採用面接や応募書類では、候補者が実際の職場でどのように成果を出し、周囲と関係を築いていたかまで把握するのは容易ではありません。リファレンスチェックサービスを利用すると、候補者と働いた経験のある上司や同僚などの第三者から情報を集め、採用判断を補完できます。

一方、サービスごとに回答の集め方、質問設計、本人確認、レポートの内容、バックグラウンドチェックの対応範囲、料金体系は異なります。本記事では、法人向けにおすすめの7サービスを比較し、選び方や導入手順、候補者体験を損なわずに運用するための注意点を解説します。

リファレンスチェックサービスとは

リファレンスチェックは、候補者本人の同意を得たうえで、前職・現職の上司や同僚などから、仕事ぶり、実績、対人関係、強みや改善点といった情報を確認する手法です。候補者が推薦者を選び、オンラインの質問票へ回答してもらう方式が主流ですが、電話やオンライン面談で深掘りするサービスもあります。

目的は、第三者の評価だけで合否を決めることではなく、面接で得た印象や本人の説明を別の角度から確かめることです。職歴・学歴の真偽、反社会的勢力との関係、報道・SNS上のリスクなど事実確認を中心とするバックグラウンドチェックとは役割が異なります。両方を扱うサービスもあるため、人物理解と採用リスク確認のどちらを優先するかを先に整理する必要があります。

リファレンスチェックサービスおすすめ7選

ここでは、第三者からの人物評価を取得できる7サービスを紹介します。実施方法と料金だけでなく、質問設計、本人確認、採用管理システムとの連携、入社後活用まで確認すると、自社の選考フローに合う候補を絞りやすくなります。

サービス名	実施方法	料金
back check	オンライン回答／コンプライアンスチェック併用可	要問い合わせ
ASHIATO	オンライン回答	3万円〜／人（税別）
HERP Trust	オンライン回答	チケット2万5,000円／名〜、定額月1万5,000円〜（税別）
MiKiWaMe Point	オンライン回答	月額1万1,000円＋1アカウント880円（税込）
oxalis	オンライン回答／電話インタビュー	1万5,000円〜7万円／人（税別）
ネンタメ	オンライン回答／各種調査	月額1万円、初期費用0円
TRUST POCKET	オンライン回答	1万5,000円／件、定額月3万円〜

back check

出典：back check

サービス名	back check
運営会社	back check株式会社
実施方法	オンライン回答
主な機能	第三者評価、コンプライアンスチェック、運用サポート
料金	要問い合わせ

back check株式会社が提供する、オンライン完結型のリファレンスチェック／コンプライアンスチェックサービスです。候補者と働いた上司や同僚などから第三者評価を取得し、面接だけでは見えにくい働きぶり、スキル、カルチャーフィットを可視化します。

リファレンスチェックに加え、専門の調査員とシステムを活用した職務経歴、Web・SNS、反社・犯罪歴などのコンプライアンスチェックにも対応します。公式サイトでは累計7,000社以上の導入実績が示されており、プランに応じて専任サポートも受けられます。

ASHIATO

出典：ASHIATO

サービス名	ASHIATO
運営会社	back check株式会社
実施方法	オンライン回答
主な機能	他己分析、面接・入社後フォローポイント、本人確認
料金	3万円〜／人（税別）

ASHIATOは、back check株式会社が提供するオンライン型サービスです。推薦者の回答をもとに、候補者の特徴や職場態度を整理した他己分析レビューに加え、面接で確認したいポイントや入社後のフォローポイントを提示します。質問テンプレートのほか、企業独自の質問も設定できます。

候補者・推薦者向けの説明資料、なりすまし防止、閲覧権限管理、IPアドレス制限、SAML認証など、運用とセキュリティを支える機能も備えています。チケットプランは1人3万円からで、定額課金プランは個別見積もりです。

HERP Trust

出典：HERP Trust

サービス名	HERP Trust
運営会社	株式会社HERP
実施方法	オンライン回答
主な機能	本人確認、性格傾向分析、追加質問、HERP Hire連携
料金	チケット2万5,000円／名〜、定額月1万5,000円〜（税別）

