人事評価システムを導入したいものの、「自社の評価制度に合う製品がわからない」「機能や料金の違いを比較しにくい」などと悩む企業は少なくありません。

人事評価システムは、評価シートの作成・配布・回収や集計を効率化できる一方、自社の運用に合わない製品を選ぶと、かえって現場の負担が増える場合があります。

そこで重要なのが、評価制度の再現性や企業規模、操作性、セキュリティ、料金体系などを複数の観点から比較することです。

導入目的を明確にしたうえで選定すれば、評価業務の効率化だけでなく、公平性の向上や人材育成へのデータ活用にもつなげられます。

本記事では、人事評価システムの基本的な機能や選び方、料金体系、導入するメリットと注意点を解説します。

人事評価システムとは

人事評価システムとは、評価シートの作成・配布・回収、目標管理、評価結果の集計やフィードバックなどをオンライン上で一元管理する仕組みです。

紙やExcelで発生していた手作業を減らし、評価業務の進捗や結果を把握しやすくできます。

以下、人事評価システムの対象企業や導入目的、タレントマネジメントシステムやExcel・紙による評価運用との違いを解説します。

人事評価システムの対象企業と導入目的

人事評価システムは、評価業務を効率化しながら、評価データを人材育成や配置にも活用したい企業に向いています。

評価シートの作成・配布・回収、目標管理、集計、フィードバックなどを一元管理できるため、紙やExcelでの運用に比べて人事担当者や管理職の負担を減らしやすいためです。

特に、以下のような課題がある企業では導入効果を期待できます。

• 評価シートの配布や回収に時間がかかっている
• 誰が提出済みなのか把握しにくい
• 評価結果を人材育成や配置に活用できていない
• 評価業務が特定の担当者に属人化している

導入前には「業務効率化」「評価の公平性向上」「人材配置への活用」など目的を整理し、システムで改善する部分と評価制度そのものを見直す部分を分けることが重要です。

タレントマネジメントシステムとの違い

人事評価システムとタレントマネジメントシステムの主な違いは、管理する人材情報の範囲です。

人事評価システム導入の目的は、評価項目の設定や評価の進行、結果の集計など、主に人事評価業務の効率化などです。

一方、タレントマネジメントシステムでは評価情報に加え、社員の経歴やスキル、配置、育成状況、後継者候補なども幅広く管理します。

そのため、評価業務だけを効率化したい企業は人事評価に特化した製品、評価データを配置や育成まで活用したい企業は統合型の製品が候補になります。

製品名や分類だけで判断せず、自社が管理したい情報の範囲と利用目的に必要な機能が備わっているか確認しましょう。

Excel・紙による評価運用との違い

人事評価システムは、Excelや紙で発生しやすい配布・回収・集計などの手作業をまとめて効率化できます。

Excelや紙は自由に評価様式を作れる一方、ファイルの最新版管理や提出状況の確認、評価結果の集計、閲覧権限の設定などが煩雑になりやすい方法です。

人事評価システムでは、評価サイクルや締切を設定し、進捗確認、未提出者への通知、承認、集計まで一つの環境で進められます。

ただし、既存の評価シートをそのまま移行するだけでは、複雑な運用まで引き継いでしまう可能性があります。

導入時には不要な評価項目や承認経路を見直し、システム上で運用しやすいシンプルな評価フローへ整えることが大切です。

人事評価システムの主な機能

・人事評価システムの主な機能一覧表

項目	内容
評価シートの作成・配布・回収を行う	MBOやコンピテンシー評価、360度評価などに対応し、配布・提出状況・承認まで管理する
目標管理・1on1を支援する	組織目標と個人目標、進捗、上司コメント、面談記録などを継続的に管理する
評価結果を集計・分析する	部門・等級・評価項目別の分布や推移を可視化し、評価の偏りや人材課題を把握する
人事情報とアクセス権限を管理する	社員情報や所属、役職、評価履歴を一元化し、閲覧・編集できる範囲を細かく設定する

