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1on1導入支援おすすめ6社を比較｜支援内容・選び方・導入手順を解説

プロベル編集部(株式会社プロベル) プロベル編集部 / 株式会社プロベル

2026年10月01日

1on1を導入したいものの、目的や運用ルールを決められない、管理職によって面談の質に差が出る、実施しても形骸化してしまうと悩む企業は少なくありません。1on1導入支援会社を利用すると、現状分析から制度設計、管理職・メンバーへの研修、試行運用、効果測定までを自社の課題に合わせて進めやすくなります。

本記事では、1on1導入支援に対応するおすすめ会社6社を比較し、支援内容、選び方、費用の見方、導入手順を解説します。単発研修と伴走支援の違いも整理するため、自社が外部へ任せる範囲を判断する際にお役立てください。

※本記事は当社独自の基準に基づき作成・編集しており、【プロベルおすすめ】と記載があるものは、プロベル有料掲載社のプロモーションが含まれます。

1on1導入支援におすすめの会社6選

1on1導入支援会社は、制度設計、研修、ツール、定着フォローの組み合わせが異なります。自社が必要とする支援範囲と提供形態を比較したうえで、候補を絞ることが大切です。

企業名	主な支援範囲	提供形態
Zone Labo株式会社【プロベルおすすめ】	組織課題の把握、研修、コーチング、制度設計	伴走型支援
1on1株式会社	導入・改定コンサルティング、管理職研修	コンサルティング・研修
株式会社KAKEAI	制度設計、研修、運用改善、ツール	コンサルティング・研修・ツール
株式会社リクルートマネジメントソリューションズ	運用制度設計、教育、実践支援、評価	オーダーメイド支援
JOINTRIBE株式会社	役員研修、コーチング、スキル指導、全社導入	コーチング・研修・コンサルティング
1on1 Trainer	導入説明、初期設定、テンプレート、モニタリング	運用支援サービス

Zone Labo株式会社【プロベルおすすめ】

出典：Zone Labo株式会社

項目	内容
会社・サービス名	Zone Labo株式会社
主な支援範囲	組織課題の把握、研修、コーチング、制度設計
提供形態	伴走型支援
料金	20万〜50万円／月

Zone Labo株式会社は、経営層と現場へのヒアリングを通じて組織課題を抽出し、各社に合わせたマネジメント育成プログラムを設計する会社です。研修だけでなく、コーチングや制度設計、会議への参加などを組み合わせ、現場と経営をつなぎながら組織変革を支援します。

1on1研修にも対応しており、従業員20〜100名程度の中小・ベンチャー企業向けプログラムでは、6か月単位で伴走します。1on1を単独施策にせず、管理職育成や評価制度、組織運営と結び付けて定着させたい企業が検討しやすい支援内容です。契約前後のヒアリングを通じて課題を具体化し、各社に合わせた育成メニューを設計します。

Zone Labo株式会社の詳細ページを見る

1on1株式会社

出典：1on1株式会社

項目	内容
会社・サービス名	1on1株式会社
主な支援範囲	導入・改定コンサルティング、管理職研修
提供形態	コンサルティング・研修
料金	導入支援：38万円〜／研修：35万円〜（税抜）

1on1株式会社は、1on1の導入・改定コンサルティングとトレーニングを専門に提供しています。上司と部下の信頼関係を土台に、傾聴、コーチング、部下育成までを段階的に扱い、面談を定期開催するだけで終わらせない運用を支援します。

既存制度の見直しにも対応しているため、1on1を始めたい企業だけでなく、実施しているものの会話が業務報告や雑談に偏っている企業も相談できます。制度と対話スキルを一緒に整えたい場合の候補です。

株式会社KAKEAI

出典：株式会社KAKEAI

項目	内容
会社・サービス名	株式会社KAKEAI
主な支援範囲	制度設計、研修、運用改善、ツール
提供形態	コンサルティング・研修・ツール
料金	要問い合わせ

株式会社KAKEAIは、1on1支援ツール「Kakeai」に加え、トレーニングとコンサルティングを提供しています。組織ごとの事情を踏まえて施策を設計し、ツールや研修の導入自体を目的にせず、現場で実行できる運用へ落とし込む点が特徴です。

