ダイバーシティ研修は、性別・年齢・国籍・障がいの有無などの属性だけでなく、経験や価値観、働き方の違いを組織の力へ変えるための共通理解と行動を学ぶ機会です。ただし、基礎知識の説明だけで終わる研修では、日常の評価・配置・業務分担・会議運営まで変えるのは難しいでしょう。

依頼先を選ぶ際は、研修テーマの多さだけでなく、自社の課題、受講対象、演習の内容、研修後の支援まで比較することが大切です。本記事では、法人向けダイバーシティ研修を提供する10社の特徴と、選び方、費用の考え方、導入手順を解説します。

ダイバーシティ研修会社おすすめ10選

各社は扱うテーマや得意な対象層が異なります。まずは、自社が「全社員の基礎理解」「管理職の行動変容」「女性活躍や異文化協働など個別テーマ」のどこを優先するか整理したうえで比較しましょう。

会社・サービス名	得意テーマ	主な提供形式
株式会社インソース	D&I・DEI、アンコンシャスバイアス、多様な働き方	講師派遣、公開講座、動画・eラーニング
公益財団法人日本生産性本部	D&I/DE&I、管理職、女性活躍、組織浸透	企業内研修、セミナー、eラーニング
サイコム・ブレインズ	ダイバーシティマネジメント、意見の多様性、グローバル	企業内研修、カスタマイズ
株式会社アガルート	アンコンシャスバイアス、実務事例、周辺研修との連携	オンライン、対面、eラーニング
株式会社セゾンパーソナルプラス	異文化理解、女性活躍、アンコンシャスバイアス	法人研修
株式会社PDCAの学校	多様な働き方、現場実践、マネジメント習慣	集合研修、オンライン、カスタマイズ
公益財団法人21世紀職業財団	女性活躍・DEI推進と管理職の行動変容	オーダーメイド／動画
株式会社クオリア	対話ゲームで無意識の偏見を実感し職場行動へ	対面／オンライン／併用
株式会社ユーキャン	基礎を動画とテストで全社に展開	eラーニング
ダイアログ・イン・ザ・ダーク	暗闇の協働と対話から多様性を体感	対面体験型

株式会社インソース

出典：株式会社インソース

項目	内容
会社・サービス名	株式会社インソース
主な対象者	全社員、管理職、経営層
提供形式	講師派遣、公開講座、動画・eラーニング
主なテーマ	D&I・DEI、アンコンシャスバイアス、LGBTQ+、エイジダイバーシティ、多様な働き方

ダイバーシティ研修のテーマを幅広く揃え、経営層・管理職・一般社員など対象階層ごとのプログラムを選べる研修会社です。基礎理解に加え、業務采配、心理的安全性、職場復帰、年齢差など、現場で起こりやすい論点を扱うプログラムがあります。短時間研修やワークショップも用意されているため、全社方針の共有と階層別の実践学習を段階的に組み合わせやすい点が特徴です。

公益財団法人日本生産性本部

出典：公益財団法人日本生産性本部

項目	内容
会社・サービス名	公益財団法人日本生産性本部
主な対象者	企業・団体の全社員、管理職、推進担当者
提供形式	企業内研修、セミナー、eラーニング
主なテーマ	D&I/DE&I、ダイバーシティマネジメント、女性活躍、心理的安全性

D&I/DE&Iの推進を、チームのパフォーマンスや持続的成長、生産性向上につなげることを目的とした研修を提供しています。管理職向け研修、全社員向けオンライン講演、長期育成、eラーニングなどを、組織の課題に応じて選べます。ケーススタディやトップメッセージを組み込むカスタマイズにも対応しており、単発の知識研修にとどめず全社施策へ接続しやすい構成です。

MBK Wellness株式会社 サイコム・ブレインズ事業本部

出典：MBK Wellness株式会社 サイコム・ブレインズ事業本部

項目	内容
会社・サービス名	MBK Wellness株式会社 サイコム・ブレインズ事業本部
主な対象者	役員、管理職、職場メンバー
提供形式	企業内研修、カスタマイズ
主なテーマ	ダイバーシティマネジメント、オピニオン・ダイバーシティ、グローバルダイバーシティ