以下、人事評価システムに搭載される主な機能を解説します。

評価シートの作成・配布・回収を行う

人事評価システムでは、評価シートの作成から配布、回収、承認までを一元管理できます。

提出状況を一覧で確認できるため、未提出者への通知や督促も行いやすくなります。

また、一次評価・二次評価などの承認ルートを設定すれば、評価業務の進捗管理を効率化できるのも特徴です。

導入時は、自社独自の計算式やコメント欄、承認経路を再現できるか確認しましょう。

必要な項目だけに絞ることで、評価者と被評価者の入力負担も抑えやすくなります。

目標管理・1on1を支援する

目標管理・1on1機能を活用すると、評価時期だけでなく期中の進捗や上司と部下の対話まで継続的に管理できます。

組織目標と個人目標を共有し、進捗状況や上司からのコメント、目標変更の履歴などを残せるためです。

1on1機能を備えたシステムでは、以下のような情報を管理できます。

• 面談予定
• 1on1の議題
• 面談メモ
• 次回までのアクション
• 過去の面談履歴

評価を期末だけの作業にせず、期初の目標合意、期中の支援、期末評価を一続きの流れとして運用することが大切です。

上司と部下の対話を日常的に記録できれば、評価時の判断根拠も確認しやすくなります。

評価結果を集計・分析する

評価結果の集計・分析機能を使うと、評価の偏りや社員ごとの強み・課題を把握しやすくなります。

部門別、等級別、評価項目別の分布や、過去の評価結果との推移などを可視化できるためです。

また、評価者ごとの評価傾向を比較すれば、評価が甘い・厳しいなどのばらつきを見つける材料にもなります。

評価会議で根拠を確認しやすくなり、入力漏れや極端な評価を早期に発見することにもつながります。

導入前に必要なレポートやデータ出力形式を決めておくと、活用目的に合った製品選びが容易です。

人事情報とアクセス権限を管理する

人事情報とアクセス権限の管理機能を使えば、社員情報や評価履歴を一元化しながら、機密性の高い情報を適切に管理できます。

所属、役職、等級などの情報と評価データを紐づけ、異動に合わせて評価者や閲覧権限を変更できるためです。

人事評価では、本人・一次評価者・二次評価者・人事担当者によって閲覧できる情報を分ける必要があります。

とくに評価コメントや処遇に関する情報は、必要な人だけが確認できる権限設定が欠かせません。

あわせて、組織改編時の更新方法や操作ログ、バックアップ、退職者データの扱いまで確認しておくことが重要です。

【比較表あり】人事評価システムのおすすめ15選

人事評価システムは、評価業務に特化した製品から、配置・育成・人材分析まで対応するタレントマネジメント型まで幅広くあります。

人事評価システムのおすすめ15選は、以下のとおりです。

会社名	主な特徴	向いている企業
株式会社日本コンサルタントグループ	評価制度の見直し・再設計から評価者研修、コーチング、組織診断まで一体的に支援する	システム導入だけでなく、評価制度そのものから見直したい企業
株式会社カイシン	評価制度だけでなく、理念・採用・教育・報酬・組織開発まで統合的に支援する	評価制度と組織風土を一体で改善したい企業
ZoneLabo株式会社	組織課題を整理したうえで、評価制度と管理職育成・組織開発を組み合わせて支援する	評価制度の定着とマネジメント力向上を同時に進めたい企業
One人事株式会社	人事評価と労務・勤怠・給与などの人事データを一つのデータベースで管理できる	人事評価を含む人事業務全体を一元化したい企業
jinjer株式会社	評価シート作成から評価フロー、最終評価まで電子化し、給与などの関連機能とも連携できる	複雑な評価フローを効率化し、人事データを一元管理したい企業
株式会社SmartHR	評価シートや評価フローを柔軟に設定でき、360度評価やスマートフォン入力にも対応する	現在の評価制度を大きく変えずにクラウド化したい企業
株式会社Works Human Intelligence	目標管理・業績評価・能力評価・多面評価に対応し、複雑な評価ワークフローを構築できる	複数部門・職種を抱え、複雑な評価制度を運用する大企業
株式会社カオナビ	評価業務に加え、蓄積した人材情報を配置・スキル管理・育成にも活用できる	評価データを人材配置や育成まで活用したい企業
株式会社HRBrain	既存の評価シートを再現し、配布・回収・進捗管理から評価データの蓄積まで効率化できる	Excel中心の評価業務から脱却し、人材データ活用も進めたい企業
株式会社プラスアルファ・コンサルティング	評価に加えてスキル・適性・キャリアなどの人材データを分析し、配置や育成へ活用できる	人材データを高度に分析して戦略人事を進めたい企業
株式会社ビズリーチ	目標設定から評価入力・集計・調整まで管理し、過去の評価や目標進捗も継続的に蓄積できる	評価業務と目標管理を一つの流れで運用したい企業
株式会社あしたのチーム	評価システムに加え、専任担当者による導入・運用支援を受けられる	システム導入後の評価運用まで伴走してほしい企業
株式会社日本経営	目標評価・行動評価・職務評価など、人事評価の実施・集計に必要な機能を絞って提供する	必要な評価機能に絞り、シンプルに運用したい企業
株式会社ソリューション・アンド・テクノロジー	目標設定から自己申告、評価、評定値算出、面談まで管理し、複雑な評価ルートにも対応する	部門・職種ごとに異なる評価制度を運用する大企業
株式会社FAZOM	目標管理・1on1・フィードバックと人事評価をつなぎ、日常のマネジメント情報を評価へ活用できる	1on1や目標管理を形骸化させず、評価と人材育成につなげたい企業