実施前の準備やテーマ設定、実施後の振り返りを仕組み化し、蓄積したデータを運用改善に生かせます。対象人数が多く、人事だけでは実施状況や現場のつまずきを把握しにくい企業にも適した選択肢です。

株式会社リクルートマネジメントソリューションズ

出典：株式会社リクルートマネジメントソリューションズ

項目	内容
会社・サービス名	株式会社リクルートマネジメントソリューションズ
主な支援範囲	運用制度設計、教育、実践支援、評価
提供形態	オーダーメイド支援
料金	要問い合わせ

株式会社リクルートマネジメントソリューションズは、1on1の運用制度設計から教育、評価までを一貫して支援するプログラムを提供しています。各社の組織状況に合わせて内容を設計し、コンサルタントやコーチが導入・浸透・定着まで伴走します。

管理職研修だけでなく、導入目的やルールの整理、実践後の振り返りまで含めてプロジェクトを組めるため、複数部門への展開や全社導入にも対応しやすい点が特徴です。コンサルティング、トレーニング、アセスメントを組み合わせ、実践状況の可視化や課題設定まで支援します。

JOINTRIBE株式会社

出典：JOINTRIBE株式会社

項目	内容
会社・サービス名	JOINTRIBE株式会社
主な支援範囲	役員研修、コーチング、スキル指導、全社導入
提供形態	コーチング・研修・コンサルティング
料金	要問い合わせ

JOINTRIBE株式会社は、組織進化支援の一環として1on1導入コンサルティングを提供しています。役員向けのキックオフ研修、経営層・管理職へのコーチング、コーチングスキルの指導を組み合わせ、1on1を組織内で運用できる状態を目指します。

外部コーチが面談を代行するだけではなく、社内メンバーが対話を担えるようにスキルと仕組みを移管する点が特徴です。経営層の理解を得ながら全社展開したい企業に適しています。

1on1 Trainer

出典：1on1 Trainer

項目	内容
会社・サービス名	1on1 Trainer
主な支援範囲	導入説明、初期設定、テンプレート、モニタリング
提供形態	運用支援サービス
料金	システム利用料：2万円／月〜、定着サポート費用：2万円／月〜

1on1 Trainerは、1on1の導入説明や初期設定、面談テンプレートの提供、実施状況のモニタリングなどを通じて、制度の立ち上げと運用を支援するサービスです。人事担当者がゼロから面談の型や管理方法を作る負担を抑えられます。

導入後の実施状況を確認しながら軌道に乗せる支援があるため、制度は作れても現場で続くか不安な企業に適しています。まず標準的な運用を整えて継続を促したい場合に比較しやすいサービスです。

1on1導入支援とは

1on1導入支援は、管理職へ面談スキルを教えるだけでなく、導入目的や運用ルールを整え、現場で継続できる状態をつくるサービスです。自社の制度が未整備なのか、実施品質に課題があるのかによって必要な支援は変わります。

単発の1on1研修との違い

単発研修は、傾聴や質問、フィードバックなど管理職の対話スキル習得が中心です。一方、導入支援では、目的の定義、対象者や頻度の決定、社内説明、試行運用、実施後の振り返りまで扱います。制度がすでに定着し、管理職の技術だけを高めたい場合は研修で足りますが、実施率が低い、評価面談と混同されている、部署ごとに進め方が違う場合は伴走支援が適しています。判断時は、現場の課題が「スキル不足」なのか「制度や運用の不備」なのかを切り分け、必要な支援範囲と期間を確認しましょう。

主な支援範囲

一般的な支援範囲は、経営・人事・現場へのヒアリング、目的と成果指標の設定、実施ルールやガイドラインの作成、管理職・メンバー研修、試行運用、アンケートや面談データによる効果測定です。会社によって、ツール提供、個別コーチング、推進担当者の育成まで含むかが異なります。自社人事が担える業務を先に整理すると、外部へ依頼すべき範囲を絞りやすくなります。提案を比べる際は、成果物、担当者、会議頻度、契約終了後の引き継ぎまで確認すると、支援の抜けや社内作業との重複を避けやすくなります。

