メンター制度を導入しても、メンターが役割を理解できていなかったり、面談が雑談や一方的な助言に偏ったりすると、制度は形骸化しやすくなります。メンター研修は、メンティとの信頼関係を築くための傾聴・質問・フィードバックに加え、守秘の範囲や人事部門へ連携すべきケースを共通認識にする機会です。

本記事では、企業向けのメンター研修を提供する7社・団体を比較し、選び方、費用の見方、導入手順を解説します。新人・若手の定着、キャリア支援、女性活躍など、自社が制度に期待する目的に合う研修を選ぶ際の参考にしてください。

メンター研修におすすめの研修会社7選

メンター研修は、メンターだけを対象とする基礎研修から、メンティとの合同研修、制度設計・運用支援、動画学習まで提供範囲が異なります。まずは各社の特徴と実施形式を比較し、自社の課題に合う候補を絞り込みます。

研修会社・団体	主な特徴	実施形式
日本メンター協会	制度設計から研修・運用まで対応	講師派遣・公開講座・オンライン
株式会社インソース	関係者・課題別の豊富な研修	講師派遣・公開講座・オンライン
ALL DIFFERENT株式会社	役割理解と後輩育成の基本	企業向け研修
公益財団法人日本生産性本部	自己理解とケース演習	オーダーメイド企業内研修
株式会社PHP研究所	メンター・メンティの相互理解	講師派遣
JTEX	信頼関係構築の基礎	講師派遣
Schoo for Business	動画で体系的に共通学習	オンライン動画

日本メンター協会

出典：日本メンター協会

提供元	日本メンター協会
主な対象	メンター、メンティ、制度担当者
実施形式	講師派遣・公開講座・オンライン
主な研修内容	制度導入、メンタリング、フォロー
料金	公開講座27,500円～（ペア38,500円）／講師派遣は要問い合わせ

日本メンター協会は、メンター制度の導入・運営支援と、メンター・メンティ双方への研修を提供しています。講師派遣では、制度の導入や見直しに向けたスタートアップ研修、メンター研修、メンターとメンティが参加するスタート研修、フォロー研修、終了時の研修まで、制度の段階に応じたプログラムが用意されています。

研修内容は組織の状況や目的に合わせて設計され、オンラインにも対応しています。メンターの育成だけでなく、制度の構築・運営コンサルティングや、社外のプロフェッショナルメンター派遣も相談できるため、制度全体を見直したい場合にも選択肢となります。

株式会社インソース

出典：株式会社インソース

提供元	株式会社インソース
主な対象	メンター、メンティ、上司、人事担当者
実施形式	講師派遣・公開講座・オンライン
主な研修内容	役割理解、傾聴・質問、対象別演習
料金	要問い合わせ

株式会社インソースは、メンターの役割や心構えを学ぶ基本研修に加え、メンティ向け、メンター・メンティ合同、両者の上司向け、人事担当者向けなど、関係者別の研修を幅広く提供しています。OJT担当を兼ねるメンター、女性社員のキャリア支援、外国人社員の受け入れといった目的別のプログラムもあります。

研修では、OJTとの役割の違いを理解したうえで、傾聴・質問・フィードバックなどを演習します。制度導入時だけでなく、経験者向けのフォロー研修や、メンティのキャリア開発を支援する研修も選べるため、運用段階に応じて内容を組み替えやすい提供形態です。

ALL DIFFERENT株式会社

出典：ALL DIFFERENT株式会社

提供元	ALL DIFFERENT株式会社
主な対象	メンター、後輩育成担当者
実施形式	企業向け研修
主な研修内容	役割理解、傾聴、面談の進め方
料金	要問い合わせ

ALL DIFFERENT株式会社のメンター研修は、メンターの役割と重要性を理解し、後輩社員の成長を促すために必要な関わり方を学ぶ内容です。メンターとして何をすべきかが曖昧な状態を解消し、相手の話を聴く方法や面談の進め方を具体化します。

制度を任された社員が、自己流の助言に偏らず、メンティの状況や考えを引き出すための基本を身につけたい場面に向いています。研修の実施条件や料金は、対象人数や希望形式とともに問い合わせ、プログラム範囲を確認する必要があります。

公益財団法人日本生産性本部

出典：公益財団法人日本生産性本部

提供元	公益財団法人日本生産性本部
主な対象	中核社員、管理職、人事担当者
実施形式	オーダーメイド企業内研修
主な研修内容	自己理解、関係構築、ケース演習
料金	要問い合わせ