それぞれのシステムの特徴や強みを紹介します。

株式会社日本コンサルタントグループ【プロベルおすすめ】

出典：株式会社日本コンサルタントグループ

所在地	東京都新宿区下落合三丁目22-15 ニッコンビル
費用	参考（関連研修）：人材育成トータルサポートの研修講師 40万円／日（諸経費別途の場合あり）。制度設計・構築の料金は別途確認
事業内容	企業診断・改善支援、人材育成・能力開発、市場調査、地域開発、出版事業
実績	1956年創業、若手人材育成の実績多数

株式会社日本コンサルタントグループは、総合経営コンサルティングと人材育成を手掛ける会社です。

人事制度設計では、経営戦略を起点に等級・評価・賃金・教育まで一貫した制度を構築し、評価者研修などを通じて運用定着まで支援します。

システム化の前に評価基準や制度自体を整理したい場合にも活用しやすいでしょう。

株式会社日本コンサルタントグループは、人事評価制度を根本から再設計したい企業におすすめの人事コンサルティング会社です。

株式会社日本コンサルタントグループの詳細ページを見る

株式会社カイシン【プロベルおすすめ】

出典：株式会社カイシン

所在地	愛媛県松山市住吉2-10-22
費用	参考（関連サービス）：各種研修 20万〜60万円／日、『イチガン』課題解決型チームビルディング 30万〜300万円／課題。制度設計・構築の料金は別途確認
事業内容	組織コンサルティング
実績	要問い合わせ

株式会社カイシンは、人財開発と組織開発を組み合わせた「統合型組織開発」を提供する会社です。

評価制度だけを単独で整えるのではなく、理念・採用・教育・報酬・コミュニケーションなどとの一貫性を重視して組織を設計します。

制度変更後の現場定着まで伴走するため、組織風土を含めた改革につなげやすいでしょう。

株式会社カイシンは、人事評価制度と組織文化を一体で改善したい企業におすすめの組織コンサルティング会社です。

株式会社カイシンの詳細ページを見る

Zone Labo株式会社【プロベルおすすめ】

出典：Zone Labo株式会社

所在地	東京都新宿区西新宿2-6-1 新宿住友ビル18階
費用	参考（関連サービス）：マネジメント育成プログラム 20万円〜50万円／月。制度設計・構築の料金は別途確認
事業内容	MVV／人事戦略策定支援、人事評価制度策定／運用支援、採用広報／ブランディング支援、オーダーメイド式業務改善／DX支援、中小／ベンチャー企業特化型マネジメント研修
実績	支援開始3ヶ月で組織のパフォーマンスが改善した実績など多数

Zone Labo株式会社は、中小・ベンチャー企業の成長フェーズに合わせて組織施策を設計する会社です。

既存の型を当てはめるのではなく、経営者や現場へのヒアリングから課題を整理し、人事評価制度の策定・運用とマネジメント育成を組み合わせます。

制度と管理職の行動を同時に変えたい企業と相性がよいでしょう。

Zone Labo株式会社は、評価制度の定着と管理職育成を同時に進めたい企業におすすめの組織開発会社です。

Zone Labo株式会社の詳細ページを見る

One人事株式会社

出典：One人事株式会社

所在地	東京都品川区南大井6-26-2 大森ベルポートB館8F
費用	要問い合わせ
事業内容	HRTech SaaS事業、PublicHRソリューション事業、DX事業
実績	One人事シリーズを含む累計導入1,000社、国立高専51校、国立病院機構配下142病院の導入実績

One人事株式会社は、人事評価から労務・勤怠・給与・タレントマネジメントまで統合できる「One人事」を提供しています。

既存の評価シートを再現できるほか、評価結果を給与や賞与へ連携し、人材データとして蓄積できるのが特徴です。

複数システムへの二重入力を減らし、人事データ基盤を統一したい場合に活用しやすいでしょう。

One人事株式会社は、人事評価を含む人事業務全体を一元化したい企業におすすめの人事システム会社です。

jinjer株式会社

出典：jinjer株式会社

所在地	東京都新宿区西新宿 6-11-3 WeWork Dタワー西新宿
費用	ジンジャー人事評価：初期費用＋月額利用料。製品の組み合わせと利用人数により異なるため、詳細は要問い合わせ
事業内容	統合型人事システム「ジンジャー」の企画・開発・運営
実績	要問い合わせ