HERP Trustは、株式会社HERPが提供するオンライン完結型サービスです。企業が回答者の条件と質問を設定し、候補者が専用URLを推薦者へ送付する流れで回答を集めます。推薦者の本人確認、性格傾向レポート、回答後の追加質問など、短期間でも情報の信頼性と深さを補う機能があります。

HERP Hireと連携すると、候補者情報画面からリファレンスチェックを作成し、完了通知と結果を採用管理の流れで確認できます。料金はチケットプランが1名あたり税別2万5,000円から、定額プランが月額税別1万5,000円からです。どちらも初回導入コンサルティングとチャットサポートが含まれ、定額プランでは専任コンサルタントによる支援や定期的な振り返りミーティングも案内されています。

MiKiWaMe Point

出典：MiKiWaMe Point

サービス名	MiKiWaMe Point
運営会社	株式会社HRRT
実施方法	オンライン回答
主な機能	URL発行、SMS認証、証明画像取得、反社チェック
料金	月額1万1,000円＋1アカウント880円（税込）

MiKiWaMe Pointは、株式会社HRRTが提供するオンライン型リファレンスチェックサービスです。企業が候補者情報を登録してURLを発行し、候補者が上司・同僚などへ回答を依頼します。メールアドレスを知らなくても、チャットツールなどでURLを共有できるため、依頼経路を選びやすい仕組みです。

推薦者の回答時にはSMS認証と証明画像の取得を行い、なりすましを抑える設計です。ライトプランはリファレンスチェック、スタンダードプランは反社チェックも利用できます。料金は月額1万1,000円（税込）に採用担当者1アカウント月額880円（税込）が加わり、スタンダードプランでは反社チェック1万1,000円（税込）が従量課金されます。

oxalis

出典：oxalis

サービス名	oxalis
運営会社	LIF株式会社
実施方法	オンライン回答／電話インタビュー
主な機能	独自質問、多言語対応、AI診断
料金	1万5,000円〜7万円／人（税別）

oxalisは、LIF株式会社が提供するリファレンスチェックサービスです。オンライン回答のみのAプランと、回答内容をもとに推薦者へ電話照会するB・Cプランがあり、必要な深掘りの程度に応じて実施方法を選べます。各プランとも候補者1人につき推薦者3人まで対応します。

Aプランは多言語の質問に対応し、Bプランは国内の推薦者へ日本語で、Cプランは海外在住の推薦者へ日本語または英語で電話インタビューを行います。独自質問の追加やAI診断も料金内に含まれ、オンラインプランは最短2〜3営業日と案内されています。

ネンタメ

出典：ネンタメ

サービス名	ネンタメ
運営会社	株式会社KUROKO
実施方法	オンライン回答／各種調査
主な機能	本人確認、職種別設問、バックグラウンド・反社チェック
料金	月額1万円、初期費用0円

ネンタメは、株式会社KUROKOが提供するオンライン型サービスです。候補者が指定した上司や同僚などから仕事ぶりや人柄を確認するリファレンスチェックに加え、職歴などを照会するバックグラウンドチェック、新聞・Web・SNSや独自データベースを用いる反社・コンプライアンスチェックを一つの画面で扱えます。

初期費用0円、月額1万円で使い放題と案内され、最低契約期間は1か月です。回答者の本人確認、職種別の質問テンプレート、英語対応、導入・運用サポートも用意されています。公式サイトではリファレンス回答の平均日数を2〜3日、回答率を約90％としています。

TRUST POCKET

出典：TRUST POCKET

サービス名	TRUST POCKET
運営会社	株式会社マイナビ
実施方法	オンライン回答
主な機能	50種類以上の質問テンプレート、質問カスタマイズ
料金	1万5,000円／件、定額月3万円〜

TRUST POCKETは、株式会社マイナビが提供するオンライン完結型リファレンスチェックサービスです。職種別、経験別、マネジメント別に50種類以上の質問テンプレートを用意し、企業独自の質問も設定できます。候補者・推薦者向けのガイドラインを備え、企業側の作業は実施説明とURL発行が中心です。

料金は従量課金が1件1万5,000円で、5件目以降は1件1万円です。年間利用の定額制は月3万円からで、初回のみアカウント発行費用がかかります。公知情報を調べるバックグラウンドチェックも別途利用でき、リファレンスと事実確認を使い分けられます。

