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プレゼンテーション研修おすすめ7選比較ポイントと選び方を解説

プロベル編集部(株式会社プロベル) プロベル編集部 / 株式会社プロベル

2026年10月01日

社員のプレゼンテーション力を高めたいと考えても、課題が話の構成にあるのか、資料作成や話し方にあるのかによって適切な研修は異なります。営業提案、社内報告、経営会議、新規事業ピッチなど、利用場面によっても必要な練習やフィードバックは変わります。

本記事では、法人向けプレゼンテーション研修を提供する7社を比較し、研修で学べる内容、選び方、費用を見る際の注意点、成果につなげる進め方を解説します。自社の対象者と到達目標を整理し、候補を絞る際にお役立てください。

※本記事は当社独自の基準に基づき作成・編集しており、【プロベルおすすめ】と記載があるものは、プロベル有料掲載社のプロモーションが含まれます。

プレゼンテーション研修におすすめの会社7選

各社は、講師派遣型の実践研修、公開講座、ライブオンライン、eラーニングなど、提供方法と重点領域が異なります。まずは対象者、実施形式、学べる範囲を一覧で確認し、自社の課題に近い会社から詳細を比較すると効率的です。

会社名	主な対象・形式	特徴
株式会社日本コンサルタントグループ【プロベルおすすめ】	若手・中堅／講師派遣・オンデマンド	構成・資料作成・実演を体系的に扱う
株式会社インソース	階層別／講師派遣・公開・オンライン・動画	研修テーマと提供形式が豊富
株式会社ユーキャン	若手・中堅中心／オンライン対応	録画を用いた振り返りを含む
株式会社Schoo	幅広い階層／オンライン動画	基礎から資料作成まで組み合わせやすい
株式会社パーソル総合研究所	幅広いビジネスパーソン／研修	伝える力と図解・要約力を扱う
一般社団法人日本プレゼンテーション教育協会	法人・団体／社内研修・公開講座・個別指導	プレゼン教育に特化しカスタマイズに対応
プレゼンステーション	法人／少人数・短時間・ワーク中心	思考整理から資料設計まで支援

株式会社日本コンサルタントグループ【プロベルおすすめ】

出典：株式会社日本コンサルタントグループ

項目	内容
会社名	株式会社日本コンサルタントグループ
本社所在地	東京都新宿区
設立	1956年（創業）
主な対象	若手社員・中堅社員
提供形態	講師派遣、オンデマンド教材

日本コンサルタントグループの基礎編では、プレゼンテーションの全体像、戦略立案、内容設計、資料作成、話し方を順に学びます。対象は若手・中堅社員で、講義と演習を組み合わせ、5分間のシナリオと発表資料をペアで作成します。グループ内発表と相互フィードバックに加え、全体フィードバックまで行う構成です。準備から実演までを一つの研修で扱うため、自己流の説明を見直し、共通の型を社内に定着させたい場合に検討しやすいでしょう。企業規模や業種にかかわらず、要望に合わせた人材育成プランの提案にも対応しています。研修内容を自社の育成計画へ接続したい場合にも相談しやすい提供会社です。

株式会社日本コンサルタントグループの詳細ページを見る

株式会社インソース

出典：株式会社インソース

項目	内容
会社名	株式会社インソース
本社所在地	東京都千代田区
設立	2002年
主な対象	新入社員から管理職、職種別
提供形態	講師派遣、公開講座、オンライン、動画教材

インソースは、話す内容の整理、構成方法、資料作成、話す姿勢までを扱うプレゼンテーション研修を提供しています。講師派遣型、公開講座、オンライン、動画教材から選択でき、発表をビデオ撮影して自分の課題や癖を振り返るプログラムもあります。基本研修のほか、PowerPoint資料作成、営業向け、オンライン向けなどのラインナップがあり、業界や課題に合わせてカリキュラムや演習テーマを調整可能です。階層・職種ごとに内容を分けたい企業や、少人数の公開講座から試したい企業が比較しやすいでしょう。

株式会社ユーキャン

出典：株式会社ユーキャン

項目	内容
会社名	株式会社ユーキャン
本社所在地	東京都新宿区
設立	1954年
主な対象	若手・中堅社員中心
提供形態	集合研修、オンライン

ユーキャンの法人向け研修は、聞き手の分析、構成、根拠の示し方、見た目、話し方まで、準備から本番を通して学ぶ内容です。研修内では学習前後に発表演習を行い、動画で撮影した自分やグループメンバーのプレゼンテーションを客観的に確認します。仲間や講師のフィードバックも受けながら、強みと修正したい課題を把握できる構成です。開催はオンラインまたは対面で、標準時間は1日約6時間、主な対象は若手・中堅社員です。研修後はOJT・研修担当者へのレクチャーや、フォローシート、アクションプランの提案も相談できます。