1on1導入支援会社の選び方

支援会社の知名度や研修メニューだけで決めると、導入後の運用と合わない可能性があります。自社の目的、対象人数、既存制度、推進体制を明確にし、各社の提案を同じ条件で比較することが重要です。

導入目的と成果指標を明確にする

離職防止、部下育成、キャリア自律、エンゲージメント向上、組織課題の早期把握など、1on1の目的によって設計は変わります。実施率だけでなく、メンバーの話しやすさ、管理職の行動変化、面談後の支援行動など、目的につながる指標を支援会社と合意できるか確認する必要があります。目的が曖昧なままでは、実施回数だけが増えても成果を評価できません。現状値、確認時期、誰がデータを振り返るかまで決め、提案された指標が自社の課題と結び付いているかを比較しましょう。

制度設計・研修・定着支援の範囲を比べる

会社ごとに、管理職研修のみ、制度設計から試行まで、ツールを含む継続伴走など支援範囲が異なります。社内ガイドの作成、メンバー向け説明、フォロー研修、推進会議への参加が見積もりに含まれるかを確認します。自社人事の作業と委託範囲を分けると、提案の不足や業務の重複を防げます。特に、試行後の改善や新任管理職への教育が契約外だと、全社展開時に運用が止まる可能性があります。各工程の担当者、成果物、追加費用を一覧にし、同じ条件で比べることが重要です。

管理職とメンバー双方への支援があるか確認する

1on1は管理職だけで成立する施策ではありません。メンバーが目的を理解し、話したいテーマを準備できなければ、業務報告や一方的な指導になりやすくなります。管理職研修に加え、メンバー向け説明、心理的安全性や守秘範囲の案内、困ったときの相談方法まで支援できる会社は、導入時の不安を減らしやすくなります。比較時は、双方の研修内容と実施時期、質問を受け付ける窓口、記録を誰が閲覧できるかも確認しましょう。片側だけへの説明では認識差が残り、制度への不信や形骸化につながるおそれがあります。

ツールとデータ活用の必要性を判断する

対象者が多い場合、日程管理、テーマ準備、実施記録、アンケート集計をツールで効率化できます。一方、入力項目が多いと現場の負担が増え、機微な面談内容を記録することへの不安も生じます。必要な機能、閲覧権限、個人情報の扱い、既存人事システムとの連携を確認し、ツール導入が目的化しないよう判断します。無料トライアルやデモでは、管理者と利用者の双方が操作し、入力時間や権限設定を確認すると比較しやすくなります。利用人数が少ない場合は、既存ツールで代替できるかも含めて費用対効果を検討しましょう。

自社に運用ノウハウを残せるか確認する

外部支援の終了後も1on1を改善し続けるには、社内ガイド、研修資料、振り返り手順、推進担当者の育成が必要です。定例会で支援会社が判断するだけでなく、課題の見つけ方と改善方法を社内へ移管する設計かを確認します。内製化まで支援する会社は、管理職の異動や昇格があっても運用品質を維持しやすくなります。納品される資料の種類、社内講師の育成、新任者向け研修の実施方法、契約終了後の相談可否を比べましょう。担当者だけにノウハウが集中すると、異動時に改善活動が止まるため、複数名で運用できる体制づくりも重要です。

1on1導入支援の費用を比較するときのポイント

1on1導入支援は個別見積もりが多く、対象人数、支援期間、研修回数、ツール利用の有無によって費用が変わります。月額や研修単価だけではなく、導入から定着までに必要な総額と成果物を比べることが大切です。

主な料金体系

料金体系は、数か月単位の月額伴走型、制度設計や全社導入をまとめたプロジェクト型、研修1回ごとの単発型、ツールのID数に応じた月額課金に分かれます。初期設計費、講師費、フォロー研修、サーベイ、ツール利用料が別建てになる場合もあります。候補会社を比べる際は、同じ期間と対象人数で総費用を算出します。月額が安くても、研修や追加面談を重ねると総額が高くなることがあります。見積書では各費用に含まれる回数、人数、成果物、契約更新条件を確認し、支援範囲と合わせて判断しましょう。

