリティ、年間総額、運用支援を比較してください。候補が絞れたら、代表部署で実際の投稿・検索・通知・管理を試し、既存ツールとの使い分けを確認してから全社展開するのが安全です。

ベンダーへ相談する前に、従業員数、拠点と職種、個人用PC・スマートフォンの保有状況、現在の連絡手段、解決したい課題、予算、運用責任者を整理しておくと、必要なプランや導入支援を比較しやすくなります。社内SNSの選定に迷っている場合や、導入目的の整理・定着施策まで相談したい場合は、企業の課題に合うプロを比較できるプロベルへご相談ください。

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