jinjer株式会社は、クラウド型人事労務システム「ジンジャー」を開発・提供しています。

「ジンジャー人事評価」では、評価シートの作成から評価者設定、進捗確認、最終評価までを電子化でき、計算式や細かな閲覧権限にも対応します。

給与など別製品と同じデータベースを使えるため、評価後の処遇反映まで効率化しやすいでしょう。

jinjer株式会社は、人事評価と労務・給与データを一元管理したい企業におすすめの人事システム会社です。

株式会社SmartHR

出典：株式会社SmartHR

所在地	東京都港区六本木3-2-1 住友不動産六本木グランドタワー
費用	要問い合わせ
事業内容	SmartHRの企画・開発・運営・販売
実績	SmartHRの登録社数8万社以上、サービス利用継続率99％

株式会社SmartHRは、人事・労務データを基盤にタレントマネジメントまで展開できる「SmartHR」を提供しています。

人事評価で得た情報を、配置・育成・スキル管理や組織分析へ横断的に活用できるのが特徴です。

労務管理ですでに蓄積した従業員情報を評価でも利用すれば、データ登録の重複を抑えられるでしょう。

株式会社SmartHRは、労務管理と人事評価を同じ人材データ基盤で運用したい企業におすすめの人事システム会社です。

株式会社Works Human Intelligence

出典：株式会社Works Human Intelligence

所在地	東京都港区虎ノ門2-6-1 虎ノ門ヒルズステーションタワー 10階
費用	要問い合わせ
事業内容	大手企業向け統合人事システム「COMPANY」の開発・販売・サポート、HR関連サービスの提供
実績	COMPANYは1,200法人グループで導入、約540万人の人事データを管理、平均継続利用年数12年

株式会社Works Human Intelligenceは、大手企業向け統合人事システム「COMPANY」を開発・提供しています。

評価領域では、MBOやコンピテンシー評価、360度評価などに対応し、評価サイクルや異動を考慮した複雑な制度も設定可能です。

大規模組織特有の権限や制度へ対応しやすく、グループ横断での運用も検討できるでしょう。

株式会社Works Human Intelligenceは、大人数かつ複雑な評価制度を運用する企業におすすめの統合人事システム会社です。

株式会社カオナビ

出典：株式会社カオナビ

所在地	東京都港区赤坂1-8-1 赤坂インターシティAIR33F
費用	要問い合わせ
事業内容	タレントマネジメントシステム『カオナビ』の開発・販売・サポート
実績	導入社数4,500社超、継続率99.6％以上

株式会社カオナビは、社員の人材情報を一元化し、人事評価から配置・育成・分析まで活用できるタレントマネジメントシステム「カオナビ」を提供しています。

既存の評価シートを再現でき、MBO・OKR・360度評価など複数の評価方式へ対応するのが特徴です。

評価後のデータを人材配置や育成施策へ広げたい場合にも使いやすいでしょう。

株式会社カオナビは、人事評価データを戦略的な人材配置や育成まで活用したい企業におすすめのタレントマネジメント会社です。

株式会社HRBrain

出典：株式会社HRBrain

所在地	東京都港区三田3-5-19 住友不動産東京三田ガーデンタワー5F
費用	要問い合わせ
事業内容	HRBrain タレントマネジメント、HRBrain スキル管理、HRBrain WorkSuite、HRBrain 人事評価、HRBrain 360度評価、HRBrain 組織診断サーベイ、HRBrain パルスサーベイ、HRBrain ストレスチェック、HRBrain 労務管理、HRBrain AIチャットボット、HRBrain ラーニング、HRBrain 福利厚生、HRBrain 勤怠管理、HRBrain 採用ソリューション、HRBrain Brain、HRBrain コンサルティング
実績	HRBrainシリーズ累計導入社数4,000社以上

株式会社HRBrainは、人事評価を起点にタレントマネジメントや組織診断などへ展開できるHRサービスを提供しています。

「HRBrain 人事評価」では、評価テンプレートと自由度の高いシート設定を利用でき、ワークフローや進捗確認もオンライン化できます。

評価データを蓄積して次の育成施策へつなげる運用にも向くでしょう。

株式会社HRBrainは、Excel中心の評価業務を効率化しながら人材データ活用も進めたい企業におすすめの人事評価システム会社です。

株式会社プラスアルファ・コンサルティング

出典：株式会社プラスアルファ・コンサルティング

所在地	東京都港区東新橋一丁目9番2号 汐留住友ビル25階
費用	要問い合わせ
事業内容	マーケティングソリューション事業、CRMソリューション事業、HRプラットフォーム事業
実績	タレントパレット導入法人数4,800社以上、継続率99.6％