日本生産性本部は、メンター的役割を担う中核社員や管理職・リーダー、人事担当者などを対象に、オーダーメイドの企業内研修を提供しています。メンタリングが必要とされる背景を理解し、自身のコミュニケーションスタイルを振り返ったうえで、実践に必要な考え方とスキルを学びます。

標準プログラム例には、メンターとメンティ双方の立場を体験するケーススタディ、ロールプレイ、ディスカッションが含まれます。知識の説明だけでなく、自社で起こり得る場面を想定して関係構築を練習したい企業に利用しやすい内容です。

株式会社PHP研究所

出典：株式会社PHP研究所

提供元	株式会社PHP研究所
主な対象	メンター、メンティ
実施形式	講師派遣
主な研修内容	相互理解、成長支援、職場風土づくり
料金	要問い合わせ

株式会社PHP研究所の人材開発では、メンターとメンティがお互いの立場で学び合い、よりよい仕事や職場風土づくりにつなげる講師派遣型の研修を提案しています。メンター制度を単なる相談窓口にせず、新入社員の成長支援と職場内の関係づくりに結びつける考え方が中心です。

メンター側の指導・支援スキルだけでなく、メンティ側にも制度の目的や関わり方を共有したい企業に適しています。具体的な実施時間、カスタマイズ範囲、費用は、自社の対象人数や課題を伝えたうえで確認します。

職業訓練法人日本技能教育開発センター（JTEX）

出典：職業訓練法人日本技能教育開発センター（JTEX）

提供元	職業訓練法人日本技能教育開発センター（JTEX）
主な対象	メンター、メンティ
実施形式	講師派遣
主な研修内容	制度理解、役割認識、信頼関係構築
料金	要問い合わせ

JTEXは、企業内で新入社員や若手社員を支援するメンター向けに、講師派遣型のメンター・メンティー基礎研修を提供しています。制度の目的と役割を確認し、メンティとの信頼関係を築くための具体的な方法を学ぶプログラムです。

若手社員の早期離職を防ぎ、育成と定着を支える施策としてメンター制度を機能させたい企業に合います。研修名のとおり基礎を共通化する位置づけで活用しやすく、実施条件や費用は講師派遣の見積もりで確認します。

Schoo for Business

出典：Schoo for Business

提供元	Schoo for Business
主な対象	社内メンター、管理職
実施形式	オンライン動画
主な研修内容	メンター視点、1on1、信頼関係、主体性支援
料金	1,650円／ID（最少20ID～）

Schoo for Businessのメンター研修パッケージは、メンター制度の本質的な理解から、実践的なコミュニケーションまでを動画で学ぶプログラムです。メンター視点、1on1での相談対応、心理的距離がある相手との関わり、メンティの主体性を促す考え方などを体系的に扱います。

オンライン動画を軸にするため、拠点や勤務時間が異なる社員にも共通学習を展開しやすい点が特徴です。一方、視聴だけでは面談スキルを評価しにくいため、社内でロールプレイや振り返りを組み合わせると、実践への移行を確認しやすくなります。

メンター研修とは

メンター研修は、社内のメンターがメンティの相談や成長支援を適切に行うため、役割と対話スキルを学ぶ研修です。業務指導を主目的とするOJTや、評価関係にある上司が行う1on1とは目的が重なる部分もありますが、制度上の役割と責任範囲を分けて設計する必要があります。

メンターの役割と研修の目的

メンターは、メンティが職場へ適応し、仕事やキャリアに関する悩みを整理できるよう支援する存在です。正解を一方的に教えるのではなく、相手の話を受け止め、質問によって考えを引き出し、必要に応じて社内資源へつなぐ役割を担います。

研修では、制度の目的、メンターが支援する範囲、傾聴・質問・フィードバック、守秘義務、面談の進め方を共通化します。ハラスメント、心身の不調、労務上の問題など、メンターだけで抱えるべきではない相談を人事や専門窓口へ連携する基準も重要です。役割の限界まで学ぶことで、メンターとメンティ双方の安心につながります。

OJT研修・1on1研修との違い

OJTは、実務を通じて業務知識や手順を身につけることが中心です。1on1は、上司と部下が定期的に対話し、目標達成や成長を支援する場として運用されます。これに対し、メンタリングは直属の評価者とは異なる先輩社員などが担当し、職場適応、キャリア、心理的な悩みを含む幅広い相談を受ける設計が一般的です。