株式会社Schoo

出典：株式会社Schoo

項目	内容
会社名	株式会社Schoo
本社所在地	東京都渋谷区
設立	2011年
主な対象	新入社員から管理職まで
提供形態	オンライン動画、研修パッケージ

Schoo for Businessは、プレゼンテーションスキルの基礎・向上・強化、資料作成、ロジカルプレゼンテーション、英語でのプレゼンテーションなど、テーマ別のオンライン研修パッケージを提供しています。話し方だけでなく、資料作成や説得力、ヒアリングまで関連テーマを組み合わせられる点が特徴です。受講者が時間や場所を選びやすいため、拠点や勤務時間が分散した組織でも展開しやすく、個々の課題や習熟度に応じた継続学習や、集合研修の前後学習に活用できます。

株式会社パーソル総合研究所

出典：株式会社パーソル総合研究所

項目	内容
会社名	株式会社パーソル総合研究所
本社所在地	東京都江東区
設立	1989年
主な対象	幅広いビジネスパーソン
提供形態	企業内研修、プログラム

パーソル総合研究所は、ビジネススキル研修の一つとして、相手の問いや論点を軸に説明を組み立てるプレゼンテーション研修を提供しています。別プログラムとして、話の内容をその場で図解し、分かりやすく伝え、まとめる力を養うリアルタイム図解プレゼンテーションも用意されています。後者は、新入・若手社員、中堅社員、リーダー候補などを対象とした企業内研修で、アイコン、地図、フローを使った伝え方や、会議参加者の発言を整理する方法を演習します。口頭説明だけでなく、会議や顧客説明での可視化スキルまで伸ばしたい企業が比較しやすい候補です。

一般社団法人日本プレゼンテーション教育協会

出典：一般社団法人日本プレゼンテーション教育協会

項目	内容
会社名	一般社団法人日本プレゼンテーション教育協会
本社所在地	東京都中央区
設立	公式サイトで確認できず
主な対象	企業・団体・官公庁・学校
提供形態	講演、社内研修、公開講座、個別指導

日本プレゼンテーション教育協会は、企業・団体・官公庁・学校向けに、講演、社内研修、公開講座、プレゼンテーション・コンサルティングを提供しています。社内研修は半日から2日間まで、要望に応じたプログラムのカスタマイズが可能です。社内啓発には講演会、全国の支店から少人数ずつ集める場合には社内研修、社内開催ほど人数がいない場合には公開講座と、目的や人数に合わせて形式を選べます。重要な登壇前の個別指導や、企画書・スライド作成、傾聴、説明力など関連テーマのトレーニングまで相談できる点も特徴です。

プレゼンステーション

出典：プレゼンステーション

項目	内容
会社名	プレゼンステーション
本社所在地	東京都渋谷区
設立	公式サイトで確認できず
主な対象	法人の担当者・チーム
提供形態	少人数、短時間、ワーク中心

プレゼンステーションは、プレゼン資料作成とコミュニケーションを軸に、法人向け研修・セミナー・ワークショップを提供しています。研修は少人数・短時間・ワーク中心で、相手を理解することと、自分の考えを正確に発信することを共通の考え方としています。自己流の資料作成を体系化したい、指導方法をそろえたい、PowerPoint作業の負担を減らしたいといった課題に対応し、思考整理や目的の明確化、シナリオ設計、資料作成まで支援します。一般的な話し方研修よりも、実務の企画・提案資料を整える力を重点的に伸ばしたい企業に適しています。

プレゼンテーション研修で学べる主な内容

プレゼンテーション研修は、単に上手に話す方法を学ぶものではありません。聞き手と目的の分析、論理構成、資料作成、話し方や非言語表現を組み合わせ、相手の理解や意思決定につなげる力を養います。自社の課題がどこにあるかを切り分けると、必要な研修内容を選びやすくなります。