株式会社プラスアルファ・コンサルティングは、タレントマネジメントシステム「タレントパレット」を提供しています。

人事評価だけでなく、スキル・適性・キャリア・サーベイなどの人材情報を集約し、分析や配置、育成へ活用できるのが特徴です。

生成AIを組み込んだ機能もあり、蓄積データを経営判断へ広げたい企業でも検討しやすいでしょう。

株式会社プラスアルファ・コンサルティングは、人材データを分析して科学的な人事施策を進めたい企業におすすめのタレントマネジメント会社です。

株式会社ビズリーチ

出典：株式会社ビズリーチ

所在地	東京都渋谷区渋谷2-15-1
費用	要問い合わせ
事業内容	インターネットを活用したサービス事業
実績	HRMOSシリーズ累計導入企業12万社超

株式会社ビズリーチは、人財活用プラットフォーム「HRMOS」シリーズを展開しています。

「HRMOSタレントマネジメント」では目標設定から評価入力、集計・調整までオンラインで完結でき、過去の評価データも蓄積可能です。

さらに、希望に応じて評価制度や報酬制度の構築支援まで受けられるため、システムと制度を並行して整えられます。

株式会社ビズリーチは、評価業務の効率化と人事制度の改善を一体で進めたい企業におすすめの人財活用システム会社です。

株式会社あしたのチーム

出典：株式会社あしたのチーム

所在地	東京都千代田区麹町5-3-23 日テレ四谷ビル3階
費用	要問い合わせ
事業内容	人事評価制度の構築・運用「あしたのチーム®︎」、人事評価クラウド「あしたのクラウド®︎ HR」、1on1コーチング「あしたのコーチ™」、オンライン学習ツール「あしたのeラーニング™」、エンゲージメント向上ツール「あしたのプラットフォーム™」
実績	人事評価制度構築支援・人事クラウド、導入企業4,000社

株式会社あしたのチームは、人事評価クラウドと評価制度コンサルティングを組み合わせて提供しています。

「あしたのクラウド®HR」では評価業務を効率化できるほか、専任担当者による導入・運用支援や人事評価制度の構築支援も利用可能です。

システムを導入しても社内だけで運用を定着させられるか不安な場合に候補になります。

株式会社あしたのチームは、システム導入後の評価制度運用まで伴走してほしい企業におすすめの人事評価支援会社です。

株式会社日本経営

出典：株式会社日本経営

所在地	大阪府豊中市寺内2-13-3 日本経営ビル
費用	人事評価ナビゲーター：初期費用110,000円+月額5,500円
事業内容	経営コンサルティング事業、教育・研修事業、クラウドによるソリューション提供事業
実績	会社全体で1,000を超える実績・事例

株式会社日本経営は、経営コンサルティングのノウハウを生かした「人事評価ナビゲーター」を提供しています。

必要な評価機能をシンプルにまとめ、月額5,500円から利用できるため、人事評価を初めてクラウド化する中小企業でも検討しやすい設計です。

評価制度が未整備の場合は、制度構築コンサルティングも組み合わせられるでしょう。

株式会社日本経営は、コストを抑えながら紙・Excelの評価運用から脱却したい企業におすすめの人事評価支援会社です。

株式会社ソリューション・アンド・テクノロジー

出典：株式会社ソリューション・アンド・テクノロジー

所在地	東京都千代田区麹町五丁目1番地 麹町弘済ビルディング4階
費用	要問い合わせ
事業内容	人事・経理・総務業務等のERPソリューション
実績	WiMSシリーズ累計利用者51万人以上、累計約610法人、1法人での最大利用人数4万7,000人

株式会社ソリューション・アンド・テクノロジーは、大企業・成長企業向けに「WiMS/SaaS人事考課システム」を提供しています。

部門・職種・職位ごとに異なる評価シートや多階層ワークフロー、複雑な計算ロジックを企業ごとに設定できるのが特徴です。

数万人規模の利用やグループ横断運用の実績もあり、大規模な評価業務を電子化する際に有力な候補となるでしょう。

株式会社ソリューション・アンド・テクノロジーは、複雑な人事考課制度を大規模に運用したい企業におすすめの人事システム会社です。

株式会社FAZOM

出典：株式会社FAZOM

所在地	東京都中野区中野3-25-2
費用	要問い合わせ
事業内容	AI営業支援サービス「FAZOM」の開発・提供、1on1と目標管理と人事評価をつなぐサービス「コチーム（Co:TEAM）」の提供
実績	Co:TEAM導入企業200社超、プログラム全体で目標達成率87.5％、平均売上向上率130％