リファレンスチェックサービスの選び方

サービス選定では、知名度や料金だけでなく、どの方法で情報を集め、取得後に何へ使うかを揃えて比較することが重要です。次の4点を自社の採用人数、対象職位、選考期間と照合すると、必要以上に高機能なサービスや情報不足になるサービスを避けやすくなります。

オンライン回答型か電話・面談併用型か

オンライン回答型は、候補者と推薦者が都合のよい時間に対応でき、複数候補者へ同じ設問を実施しやすい方法です。採用人数が多い企業や、選考期間を延ばしたくない企業に向きます。一方、自由記述だけでは発言の背景や具体例を確認しにくいことがあります。

電話・面談併用型は、回答に合わせて追加質問し、実績の再現性やマネジメント上の特徴を深掘りできます。幹部や管理職など採用失敗の影響が大きいポジションでは有効ですが、費用と日数は増えやすいため、全候補者へ一律に行うのか、重要職位だけに絞るのかを決める必要があります。

質問設計とレポートの活用範囲を確認する

同じリファレンスチェックでも、質問テンプレートを選ぶだけのサービスと、企業独自の評価基準に合わせて質問を設計できるサービスがあります。営業職なら目標達成の再現性、管理職なら部下育成や意思決定など、職位ごとに確認したい行動を具体化しておくと、回答が採用判断に結び付きます。

また、レポートが回答の一覧だけか、特徴の要約、面接での追加質問、入社後のフォローポイントまで示すかも確認します。採否だけでなく配属やオンボーディングへ使う場合は、誰がどの段階でレポートを閲覧し、現場へ何を共有するかまで運用を設計することが重要です。

本人確認・同意取得・セキュリティを確認する

候補者が指定した推薦者からの回答であっても、なりすましを完全に防げるとは限りません。携帯電話番号や本人確認書類による認証、回答者との関係性の確認、複数人からの回答取得など、信頼性を補う仕組みを比較します。候補者と推薦者の双方から同意を取得するフローも必要です。

レポートには勤務状況や人物評価など慎重に扱う情報が含まれます。通信の暗号化だけでなく、閲覧権限、IPアドレス制限、シングルサインオン、保存期間、退職者アカウントの停止手順も確認すると、導入後の漏えいリスクを抑えられます。

料金体系を採用人数に合わせる

料金体系には、候補者1人ごとの従量課金、複数回分のチケット、月額・年額の定額制があります。採用人数が少ない、または重要職位だけで実施するなら従量課金が管理しやすく、毎月多くの候補者へ行う企業では定額制が割安になりやすい傾向があります。

比較時は基本料金だけでなく、初期費用、最低契約期間、推薦者数、質問追加、電話照会、英語対応、バックグラウンドチェックなどの追加費用を含めます。年間の採用計画をもとに想定件数を出し、同じ調査範囲で総額を見積もることが欠かせません。

リファレンスチェックサービス導入の流れ

サービスを契約するだけでは、回答を採用判断へ適切に反映できません。実施目的と対象、候補者への説明、レポートの扱いを事前に決めることで、選考遅延や候補者の不安を抑えながら運用できます。

目的と実施対象を決める

まず、面接で把握しにくい働きぶりを確認したいのか、経歴などの事実確認も必要なのか、入社後の配属・育成へ使いたいのかを整理します。目的が曖昧なままでは、必要以上の個人情報を集めたり、レポートを取得しても使い方が分からなかったりするためです。

次に、全候補者へ実施するか、管理職・専門職・最終候補者などに限定するかを決めます。実施時期、推薦者の人数と条件、回答期限、結果を閲覧できる担当者、判断に用いる評価項目まで定めると、候補者ごとの運用差を抑えられます。

候補者へ説明し同意を得る

候補者には、実施目的、確認する情報、推薦者の条件、利用範囲、回答期限を説明し、同意を得てから開始します。『疑うための調査』と受け取られると辞退につながる可能性があるため、面接だけで把握できない強みを確認し、相互理解や入社後支援に生かす目的も具体的に伝えます。