三つを混同すると、メンティが評価への影響を心配して本音を話せなかったり、メンターが業務指導まで背負って負担過多になったりします。自社で役割を兼任させる場合でも、面談ごとの目的、情報共有の範囲、上司・人事との連携方法を明文化したうえで研修へ反映することが必要です。

メンター研修会社を選ぶポイント

研修会社を比較するときは、知名度や講座名だけで判断せず、自社の制度目的、参加者、実施方法、運用支援まで確認します。以下の観点を同じ条件で照らし合わせると、提案内容と見積もりの違いを判断しやすくなります。

自社のメンター制度の目的に合うか

メンター制度の目的は、新人・若手の定着、キャリア自律、女性活躍、次世代リーダー育成など企業によって異なります。目的が曖昧なまま汎用研修を選ぶと、受講者が何を実践すべきか分からず、面談回数だけをこなす制度になりかねません。

依頼前に、解決したい組織課題、メンティの対象、メンターに期待する行動、制度終了時に確認する指標を整理します。そのうえで、提案されたカリキュラムが目的に直結しているか、不要なテーマに時間を使っていないかを確認すると、研修後の実践につながりやすくなります。

ロールプレイやケース演習があるか

傾聴や質問は、知識を理解しただけでは実践しにくいスキルです。メンティが沈黙する、否定的な発言をする、業務外の深刻な悩みを打ち明けるといったケースを想定し、ロールプレイとフィードバックを行える研修が適しています。

演習では、講師が良し悪しを説明するだけでなく、受講者同士がメンターとメンティの両方を体験できるかを確認します。相手側の感じ方を理解すると、一方的な助言や不用意な質問に気づきやすくなり、実際の面談で修正できる行動が明確になります。

メンティ・上司・人事向けの支援があるか

メンターだけを研修しても、メンティが制度を評価面談と誤解していたり、上司がメンターへ業務指導まで期待したりすると機能しません。メンティ向け説明、合同研修、上司向けガイダンス、人事事務局向けの運用支援が提供範囲に含まれるかを確認します。

関係者ごとに、制度の目的、相談できる内容、守秘の範囲、報告が必要な例外を共有することが重要です。外部研修に含まれない場合は、人事部門が説明会やガイドラインを準備し、研修内容と制度ルールに矛盾がない状態を整えます。

研修後のフォローと制度運用支援があるか

メンターが困るのは、実際の面談が始まってからです。初回研修だけで終わらず、質問窓口、振り返り会、フォロー研修、ケース相談などがあるかを確認します。フォローの時期と回数、相談内容の扱い、追加料金も比較項目です。

制度そのものに課題がある場合は、研修だけで解決しないこともあります。ペアの選定、面談頻度、記録方法、人事への連携、効果測定まで支援できる会社であれば、受講者のスキル不足と制度設計上の問題を分けて改善できます。

実施形式と費用が条件に合うか

講師派遣は自社事例を取り入れやすく、多人数へ同時に演習を行える一方、日程調整や会場準備が必要です。公開講座は少人数でも参加しやすく、動画・eラーニングは多拠点へ展開しやすい反面、個別の実践フィードバックが不足する場合があります。

費用を比べる際は、一人当たり単価だけでなく、最低開催人数、講師交通費、教材費、カスタマイズ費、録画・アーカイブ、事後フォローまで含む総額で比較します。受講人数と希望時期をそろえて見積もりを依頼すると、条件差を見落としにくくなります。

メンター研修の費用相場と見積もりの見方

メンター研修の費用は、公開講座、講師派遣、動画・eラーニングで課金単位が異なります。公開料金がない研修も多いため、相場を一つの金額で断定せず、提供形式ごとの見積もり項目を確認することが大切です。

公開講座・オンライン講座

公開講座は一人単位で申し込めるものが多く、少人数のメンターを育成したい企業に向いています。日本メンター協会の公開講座では、メンター単独参加は27,500円、メンター・メンティのペア参加は38,500円です。開催日時が決まっているため、任命時期と合うかも確認が必要です。

料金には、受講時間、教材、修了証、事前課題、終了後の質問対応がどこまで含まれるかを確認します。オンラインの場合は、講義中心か、ブレイクアウトルームを使った演習まで行うかによって学習体験が変わります。

講師派遣・オーダーメイド研修

講師派遣型は、受講人数、研修時間、カリキュラムの調整、講師の人数、会場や交通条件によって見積もりが変わります。自社の制度説明やケースを組み込める一方、標準プログラムとの差分が大きいほど設計費が加わる可能性があります。

