従業員エンゲージメントを高めるには、サーベイで状態を測るだけでなく、結果から優先課題を特定し、管理職や現場を巻き込んで改善を続ける必要があります。しかし、支援会社やサービスによって、診断に強いのか、施策設計や研修まで伴走するのかは異なります。

本記事では、企業向けのエンゲージメント向上支援会社・サービスを紹介し、支援形態の違い、選び方、導入後に改善を定着させる流れを解説します。

※本記事は当社独自の基準に基づき作成・編集しており、【プロベルおすすめ】と記載があるものは、プロベル有料掲載社のプロモーションが含まれます。

エンゲージメント向上支援おすすめ11選

ここでは、組織サーベイ、コンサルティング、研修などの支援範囲を比較できる11社・サービスを紹介します。測定のしやすさだけでなく、課題分析後にどこまで実行を支援してもらえるかも確認すると、自社に合う候補を絞りやすくなります。

企業・サービス名	主な支援領域	支援方法
Ish株式会社【プロベルおすすめ】	組織サーベイ、定着、社内コミュニケーション	コンサルティング・運用支援
株式会社Team Make【プロベルおすすめ】	人材開発、管理職育成、組織づくり	研修・コンサルティング
Wevox	エンゲージメント測定、組織改善	クラウド・活用支援
モチベーションクラウド	組織診断、改善施策	クラウド・コンサルティング
HRBrain 組織診断サーベイ	組織課題の可視化、人材データ活用	クラウド・運用支援
デロイト トーマツ	要因分析、施策設計、組織変革	コンサルティング
TUNAG	情報共有、制度運用、組織改善	アプリ・コンサルティング
株式会社NEWONE	組織開発、管理職育成、人事制度	研修・コンサルティング
ES+	ES調査、研修、行動変化の確認	調査・研修・伴走支援
NTT ExCパートナー	診断、施策実行、人事制度	コンサルティング・データ活用
Geppo	個人の状態把握、組織診断、対策提案	クラウド・専任担当者の活用支援

Ish株式会社【プロベルおすすめ】

出典：Ish株式会社

サービス名	社員ヒアリングサービス「KiKU」
運営会社	Ish株式会社
主な支援領域	組織サーベイ、社内コミュニケーション、1on1運用
提供形態	コンサルティング・運用支援

Ish株式会社は、第三者が社員一人ひとりへヒアリングする「KiKU」を中心に、組織課題の可視化と改善を支援する企業です。上司や人事には伝えにくい声を引き出し、複数の発言から共通点や関係性を整理して、個人が特定されない形で経営へ報告します。

ヒアリング内容を分析レポートにまとめ、課題の背景を補足する報告会や具体的な改善アクションの提案まで受けられます。採用後の早期離職や部署間の認識差など、数値だけでは原因を捉えにくい課題を抱える企業では、社員の声と採用・マネジメントの運用をつなげて検討しやすい点が特徴です。

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株式会社Team Make【プロベルおすすめ】

出典：株式会社Team Make

サービス名	人材開発・エンゲージメント向上支援
運営会社	株式会社Team Make
主な支援領域	管理職育成、人材開発、チームづくり
提供形態	研修・コンサルティング

株式会社Team Makeは、管理職研修やリーダーシップ研修、人材開発を通じて、社員エンゲージメント向上を支援する企業です。組織の方針を示すだけでなく、部下との関わり方や対話の質など、管理職の日常行動を変えるアプローチを検討できます。

エンゲージメント低下の要因が、上司との関係、チーム内の意思疎通、育成機会の不足にある場合は、サーベイだけでなく管理職の実践力を高める施策が必要です。研修と組織運営の改善を結びつけたい企業に適しています。公式の組織支援事業では、受講者との面談をもとに研修を個別設計し、報告レポートで現状を可視化して行動体制づくりを支援しています。

株式会社Team Makeの詳細ページを見る

Wevox

出典：Wevox

サービス名	Wevox Engagement
運営会社	株式会社アトラエ
主な支援領域	エンゲージメント測定、課題特定、チームづくり
提供形態	クラウド・活用支援

Wevox Engagementは、短時間で回答できるパルスサーベイを通じて、組織の状態を継続的に把握するサービスです。回答後はリアルタイムで集計され、組織ごとの特徴や傾向、課題を確認できます。

年1回の大規模調査だけでは変化を捉えにくい企業でも、短い周期で測定し、チーム内の対話や改善活動へつなげやすい設計です。現場の回答負担と運用負担を抑えながら、継続的な改善サイクルを作りたい場合に適します。分析の切り口も柔軟に変更できます。