見積もり時にそろえる条件

見積もり前に、対象人数と役職、支援期間、実施頻度、既存制度、必要な成果物、オンライン・対面の希望を整理します。複数社へ同じ条件を提示すると、価格差が支援範囲によるものか判断しやすくなります。追加研修の料金、交通費、最低契約期間、ツールの初期設定費も確認すると予算超過を防げます。比較条件が異なるままでは、安価な提案に必要な工程が含まれていないことを見落としやすくなります。対象部署や実施時期もそろえ、想定外の追加費用が発生する条件を各社へ確認しましょう。

1on1導入支援を利用する流れ

1on1は、制度を作ってすぐ全社展開するより、現状把握と小規模な試行を経て改善する方が現場へ定着しやすくなります。一般的な導入の流れを確認し、自社と支援会社の役割を各段階で決めておきましょう。

現状把握と目的設定

経営層、人事、管理職、メンバーへのヒアリングやサーベイで、現在のコミュニケーション課題を把握します。そのうえで、1on1で解決したい課題、対象者、成果指標を合意します。人事評価や進捗確認との違いも明文化し、上司とメンバーが同じ目的を理解できる状態をつくることが最初の工程です。現状値や部門ごとの差を確認せずに目的を決めると、現場の負担だけが増えるおそれがあります。実施率、満足度、管理職の行動など何をいつ振り返るかを決め、試行後に判断できる基準を用意しましょう。

制度設計と管理職・メンバーへの説明

対象者、頻度、時間、テーマ、記録方法、守秘範囲、実施できなかった場合の扱いを設計します。管理職には傾聴や質問などの実践研修を行い、メンバーにはテーマの準備方法や相談先を説明します。評価へ直結するという誤解を残すと本音が出にくいため、記録の閲覧範囲も伝える必要があります。説明資料やガイドラインでは、話してよい内容と記録しない内容、困ったときの相談経路を具体化します。ルールだけでなく、双方が実際の場面を想定して練習できる研修かを確認しましょう。

試行運用とフィードバック

一部の部門や管理職で試行し、実施率だけでなく、話しやすさ、管理職の困りごと、準備や記録の負荷を確認します。アンケートや振り返り会で得た意見から、頻度、面談テーマ、研修内容、ツールの入力項目を修正します。小規模な段階で問題を見つけることで、全社展開後の混乱を抑えられます。試行する部門は、業務特性や管理職の経験が偏りすぎないように選ぶことが重要です。改善内容と判断理由を記録し、全社展開前に経営層、人事、現場責任者が変更点を共有できる状態にしましょう。

全社展開と継続改善

試行結果を反映したうえで対象を広げ、定期的に実施状況と対話の質を確認します。管理職の追加研修、好事例の共有、ガイドラインの更新を続け、異動者や新任管理職にも教育できる体制を整えます。成果指標に変化がない場合は、面談技術だけでなく、目的設定や組織制度との接続を見直すことが重要です。部門ごとの実施状況や課題を定期会議で確認し、支援会社から社内担当者へ改善手順を移管します。継続改善の責任者と確認時期が曖昧だと、契約終了後に運用が止まりやすいため、引き継ぎ計画も作成しましょう。

1on1導入支援会社選びでお悩みならプロベルへご相談ください

1on1導入支援会社は、制度設計、管理職研修、コーチング、ツール、定着フォローのどこに強みを持つかが異なります。まず、自社が1on1で解決したい課題、対象人数、実施頻度、社内で対応できる業務を整理し、必要な支援範囲と各社の得意領域を照らし合わせることが重要です。

例えば、制度を初めて導入する企業には目的やルールの設計から伴走する会社が適しています。一方、すでに実施しているものの形骸化している企業では、管理職の実践研修、実施データの可視化、フォローアップを組み合わせられる会社が候補になります。研修費だけで決めず、契約期間、支援体制、成果物、内製化支援まで同じ条件で比較する必要があります。

比較する際は、以下の点を確認してください。