現職に転職活動を知らせていない候補者へ、現職の上司を一律に求めるのは適切ではありません。前職・前々職の上司や同僚を認めるなど代替条件を用意し、候補者が安全に依頼できるかを確認します。推薦者へも利用目的と回答の取り扱いを明示します。

レポートを面接と受け入れに活用する

取得したレポートは、応募書類、面接評価、実績確認などと照合します。食い違いがある場合は直ちに不採用とせず、質問の解釈、推薦者との関係、事実関係を候補者へ確認します。複数の情報が一致する点と、追加確認が必要な点を分けると、判断の偏りを防げます。

採用する場合は、候補者の強みが発揮される業務、苦手になりやすい状況、効果的なフィードバック方法などを、本人の同意範囲内で配属先へ共有できます。採否だけでレポートを使い切らず、オンボーディングへつなげると、取得した情報の価値を高められます。

リファレンスチェックを行う際の注意点

リファレンスチェックは有用な補助情報になりますが、個人情報と第三者評価を扱うため、候補者体験と公平性への配慮が欠かせません。回答の取得方法だけでなく、利用範囲と判断方法を社内で統一する必要があります。

本人の同意を得ずに実施しない

候補者本人に知らせず、勤務先や関係者へ連絡する運用は避けます。サービス上で同意を取得できる場合でも、採用企業は何を確認し、誰が閲覧し、どの目的で使うのかを候補者へ明確に説明する必要があります。利用目的を超えて配置や別の人事施策へ転用する場合は、同意範囲の再確認が必要です。

契約前には、候補者と推薦者それぞれの同意記録が残るか、問い合わせや削除依頼へどう対応するか、データの保存期間はどの程度かを確認します。法務・情報システム部門とも運用を共有し、現場担当者の独断で依頼先や質問を広げない体制を整えます。

不利な情報だけで採否を決めない

推薦者の回答は、候補者との関係性や観察した時期、担当業務によって変わります。一人の主観的な評価や短い回答を確定的な事実として扱うと、本来の能力を見誤るおそれがあります。複数人の回答、面接での具体例、客観的な実績と組み合わせて解釈することが重要です。

懸念が示された場合は、どの状況で起きた行動なのか、現在も同じ課題があるのか、職務環境を変えることで解消できるのかを確認します。採用基準と関係のない属性や、業務上の必要性がない私生活情報を判断材料にしないことも、公平な選考を保つうえで欠かせません。

現職への連絡で転職活動を漏らさない

在職中の候補者にとって、現職へ転職活動が知られることは大きな不利益になり得ます。候補者が指定していない上司や人事部へ採用企業や調査会社が不用意に連絡しないよう、連絡先の確定方法と承認手順をサービス事業者へ確認します。

現職の推薦者を用意できない場合は、前職・前々職の上司や同僚、取引先などを候補にできるかを事前に決めます。代替条件を設けることで、候補者に無理な依頼を強いずに第三者情報を得られます。選考スケジュールには回答者の都合も織り込み、期限を過度に短くしないことが大切です。

リファレンスチェックサービス選びでお悩みならプロベルへご相談ください

リファレンスチェックサービスは、オンライン回答、電話インタビュー、本人確認、追加質問、バックグラウンドチェックとの組み合わせなど、調査方法と確認範囲が異なります。まずは、候補者のどの情報を採用判断へ補いたいかを明確にすることが重要です。

例えば、短期間で標準化した回答を集めたい場合はオンライン型が適し、役職や職務に応じて深掘りしたい場合は電話調査や専門家による設計支援が候補になります。比較する際は、次の点を確認しましょう。

• オンライン回答・電話調査など必要な方法に対応できるか
• 質問設計とレポートが採用目的に合っているか
• 候補者本人と回答者の確認手順が明確か
• 同意取得・暗号化・保存期間などの管理体制が適切か
• 料金・回答期限・ATS連携を同条件で比較できるか

リファレンスチェックは、候補者の同意を得たうえで、面接や応募書類を補う情報として利用します。不利な情報だけで判断せず、職務との関連性や事実確認の方法を社内で決めておくことが大切です。

調査方法や質問項目を自社だけで整理しきれない場合は、採用支援の専門家を比較できるプロベルへご相談ください。採用判断を補強する支援先探しを進められます。

プロベルへのご相談はこちら