モチベーションクラウド

出典：モチベーションクラウド

サービス名	モチベーションクラウド エンゲージメント
運営会社	株式会社リンクアンドモチベーション
主な支援領域	組織診断、課題設定、改善施策
提供形態	クラウド・コンサルティング

モチベーションクラウドは、組織状態を診断し、改善項目を定めて施策を進めるエンゲージメント向上サービスです。クラウド上での測定・可視化に加え、組織改善の知見を持つコンサルティングを組み合わせて利用できます。

全社共通の指標で組織状態を把握しながら、部署ごとの課題へ改善活動を展開したい企業に適しています。経営課題としてエンゲージメントを扱い、定期的に進捗を確認する仕組みを整えたい場合に比較しやすいサービスです。

HRBrain 組織診断サーベイ

出典：HRBrain

サービス名	HRBrain 組織診断サーベイ
運営会社	株式会社HRBrain
主な支援領域	組織課題の可視化、分析、改善アクション
提供形態	クラウド・運用支援

HRBrain 組織診断サーベイは、独自の設問設計により組織課題を可視化し、改善アクションを明確にするサービスです。パルスサーベイやタレントマネジメントなど、同社の人事関連サービスと組み合わせて利用できます。

サーベイ結果を人材配置、育成、評価などの人材データと関連づけて考えたい企業に適しています。既存の人事業務を一元化しながら、エンゲージメント施策を継続運用したい場合に候補となります。部署・年齢・役職などのクロス分析にも対応します。

デロイト トーマツの従業員エンゲージメント向上サービス

出典：デロイト トーマツ

サービス名	従業員エンゲージメント向上サービス
運営会社	デロイト トーマツ グループ
主な支援領域	要因分析、施策提案、組織変革
提供形態	コンサルティング

デロイト トーマツは、従業員の特性や経験、感情を踏まえてエンゲージメントの根本要因を分析し、施策の提案から実行まで伴走する支援を提供しています。定量データだけでなく定性データも用い、スコアを上げること自体ではなく、組織の目指す状態の実現を重視しています。

事業部や拠点が多く、課題の背景が複雑な企業では、単一の施策では改善しにくいことがあります。経営・人事・現場を巻き込み、制度や組織文化を含む変革を進めたい大規模組織に適します。

TUNAG（株式会社スタメン）

出典：株式会社スタメン

サービス名	TUNAG
運営会社	株式会社スタメン
主な支援領域	情報共有、組織改善、制度設計、管理職育成
提供形態	アプリ・コンサルティング・研修

TUNAGは、社内の情報共有や制度運用を支えるアプリに、組織改善コンサルティング、管理職研修、採用支援などを組み合わせられるサービスです。公式サイトでは、組織課題の診断から評価制度や理念・ビジョン・バリューの設計、施策実行までの支援を案内しています。

アプリで日常のコミュニケーションや施策運用を続けつつ、原因が制度やマネジメントにある場合は専門サービスへ広げられます。アプリの機能だけを比較せず、どの課題にアプリを使い、どの工程をコンサルタントに委託するか確認するとよいでしょう。

株式会社NEWONE

出典：株式会社NEWONE

サービス名	エンゲージメント向上・組織開発支援
運営会社	株式会社NEWONE
主な支援領域	サーベイ分析、組織開発、人事制度、研修
提供形態	コンサルティング・ワークショップ

NEWONEは、エンゲージメント向上を目的とした企業研修と、組織開発・人事制度のコンサルティングを提供しています。サーベイや人事・業績データを分析して課題を捉え、対話型ワークショップやチェンジマネジメントによって現場の行動変容を支援します。

公式サイトには、管理職向け研修、キャリア支援、サーベイを使った組織風土開発などのメニューがあります。数値の読み解きだけでなく、従業員の当事者意識やリーダーの行動を変える場を設計したい場合に適します。必要な支援が研修単体か、制度や組織運営まで含むかを相談時に明確にしましょう。

ES+（株式会社アスマーク）

出典：ES+

サービス名	ES+
運営会社	株式会社アスマーク
主な支援領域	ES調査、ハラスメント調査、研修、効果確認
提供形態	調査・研修・フォローアップ

ES+は、従業員満足度調査やハラスメント調査で組織課題を把握し、結果に応じた研修とフォローアップを一体で提供する伴走型パッケージです。調査の分析レポートで優先課題を定め、管理職育成や職場改善につながる研修を個別に設計します。