株式会社FAZOMは、目標管理・1on1・フィードバック・人事評価をつなぐ「Co:TEAM」を提供しています。

日常的な目標進捗や上司・部下のコミュニケーションを蓄積し、期末だけに依存しない評価運用へつなげられるのが特徴です。

管理職向け研修やコーチングも展開しているため、ツールとマネジメント育成を組み合わせたい場合にも候補になるでしょう。

株式会社FAZOMは、1on1と目標管理を人事評価や業績向上につなげたい企業におすすめのマネジメント支援会社です。

人事評価システムの選び方

・人事評価システムの選び方一覧表

項目	内容
自社の評価制度を再現できるか確認する	評価項目、尺度、計算式、承認経路、360度評価などを自社運用に合わせて設定できるか確認する
企業規模と利用人数に合う製品を選ぶ	従業員数や組織構成、今後の増員まで踏まえて処理性能やID数、管理単位を比較する
評価者・被評価者の操作性を確かめる	目標入力、自己評価、上司評価、面談記録まで迷わず操作できるか実際に試す
セキュリティ・権限・外部連携を比較する	暗号化やアクセス制御、操作ログに加え、給与・勤怠など既存システムとの連携方法を確認する

人事評価システムを比較するときに確認したいポイントを解説します。

自社の評価制度を再現できるか確認する

人事評価システムを選ぶ際は、自社の評価制度をどこまで再現できるかを最初に確認することが重要です。

評価項目や尺度、計算式、一次・二次評価、360度評価など、現在の運用に必要な要件を整理して比較しましょう。

設定自由度が高い製品でも、変更のたびにベンダー側の作業や追加費用が必要になる場合があります。

そのため、無料体験やデモでは実際の評価シートを試作し、人事担当者だけで変更できる範囲を確認することが大切です。

あわせて、将来の制度改定を想定し、設定変更の方法や費用も確認しておくと、導入後の運用負担を抑えやすくなります。

企業規模と利用人数に合う製品を選ぶ

人事評価システムは、現在の従業員数だけでなく、組織構成や今後の増員まで考慮して選ぶ必要があります。

中小企業では必要な機能に絞ったシンプルな製品が運用しやすい一方、大企業では複数部門や複雑な承認経路、大量データへの対応が求められます。

比較する際には、以下の項目を確認しましょう。

• 最低利用人数と最大利用人数
• ID追加・削減の条件
• 部門やグループ会社ごとの管理可否
• 大人数利用時の処理性能
• 組織変更時の設定方法

将来的な採用や事業拡大も見据えて選ぶことで、従業員数の増加による再導入や大幅なシステム変更を避けやすくなります。

評価者・被評価者の操作性を確かめる

人事評価システムは、評価者と被評価者の双方が迷わず使える操作性を備えているか確認することが大切です。

入力画面が複雑だと、評価者の負担が増え、提出遅れや入力ミスにつながる可能性があります。

デモや無料トライアルでは、目標入力、自己評価、上司評価、差し戻し、面談記録まで一連の流れを試してみましょう。

パソコンだけでなくスマートフォンでの操作性も確認すると、利用環境に合うか判断しやすくなります。

また、入力途中の保存や通知、ヘルプ表示なども定着を左右します。人事担当者だけで判断せず、実際に利用する評価者と被評価者にも操作してもらうことが有効です。

セキュリティ・権限・外部連携を比較する

人事評価システムでは、機密性の高い評価情報を扱うため、セキュリティと権限管理を必ず比較しましょう。

通信・保存データの暗号化、認証方式、アクセス制御、操作ログ、バックアップなどの確認が必要です。

また、人事、上司、本人などの立場ごとに、閲覧・編集できる情報を細かく設定できるかも重要な比較ポイントになります。

さらに、以下のような既存システムとの連携方法も確認しましょう。

• 勤怠管理システム
• 給与計算システム
• 労務管理システム
• ID管理システム

APIやCSVなどの連携方法と対象データを確認しておけば、二重入力や転記ミスを減らしやすくなります。

人事評価システムの費用と料金体系

・人事評価システムの費用と料金体系一覧表

主な費用項目	内容
初期費用と月額料金を把握する	公開例では月額固定5,500円〜6万円程度。大規模向けは300ユーザーで月額15万8,000円の例もある
従業員数・ID数による課金を比較する	ID課金は、利用人数と使用機能の組み合わせにより総額が変わる。製品ごとの単価と最低利用人数を確認する
カスタマイズ・連携費用を確認する	設定代行は10万〜30万円から、評価シート設定は1シート15万円から。外部連携や個別開発は別料金の場合がある
無料トライアルとサポート範囲を見る	1カ月または90日間の無料トライアル例があるため、評価フローと導入支援・問い合わせ対応の範囲を確認する