各社へ同じ条件を伝え、事前ヒアリング、教材作成、当日の演習、アンケート集計、事後報告、フォロー研修のうち、どこまで含まれるかを一覧にします。単価が安くても、必要な支援を追加した結果として総額が高くなる場合があるためです。

動画・eラーニング型

動画・eラーニング型は、受講ID数や契約期間、利用できる講座範囲で料金が決まることが一般的です。時間と場所を選ばず学べるため、多拠点やシフト勤務の社員へ展開しやすく、制度開始前の基礎知識をそろえる用途に向いています。

一方で、視聴完了だけでは傾聴や質問が実践できるか判断できません。社内でロールプレイ、面談記録の振り返り、メンター同士のケース共有を組み合わせる運用まで含めて費用対効果を評価します。Schoo for Businessのメンター研修パッケージは、1IDあたり1,650円で、最少20IDから利用できます。料金に管理機能や受講履歴の確認が含まれるかも比較します。

メンター研修を導入する手順

研修の効果を制度の定着につなげるには、発注前の目的設定から実施後の改善までを一連の取り組みとして設計します。研修会社へ任せる範囲と、人事部門が担う制度運用を切り分けることが重要です。

制度の目的と対象者を決める

最初に、早期離職の防止、職場適応、キャリア形成、特定層の育成など、制度で解決したい課題を定めます。メンティの入社年次や職位、メンターの選定条件、実施期間、面談頻度、担当部署も具体化します。

目的が決まると、研修で扱うべきケースや必要なスキルが明確になります。成果指標は、離職率だけに限定せず、面談実施率、相談のしやすさ、役割理解、メンターの負担感など、運用途中で確認できる項目も設定します。運用期間中の担当者と見直し時期も決めておくと、開始後の判断がぶれにくくなります。

研修会社を比較してプログラムを設計する

候補会社には、制度目的、対象人数、参加者の経験、現状の課題、希望形式、実施時期、予算を同じ条件で伝えます。提案を受けたら、役割理解、対話スキル、守秘と連携、ケース演習が含まれているかを確認します。

講師の専門性や実績だけでなく、自社事例へのカスタマイズ、メンティ・上司向け支援、研修後フォローも比較します。研修後に受講者が取る行動まで明確なプログラムであれば、面談開始へつなげやすくなります。提案ごとに実施後の到達像を言語化し、同じ評価軸で比較します。

面談ルールと相談経路を整える

研修と並行して、面談頻度、場所、記録の有無、守秘の範囲をガイドラインにまとめます。メンターが人事へ共有する情報と、本人の同意なく共有しない情報を区別し、メンティにも説明します。

ハラスメント、心身の不調、自傷の懸念、重大な労務問題などは、メンターだけで解決しようとせず、速やかに専門部署へつなぐ必要があります。緊急度別の連絡先と判断例を研修で扱うことで、抱え込みと対応の遅れを防げます。判断に迷う相談例は、メンターが単独で決めずに済むようケース別に共有します。

実施後に効果を測定して改善する

研修直後の満足度だけでなく、面談開始後の実施状況を確認します。メンターとメンティの双方へ、役割の理解、話しやすさ、負担、支援の有用性を尋ねると、研修課題と制度課題を分けて把握できます。

結果を踏まえ、追加研修、ケース相談、ペア変更、面談頻度の調整、ガイドライン改訂を行います。個別相談の内容を人事が過度に収集すると信頼を損なうため、効果測定は匿名性や守秘に配慮し、制度改善に必要な範囲へ限定します。改善項目ごとに担当者と期限を決め、次回の実施計画へ反映します。

メンター研修選びでお悩みならプロベルへご相談ください

メンター研修は、メンターの対話スキルだけでなく、制度の目的、役割の線引き、守秘、人事への連携方法をそろえるために実施します。研修会社を選ぶ際は、制度目的への適合、ケース演習、関係者向け支援、実施後のフォロー、実施形式と総費用を比較することが重要です。

依頼前に、対象人数、制度の目的、現状の課題、希望形式、実施時期、予算を整理すると、各社から同条件の提案を受けやすくなります。研修だけでなく制度設計や運用まで見直す場合は、対応範囲を分けて見積もりを確認します。

メンター研修会社ごとに得意領域や支援範囲が異なるため、自社だけで比較が難しい場合があります。メンター研修選びでお悩みの際は、課題や条件に合うプロを比較できるプロベルへご相談ください。

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