公式サイトでは50種以上の研修プログラムと年間を通じた支援を案内しています。ツール上で頻繁に測定する運用よりも、調査から実践型研修、効果確認までをまとめて委託したい企業に適します。提案時には調査対象と研修回数、フォローの頻度を確認しましょう。

NTT ExCパートナーのエンゲージメント向上実行支援

出典：株式会社NTT ExCパートナー

サービス名	エンゲージメント向上実行支援
運営会社	株式会社NTT ExCパートナー
主な支援領域	診断・分析、施策実行、人事制度、現場定着
提供形態	コンサルティング・データ活用

NTT ExCパートナーは、サーベイの診断・分析だけでなく、優先課題の特定から施策の実行と定着までを支援します。人事制度、育成、組織運営を横断し、経営層の方針と現場の行動の両面からエンゲージメント向上に取り組むサービスです。

公式サイトでは、データ分析やコンサルティングに加え、AIを使ったメッセージ発信や内省支援なども紹介しています。複数部門の人事データや制度を扱う場合は、分析にとどまらず、各施策の実施主体、現場への説明、効果検証をどこまで委託できるか確認しましょう。

Geppo（株式会社リクルート）

出典：Geppo

サービス名	Geppo
運営会社	株式会社リクルート
主な支援領域	個人パルスサーベイ、組織診断、対策提案
提供形態	クラウド・専任担当者の活用支援

Geppoは、毎月3問を中心とする個人向けパルスサーベイと、組織向けエンゲージメントサーベイを組み合わせられるサービスです。従業員の仕事満足度、人間関係、健康状態などの変化を拾い、組織単位の課題と併せて離職防止やオンボーディングの改善に活用できます。

公式サイトでは、1社に担当者がつき、導入設定、結果分析、課題発見、対策提案を支援すると案内しています。個人サーベイと組織サーベイの料金は別で、例示される料金は従業員規模に応じた月額制です。研修や制度変更の実行は別途自社で進める必要があるため、サーベイ後の担当者と施策運用を決めておきましょう。

エンゲージメント向上支援とは

エンゲージメント向上支援は、従業員と組織・仕事との結びつきを把握し、働きがいや貢献意欲を高めるための改善を支えるサービスです。支援形態は大きく、状態を継続測定するサーベイ型と、原因分析や施策実行を伴走するコンサルティング型に分かれます。

サーベイ型とコンサルティング型の違い

サーベイ型は、回答の収集、自動集計、部署・属性別の分析を効率化し、変化を継続的に把握しやすい点が特徴です。一方、結果の読み解きや施策の実行は自社で担う範囲が大きくなるため、人事部と管理職に運用体制が必要です。

コンサルティング型は、経営課題との接続、根本要因の分析、施策設計、研修や対話の実行まで支援を受けやすい反面、支援範囲や期間によって費用が変わります。自社で改善を進める力があるか、課題が単一部署か全社規模かを踏まえて選ぶことが重要です。

支援を利用する主な目的

主な目的には、離職防止、管理職のマネジメント改善、理念浸透、部門間連携、従業員の成長実感の向上などがあります。目的が曖昧なまま総合スコアだけを追うと、現場が何を変えるべきか判断できません。

例えば早期離職が課題なら、入社時期や部署別の傾向、上司との関係、業務期待のずれを確認します。理念浸透が課題なら、理解度だけでなく意思決定や日常行動への反映まで見る必要があります。目的によって設問、分析単位、施策が変わるため、導入前の整理が欠かせません。

エンゲージメント向上支援会社・サービスの選び方

比較では、サーベイ機能の多さだけでなく、課題を施策へ変える支援、現場を動かす仕組み、既存の人事施策との連携まで確認する必要があります。自社の運用体制と支援会社の担当範囲を明確にすると、導入後の停滞を防ぎやすくなります。

課題特定から施策実行までの支援範囲を確認する

支援範囲は、設問設計、配信、集計、分析、経営報告、アクションプラン策定、研修、定着支援までさまざまです。分析レポートを受け取るだけで改善できる体制がある企業と、現場への説明や施策実行まで外部支援が必要な企業では、適したサービスが異なります。

提案時には、成果物だけでなく、誰が会議を進行し、管理職へどのようにフィードバックし、施策の進捗をどの頻度で確認するかを聞くことが重要です。担当範囲が曖昧だと、結果共有後に活動が止まりやすくなります。

分析単位と個人情報への配慮を確認する

部署、役職、勤続年数などの切り口で分析できると、全社平均では見えない課題を発見できます。ただし、少人数の部署を細かく分けると回答者が推測され、率直な回答が集まりにくくなる可能性があります。