人事評価システムの具体的な公開料金と、総費用を比較する際の確認点を解説します。

初期費用と月額料金を把握する

人事評価システムは、初期費用と月額・年額料金を分け、導入初年度と更新後の総費用で比較することが重要です。

月額料金の例としては、人事評価ナビゲーターは月額5,500円から、HR mitasは初期費用0円・月額2万〜6万円、P-TH+は300ユーザーで月額15万8,000円となっています。

P-TH+は年間契約で初期設定費用が別途必要で、買い切り型のP-THは160名分の基本ライセンスが100万円から、保守サポートはライセンスとオプション費用の15％／年です。

同じ月額料金でも利用人数や機能、契約期間が異なるため、初期設定、データ移行、研修、保守を含めた総額を確認しましょう。

従業員数・ID数による課金を比較する

人事評価システムは、登録する従業員数や利用ID数に応じて月額料金が変わる製品が多いため、課金条件を細かく確認しましょう。

例えば、ジンジャーは利用する製品と利用人数で料金が決まります。公式サイトの月額300円（税別）からという表示は製品共通の案内であり、人事評価の料金は個別に確認が必要です。

評価三味クラウドは初期費用3万円に加え、1アカウントあたり基本料金100円と、目標管理200円、能力評価300円、人事考課400円など、利用する機能の料金が毎月加算されます。

100名で目標管理と能力評価を利用する場合の公開例は月額6万円で、年払いを選ぶと5％の割引があります。

契約前に最低利用人数、休職者や閲覧専用IDの課金、ID追加・削減の反映時期を確認し、将来の採用計画を含む人数でも試算しましょう。

カスタマイズ・連携費用を確認する

人事評価システムでは、標準料金だけでなく、カスタマイズや外部連携にかかる追加費用まで確認することが重要です。

P-THの公開料金では、インストール代行が10万円から、基本設定代行が30万円から、評価シートと評価一覧表の設定代行が各1シート15万円から、研修が15万円からになっています。

アンケートやデータ分析、セキュリティなどのオプションは各30万〜50万円から設定され、160名を超える場合は追加ライセンス費用も発生します。

独自の評価シートや複雑な計算式、API連携、既存データの移行を希望する場合は、標準機能で対応できる範囲と個別開発が必要な範囲を分けましょう。

無料トライアルとサポート範囲を見る

無料トライアルでは、画面を見るだけでなく、自社の評価フローを登録して操作性と設定の再現性を確認することが大切です。

ジンジャー人事評価は1ヶ月間、評価三味クラウドは90日間の無料利用期間を案内しており、人事評価ナビゲーターも無料デモ・トライアルを受け付けています。

試用時は、評価シートの設定、評価者の割り当て、閲覧・編集権限、通知、差し戻し、集計、データ出力まで一連の流れを試してみましょう。

あわせて、初期設定やデータ移行の支援、問い合わせ窓口、回答時間、マニュアル、制度改定時の設定変更が料金に含まれるか確認します。

料金が安くても設定や問い合わせ対応を社内だけで行う必要があれば、運用負担が増える可能性があるため、サポートを含む総費用で判断してください。

人事評価システムのメリットと注意点

・人事評価システムのメリットと注意点一覧表

項目	内容
評価業務を効率化できる	配布・回収・督促・集計などを効率化し、人事や管理職の作業負担を減らせる
評価の公平性と透明性を高めやすい	共通の評価項目や尺度、過去データを活用し、評価のばらつきを把握しやすくする
評価データを人材育成・配置へ活用できる	評価結果やスキル、面談記録を分析し、研修や配置の検討に活用できる
システム導入だけでは制度課題を解決できない	評価基準や面談運用に問題がある場合は、制度見直しや評価者研修も必要になる