聞き手と目的を分析する

顧客への提案と社内の進捗報告では、聞き手の関心や求める結論が異なります。研修では、誰に何を伝え、どのような判断や行動を促したいのかを整理します。目的が曖昧なままでは、情報を多く盛り込んでも要点が伝わらず、研修後の評価基準も定まりません。実際の利用場面を想定し、聞き手の前提知識や懸念を言語化することが構成設計の出発点です。候補を比較するときは、自社の商材や社内制度に近いケースを使えるか、受講者が聞き手像を具体化する演習があるかまで確認してください。

論理的な構成とストーリーを設計する

伝えたい内容は、結論、理由、根拠、具体例の関係が明確になるように並べる必要があります。研修ではPREP法などの型だけでなく、聞き手の理解度や持ち時間に応じて情報を取捨選択する練習が行われます。実務に近いテーマでシナリオを作り、発表後にフィードバックを受けることで、説明の飛躍や前提不足に気づきやすくなります。比較時は、型の解説だけで終わらず、構成案の作成、実演、講評、修正後の再発表まで含まれるかを見ると、習得プロセスの違いを判断できます。

見やすい資料を作成する

資料作成では、一枚に盛り込むメッセージを絞り、文章・図表・余白を使って情報の優先順位を示します。PowerPointの操作だけを学ぶ研修と、提案の論理やストーリーまで扱う研修は目的が異なるため、カリキュラムを確認しましょう。自社の資料を演習に使う場合は、持ち出せる情報の範囲や機密情報の扱いも事前に決める必要があります。講師が実際のスライドを添削するのか、架空題材で作成手順だけを練習するのかによって、研修後に持ち帰れる成果物と社内展開のしやすさも変わります。

話し方と非言語表現を改善する

聞き取りやすさには、声量、速度、間、視線、姿勢などが影響します。本人の感覚と聞き手の印象には差があるため、録画や講師・受講者からのフィードバックが有効です。オンラインではカメラ位置、画面共有、相手の反応を確認するタイミングも加わります。利用場面に近い環境で練習できるかを確認すると、研修内容を実務へ移しやすくなります。録画を使う場合は、撮影の有無だけでなく、どの評価項目で振り返り、改善後に再実演できるかまで確認すると研修間の差を比較できます。

プレゼンテーション研修会社の選び方

研修会社を比較するときは、知名度や講座数だけでなく、自社の対象者と課題に合うかを同じ条件で確認します。特に、扱うスキルの範囲、演習量、実施形態、研修後の定着支援は成果に直結しやすい項目です。

対象者と利用場面が合っているか

新人・若手・管理職では、求められる説明の難度や意思決定への関わり方が異なります。営業提案、社内報告、技術説明、新規事業ピッチなど、研修後に使う場面も具体化しましょう。汎用的な基礎研修は共通言語づくりに適し、職種別研修は実務のケースや用語に踏み込めます。対象者と利用場面が合わないと、内容を理解しても現場で使いにくくなります。対象階層だけで判断せず、発表時間、聞き手の役職、扱う情報の専門性、質疑応答の有無を研修会社へ伝えると、カリキュラムの適合度を比べやすくなります。

構成・資料作成・話し方のどこまで扱うか

話の筋道は良いが資料が読みにくいのか、資料は整っていても話し方に課題があるのかによって、選ぶ研修は変わります。カリキュラムを確認し、聞き手分析、構成、PowerPoint操作、図解、デリバリーのどこまで含むかを比較してください。限られた時間で効果を得るには、既にできている領域を繰り返すより、弱点に演習時間を配分できる研修が適しています。事前アンケートや資料診断で課題を特定できる会社なら、総合型にするか、資料作成や話し方に絞るかを判断しやすくなります。

実演と個別フィードバックがあるか

プレゼンテーションは知識を聞くだけでは改善点を把握しにくいため、発表演習、録画、講師コメント、受講者同士の評価があるかを確認します。受講人数が多い研修では、一人当たりの実演時間やフィードバック量が少なくなる場合があります。カリキュラムの演習回数だけでなく、誰がどの観点で評価し、改善後に再実演できるかまで確認すると比較しやすくなります。見積もり段階で受講人数とグループ数を伝え、一人当たりの発表時間、講師が直接講評する人数、録画データの扱いを確認しておくと、期待した演習量とのずれを防げます。