役員・管理職層向けのダイバーシティマネジメント研修では、経営上のメリットや外部環境の変化、意見の多様性といった観点から、推進の意義を理解します。属性の違いを学ぶだけでなく、異なる意見を意思決定やイノベーションに活かす組織づくりへ踏み込む点が特徴です。職場メンバー向けやグローバルダイバーシティ、女性活躍関連のプログラムもあります。

株式会社アガルート

出典：株式会社アガルート

項目	内容
会社・サービス名	株式会社アガルート
主な対象者	全社員、管理職、人事・研修担当者
提供形式	オンライン、対面、eラーニング
主なテーマ	アンコンシャスバイアス、ハラスメント・コンプライアンス、実務事例

法人向けの研修メニューとしてアンコンシャス研修を提供し、企業のニーズに応じた個別カスタマイズに対応しています。オンラインと対面に対応し、実務で使える内容を重視している点が特徴です。ダイバーシティ単独の研修だけでなく、ハラスメント防止やコンプライアンスなど周辺領域の研修と組み合わせることで、無意識の偏見が職場の言動や判断に及ぼす影響を整理できます。

株式会社セゾンパーソナルプラス

出典：株式会社セゾンパーソナルプラス

項目	内容
会社・サービス名	株式会社セゾンパーソナルプラス
主な対象者	全社員、管理職、テーマ別対象者
提供形式	法人研修
主なテーマ	グローバル・ダイバーシティ、女性活躍、アンコンシャスバイアス

グローバル・ダイバーシティ研修、女性活躍推進研修、アンコンシャス・バイアス研修など、目的別のプログラムを提供しています。異文化理解、女性が活躍できる環境づくり、無意識の偏見への対処など、課題ごとにテーマを選びやすい点が特徴です。全社員向けの総論よりも、優先課題を絞って具体的な理解と行動を促したい場合に活用しやすいでしょう。

株式会社PDCAの学校

出典：株式会社PDCAの学校

項目	内容
会社・サービス名	株式会社PDCAの学校
主な対象者	管理職、若手、全社員
提供形式	集合研修、オンライン、個別カスタマイズ
主なテーマ	多様な働き方、コミュニケーション、現場実践

株式会社PDCAの学校は、新人・若手社員研修、管理職研修、目的別オリジナル研修、伴走型コンサルティングを提供しています。公式サイトではダイバーシティ専用の定型研修は確認できませんが、企業の課題に合わせて研修内容を設計するオリジナル研修を案内しています。管理職のマネジメントや組織課題と結び付けてダイバーシティを扱いたい場合は、希望テーマ、対象者、到達目標を伝え、対応可否と具体的なカリキュラムを相談時に確認してください。

公益財団法人21世紀職業財団

出典：公益財団法人21世紀職業財団

項目	内容
会社・サービス名	公益財団法人21世紀職業財団
主な対象者	役員、管理職、全従業員
提供形式	オーダーメイド研修、公開セミナー、動画
主なテーマ	女性活躍、DEI推進、女性部下育成、無意識の偏見

21世紀職業財団は、ダイバーシティ・女性活躍推進を企業内で進めるためのオーダーメイド研修を提供しています。役員・管理職・全従業員を対象とする推進研修に加え、女性部下の育成に関する管理職研修、アンコンシャス・バイアス研修などを組み合わせられます。

研修時間や内容を企業の課題に合わせて調整でき、少人数から受けられる公開セミナーや動画研修もあります。女性活躍を単独の啓発テーマとして扱うのでなく、管理職の育成行動や推進担当者の施策へつなげたい企業に向く候補です。料金と実施条件は相談時に確認してください。

株式会社クオリア

出典：株式会社クオリア

項目	内容
会社・サービス名	株式会社クオリア
主な対象者	全社員、管理職、プロジェクトメンバー
提供形式	対面、オンライン、ハイブリッド
主なテーマ	DEI推進、無意識の偏見、対話と相互理解

クオリアは、DEI推進を専門とする研修・コンサルティング会社です。「クロスロード・ダイバーシティゲーム」を使う研修では、受講者が職場の場面について対話し、互いの判断の違いや無意識の偏見に気づくことを目指します。知識を聞くだけで終わらず、異なる意見を扱う練習を重視します。