匿名性を担保する最低回答人数、自由記述の閲覧権限、データの保管方法を事前に確認する必要があります。分析の細かさと回答者保護の両方を満たせる設計かどうかは、データの信頼性と施策への納得感に影響します。閲覧範囲を担当者や役職ごとに分けられるかも確認すると、情報の扱いを具体化できます。

管理職と現場を動かす仕組みを確認する

エンゲージメントは人事部だけでは改善できません。管理職が結果を理解し、チームで対話し、実行可能な行動へ落とし込む仕組みが必要です。結果説明会、管理職研修、対話ガイド、アクションプランのテンプレート、専門家による伴走の有無を確認します。

現場へ数値だけを共有すると、評価された感覚や責任追及への不安が生まれることがあります。データを対話の材料として扱い、改善テーマを当事者と決める支援があれば、活動を継続しやすくなります。

既存の人事施策・システムとの連携を確認する

サーベイ結果を人事評価、1on1、研修、配置、オンボーディングと結びつけると、原因に合った施策を選びやすくなります。人材データとの連携方法、CSV入出力、権限管理、既存システムとの役割分担を確認することが重要です。

連携できない場合でも、誰がどのデータを照合し、施策へ反映するかを決めておけば運用できます。機能数ではなく、自社の人事業務の流れに無理なく組み込めるかが判断基準です。連携に必要な作業量や更新頻度も確認すると、導入後の担当者負担を見積もりやすくなります。

エンゲージメント向上支援を活用する流れ

導入は、目的と対象範囲の設定、現状調査、優先課題の選定、施策実行、再測定の順で進めます。最初から多くの課題へ対応するより、影響が大きく実行可能なテーマを絞り、改善サイクルを定着させることが重要です。

目的と対象範囲を決める

まず、離職率、管理職課題、理念浸透など、改善したい経営・人事課題を明確にします。対象を全社にするか特定部署にするか、どの期間で変化を見るか、どの指標を成果として扱うかも決めます。

目的が明確なら、必要な設問や支援範囲を選びやすくなります。経営、人事、現場責任者の認識を事前にそろえ、回答者へ調査の目的と結果の利用方法を説明することが、協力を得る前提となります。対象部署を限定して試行する場合は、全社展開の判断条件もあらかじめ決めておきます。

調査結果から優先課題を絞る

分析では、単にスコアが低い項目を選ぶのではなく、エンゲージメント全体への影響度、自由記述、部署差、離職や欠勤などの業務データを組み合わせます。原因と結果を取り違えないため、現場へのヒアリングも有効です。

優先課題は、組織への影響と実行可能性で絞ります。全社制度の変更が必要な課題と、管理職の会議運営や1on1で改善できる課題を分けると、短期施策と中長期施策を整理できます。課題ごとに責任者と必要な権限を確認すると、実行段階での停滞を避けやすくなります。

施策を実行し、定期的に効果を検証する

施策には担当者、期限、具体的な行動指標を設定します。例えば「対話を増やす」ではなく、月1回の1on1実施率や、チーム会議で改善テーマを扱った回数まで決めると進捗を確認できます。

再測定では総合スコアの変化だけで判断せず、行動の定着、自由記述の変化、離職率なども見ます。短期間では数値が動かないこともあるため、施策の実施状況と組織の変化を併せて評価し、必要に応じて優先順位を見直します。結果の共有先と見直しの時期も定め、次の施策へ反映できる体制を整えましょう。

エンゲージメント向上支援選びでお悩みならプロベルへご相談ください

エンゲージメント向上支援は、継続測定に強いクラウド型、管理職育成を中心とする研修型、制度や組織文化まで扱うコンサルティング型など、支援範囲が異なります。まず、改善したい課題、対象部署・人数、社内で担える分析と実行、必要な伴走範囲、予算と期間を整理し、同じ条件で比較することが重要です。

例えば、短い周期で組織状態を把握し、現場主導で改善できる企業にはサーベイ型が合います。一方、調査後に活動が止まった経験がある企業や、複数の制度・文化が関係する企業では、施策設計や実行まで伴走する会社が適しています。

比較する際は、支援範囲、分析の粒度と匿名性、管理職向けの支援、既存施策との連携、導入後のフォロー頻度を確認してください。サーベイの実施自体を目的にせず、誰がどの課題を改善し、どの指標で効果を確かめるかまで決める必要があります。

自社に合う支援会社やサービスを判断しにくい場合は、必要な支援範囲と運用条件を整理したうえで複数社を比較することが大切です。エンゲージメント向上支援選びでお悩みの際は、プロベルへご相談ください。

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