対面・オンライン・eラーニングのどれが適するか

対面研修は場の空気や立ち居振る舞いを含むフィードバックを受けやすく、ライブオンラインは拠点が分散した組織でも同時に演習できます。eラーニングは全社展開や反復学習に向く一方、個別の発表評価は別途設計が必要です。勤務形態、受講人数、拠点数、講師との双方向性を基準に選び、必要に応じて動画学習と実演研修を組み合わせます。オンラインの場合は、ブレイクアウト演習の有無、発表用データの共有方法、録画可否、通信トラブル時の代替対応も事前に確認してください。

研修後の定着支援と効果測定があるか

受講直後の満足度だけでは、実務で行動が変わったかを判断できません。事前課題、個人目標、上司レビュー、フォロー研修、再録画などがあると、改善を継続しやすくなります。研修前後で同じ評価項目を使い、結論の明確さ、構成、時間管理、資料の見やすさなどを確認すると、次の育成施策にもつなげられます。研修会社へは、アンケート提出だけか、評価レポートや個人別コメントまで受け取れるかを確認し、自社側で上司がフォローする範囲も決めておきましょう。

プレゼンテーション研修の費用を比較する際の注意点

費用は、公開講座の一人当たり料金、講師派遣の日額、オンライン・eラーニングのID課金など、提供形式によって計算方法が異なります。受講料だけでなく、教材、会場、交通、カスタマイズ、添削やフォローの費用まで含め、同じ条件で総額を比べることが重要です。

料金体系と追加費用をそろえて確認する

少人数なら公開講座、大人数なら講師派遣の方が一人当たり費用を抑えられる場合があります。ただし、講師派遣では交通費や会場費、事前打ち合わせ、教材、カリキュラム変更の費用が別になることもあります。見積もり時は参加人数、時間、実施回数、形式、追加サービスをそろえ、欠席時の振替やキャンセル条件も確認すると予算のずれを防げます。複数社の見積もりは、税の扱い、講師人数、事前課題、録画・添削、研修後レポートを同じ項目で並べ、総額と一人当たり費用の両方を確認してください。

安さだけでなく演習時間とフィードバック量を見る

同じ一日研修でも、講義中心か実演中心かによって、受講者が得られる練習機会は異なります。料金を比較する際は、発表回数、一人当たりの持ち時間、個別コメントの有無、改善後の再実演まで確認してください。研修費が低くても、演習が少なく職場で追加指導が必要なら、育成担当者の負担を含む総コストは高くなる可能性があります。短時間研修を選ぶ場合は、事前学習を動画に分ける、対象者を少人数に絞るなど、限られた時間を実演へ配分できる設計かも比較材料になります。

プレゼンテーション研修を成果につなげる進め方

研修効果を高めるには、受講前に課題と到達目標を決め、実務に近いテーマで練習し、研修後も発表と振り返りの機会を設けます。単発のイベントで終わらせず、職場の業務とつながる運用を用意することが重要です。

現状の課題と到達目標を具体化する

受講者アンケートや上司へのヒアリングに加え、実際の発表動画や資料を確認すると、課題を具体化できます。「プレゼンが苦手」という表現だけではなく、「結論が後ろになる」「資料を読み上げる」「質問への回答が長い」など、観察できる行動に分けます。到達目標も同じ尺度で設定すれば、研修会社へ要望を伝えやすく、実施後の変化も評価できます。対象者全員に共通する課題と個人差の大きい課題を分け、共通課題は集合研修、個別課題は添削や上司レビューで補うと、研修設計が具体的になります。

実務に近いテーマで演習する

自社の商品提案や社内報告を題材にすると、学んだ型を職場へ転用しやすくなります。一方で、顧客情報や未公開の経営情報を外部講師と共有する場合は、秘密保持や資料の回収方法を決める必要があります。実データを使えない場合でも、業務の構造を保った架空ケースを用意すれば、一般的な例題より実務に近い判断と説明を練習できます。研修会社へは、題材の持ち込み可否、事前提出の期限、講師が添削する範囲、研修後の資料保管・削除方法を確認し、情報管理部門のルールとも整合させてください。

研修後に発表機会と振り返りを設ける

研修後は30〜60日程度を目安に、社内報告や提案の場で実践し、上司や同僚から同じ評価項目でコメントを受ける仕組みを設けます。再録画や短いフォロー研修を行えば、最初の演習で指摘された点が改善したかを確認できます。受講者本人に任せきりにせず、職場で練習時間と発表機会を確保することが定着を支えます。実践日、評価者、提出物、再確認日を研修前に決め、結論の明確さや時間管理など少数の指標を継続して記録すると、次回研修の改善にも活用できます。