公式ページでは全社員や管理職などを対象に、対面・オンライン・ハイブリッド形式で20〜150人を目安としています。プログラムの調整や追加の講師・フォロー支援は見積もりに応じるため、人数、進行体制、研修後の支援を同じ条件で確認すると比較しやすくなります。

株式会社ユーキャン

出典：株式会社ユーキャン

項目	内容
会社・サービス名	株式会社ユーキャン
主な対象者	階層共通
提供形式	eラーニング
主なテーマ	DEI基礎、無意識の偏見、協働と心理的安全性

ユーキャンの「ダイバーシティとインクルージョン講座」は、DEIの基本、アンコンシャスバイアス、異なる立場の人との協働を動画で学ぶ法人向けeラーニングです。約2時間30分の動画20本に加え、学習前後のテストとワークがあり、人事担当者は受講進捗を確認できます。

公式ページの料金は1人11,000円（税込）で、1名から申込可能です。標準学習期間は1ヵ月、コンテンツ利用は受講開始から3ヵ月までです。全社員に共通知識を届けやすい一方、職場固有の課題を扱う対話や管理職の意思決定演習は別途設計する必要があります。

ダイアログ・イン・ザ・ダーク（ダイアログビジネスワークショップ）

出典：ダイアログ・イン・ザ・ダーク

項目	内容
会社・サービス名	ダイアログ・イン・ザ・ダーク
主な対象者	経営層、管理職、チーム
提供形式	暗闇の対面体験型ワークショップ
主なテーマ	多様性、対話、協働、先入観への気づき

視覚障害のあるアテンドが進行する暗闇のワークショップで、参加者が情報共有や役割分担をしながら課題に取り組む体験型研修です。視覚に頼れない環境では、肩書きや外見による先入観に気づき、相手に伝える・聞く行動を試せます。体験後の振り返りまで含め、ダイバーシティを職場の対話や協働に結びつける設計です。

公式サイトにはダイバーシティをテーマに経営層向けに実施した事例があります。東京・竹芝の会場に加えて出張開催も相談できますが、会場の条件や施工費は個別確認が必要です。講義や動画だけでは得にくい体感を重視する場合に向きます。対象者の特性に応じた参加方法と、学びを職場に戻す振り返りの設計も確認しましょう。

ダイバーシティ研修とは

ダイバーシティ研修は、多様な人材が同じ職場で力を発揮できるように、知識・態度・行動を整える研修です。対象は性別や年齢、国籍、障がい、性的指向・性自認といった属性に限りません。雇用形態、育児・介護との両立、キャリア、専門性、働く場所、意見や経験の違いも含まれます。

主なテーマ

代表的なテーマには、D&I/DE&Iの基礎、アンコンシャスバイアス、女性活躍、LGBTQ+、障がい者雇用、異文化理解、シニア活躍、育児・介護との両立、心理的安全性などがあります。自社の制度や人員構成に合わせ、必要なテーマを絞ることが重要です。テーマを広げすぎると、知識の紹介で時間を使い切り、受講者が何を変えるべきか曖昧になりやすいためです。

対象者別に変わる学習内容

経営層には、DE&Iを経営課題として位置づける考え方や方針発信、推進体制が求められます。管理職には、評価・配置・業務配分・会議運営・面談などで多様な人材を活かす実践が必要です。一般社員には、偏見や決めつけに気づき、日常のコミュニケーションを変える学習が適しています。全員に同じ内容を受けさせるより、役割ごとに期待行動を定義すると研修効果を職場へつなげやすくなります。

ダイバーシティ研修会社の選び方

研修会社を比較する際は、プログラム名だけで判断せず、受講後に変えたい職場行動から逆算します。提案を依頼するときは、同じ前提条件を各社へ伝えると違いが見えやすくなります。

解決したい組織課題に合うか

「多様性を理解する」だけでは目的が広すぎます。管理職の評価のばらつき、会議で一部の人しか発言しない、育児・介護との両立者へ業務が偏る、外国籍社員との協働が進まないなど、実際の困りごとまで具体化しましょう。課題が明確であれば、基礎研修、管理職研修、異文化理解など必要なテーマを選びやすくなります。

対象者とカリキュラムが合うか

経営層、管理職、一般社員では、変えるべき意思決定や行動が異なります。対象者の役割に応じたケースが含まれるか、受講者の業務や業界に合わせて内容を調整できるか確認しましょう。全社員へ同じ研修を実施する場合も、管理職には別途マネジメント演習を追加する方法があります。

演習と職場実践が含まれるか

講義で知識を得ても、実際の場面で判断できなければ行動は変わりません。ケース討議、ロールプレイ、職場の事例分析、アクションプラン作成などが含まれるかを確認します。特にアンコンシャスバイアスは、正解を暗記するより、自分の判断過程を振り返る演習が重要です。

効果測定とフォロー支援があるか

満足度アンケートだけでは、職場での変化を判断できません。事前・事後の理解度、行動目標の実施状況、上司との振り返り、一定期間後の再アンケートなどを組み合わせます。研修会社へ、効果測定の設計、教材の再利用条件、追加セッションや管理職フォローの有無を確認しましょう。

ダイバーシティ研修の費用と見積もり確認事項

ダイバーシティ研修の費用は、講師派遣、公開講座、オンライン、eラーニングなどの形式、受講人数、時間、カスタマイズ範囲によって変わります。公式サイトで料金が公開されていない会社も多いため、単価だけでなく、目的を満たすための総額と支援範囲で比較しましょう。

費用を左右する要素

講師派遣型では講師費に加えて交通費や宿泊費がかかる場合があります。オンライン研修は会場費を抑えやすい一方、配信環境や受講管理の費用が加わることがあります。eラーニングは受講ID数や利用期間で料金が変わり、オリジナル事例や自社方針を教材へ組み込む場合は制作費が必要です。

見積もりで確認する項目

見積もりでは、研修本体、教材、講師の交通費、オンライン配信、事前打ち合わせ、アンケート集計、録画・教材の二次利用、追加開催、キャンセル条件を確認します。複数社へは、対象者、人数、実施時期、希望形式、扱いたいテーマ、研修後の支援を同じ条件で伝え、含まれる範囲を揃えて比較しましょう。

ダイバーシティ研修を導入する流れ

研修は、会社選びから始めるのではなく、課題と対象者の整理から進めると失敗を減らせます。実施後のフォローまでを一つの計画として設計しましょう。

課題と対象者を整理する

従業員サーベイ、相談窓口への声、離職理由、管理職ヒアリングなどから課題を把握します。そのうえで、受講後に期待する行動を「会議で異なる意見を引き出す」「面談で決めつけを避ける」など観察できる言葉で定義します。

複数社へ相談して比較する

研修の目的、対象者、人数、実施時期、希望形式、扱いたい自社事例、予算の目安を伝えます。各社の提案は、講師の専門性、演習の具体性、カスタマイズ範囲、費用、効果測定、事後支援の同じ軸で比較します。可能であれば講師との事前面談やデモ研修で進め方も確認しましょう。

研修後の行動につなげる

研修直後に行動目標を設定し、上司やチームで振り返る機会を設けます。必要に応じて、会議ルール、1on1、評価基準、相談窓口、柔軟な働き方などの制度運用も見直します。研修内容と実際の制度が矛盾すると受講者の納得感が下がるため、人事施策と一体で改善することが重要です。

ダイバーシティ研修会社選びでお悩みならプロベルへご相談ください

ダイバーシティ研修会社を選ぶときは、扱うテーマの数だけでなく、自社の課題、対象者、演習、カスタマイズ、効果測定、研修後支援を確認することが重要です。依頼前に、変えたい職場行動、受講対象、人数、実施時期、形式、予算、研修後のフォロー方法を整理しておきましょう。

研修を一度実施するだけで組織文化が変わるわけではありません。管理職の行動や会議運営、人事制度、日常の対話へ学びを接続し、継続的に振り返ることで、研修を実務上の変化へつなげられます。複数の研修会社を比較する時間が取れない場合や、自社の課題に合う依頼先を絞り込めない場合は、プロベルへご相談ください。

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