人事評価システムを導入するメリットと、運用時に注意したいポイントを解説します。

メリット：評価業務を効率化できる

人事評価システムを導入すると、評価シートの配布・回収、提出状況の確認、督促、集計などの作業を効率化できます。

紙やExcelで発生していた手作業を減らせるため、人事担当者だけでなく評価を行う管理職の負担軽減にもつながります。

また、入力漏れや複数ファイルの混在を防ぎやすく、評価会議に必要なデータも準備しやすくなります。

ただし、単に作業時間を短縮するだけでは十分ではありません。

削減できた時間を目標設定の支援や評価理由の確認、面談などに充てることで、評価業務全体の質を高めやすくなります。

メリット：評価の公平性と透明性を高めやすい

人事評価システムは、評価基準や判断根拠を共有しやすくすることで、評価の公平性と透明性を高めるのに役立ちます。

共通の評価項目や尺度をシステム上に設定でき、過去の評価や目標進捗、面談記録も参照できるためです。

さらに、評価者ごとの結果を比較すれば、評価が甘い・厳しいといったばらつきを把握する材料にもなります。

一方、システムを導入するだけで公平な評価になるわけではありません。

評価基準の認識をそろえるための評価者研修や評価会議、社員への制度説明も組み合わせ、運用面から評価の質を整えることが大切です。

メリット：評価データを人材育成・配置へ活用できる

人事評価システムに蓄積したデータは、人材育成や配置を検討する材料として活用できます。

評価結果だけでなく、目標、スキル、面談記録などを確認することで、社員ごとの強みや課題を把握しやすくなるためです。

例えば、評価データから次のような施策を検討できます。

• 研修対象者の選定
• 配置転換の候補者抽出
• 次世代管理職候補の把握
• 部門ごとの人材課題の分析

ただし、評価結果だけを機械的に処遇や配置へ反映するのではなく、データ利用の目的と閲覧権限を明確にする必要があります。

本人の成長支援にも還元できる運用を整えることが重要です。

注意点：システム導入だけでは制度課題を解決できない

人事評価システムを導入しても、評価制度そのものに問題があれば根本的な解決にはつながりません。

評価項目が曖昧だったり、承認手順が複雑だったりする状態をそのままシステム化すると、問題のある運用を効率よく再現するだけになる可能性があります。

導入前には、以下の項目を見直しましょう。

• 人事評価制度の目的
• 評価項目と評価基準
• 承認経路
• 年間の評価スケジュール
• 評価面談の進め方

また、評価者と社員に変更理由を説明し、システムの操作方法だけでなく適切な評価行動まで共有することが欠かせません。

制度・システム・運用を一体で見直すことで、導入効果を高めやすくなります。

人事評価システムの導入を成功させるポイント

・人事評価システムの導入を成功させるポイント一覧表

項目	内容
導入目的と必要機能を明確にする	業務効率化や評価のばらつき抑制など目的を整理し、必須機能と不要な機能を切り分ける
小規模に試行して評価者研修を行う	一部部門で試行し、操作や権限、通知、集計を確認したうえで評価者へ制度・操作方法を共有する
運用データを検証して改善する	提出率や入力時間、問い合わせ件数、評価分布などを確認し、評価サイクルごとに設定を見直す

以下、人事評価システムの導入効果を高めるためのポイントを解説します。

導入目的と必要機能を明確にする

人事評価システムを導入する際は、最初に導入目的と必要機能を明確にすることが重要です。

回収・集計の工数削減、評価のばらつき抑制、人材データ活用など、何を改善したいのかを優先順位付きで整理しましょう。

そのうえで、機能を以下のように分けると比較しやすくなります。

• 必ず必要な機能
• あれば便利な機能
• 現時点では不要な機能

部門ごとの要望をすべて盛り込むと、設定や運用が複雑になりやすくなります。

実際の評価サイクルで使う操作に絞ることで、製品選定や初期設定を進めやすくなります。

小規模に試行して評価者研修を行う

全社導入の前に一部部門や一つの評価サイクルで試行し、運用上の問題を確認することが重要です。

実際に使うことで、入力時間や権限設定、通知、集計方法、問い合わせが発生しやすい箇所などを把握できます。

試行結果をもとに評価シートや手順を修正したうえで、評価者研修を実施しましょう。

研修では操作方法だけでなく、制度の目的や評価基準、面談の進め方まで共有する必要があります。

システムと評価行動の両方を整えることが、安定運用につながります。

運用データを検証して改善する

人事評価システムは、導入後の運用データを定期的に確認し、継続的に改善することが重要です。

導入した時点で最適な設定でも、組織変更や制度改定によって使いにくくなる場合があります。

具体例として、以下の指標を確認すると運用状況を把握しやすくなります。

• 評価シートの提出率
• 入力にかかる時間
• 問い合わせ件数
• 評価結果の分布
• 面談実施率
• 各機能の利用状況

使われていない機能や負担の大きい手順があれば、評価サイクルごとに見直しましょう。

人事、管理職、社員から意見を集め、必要に応じてベンダーの支援も活用すると改善を続けやすくなります。

人事評価システムによくある質問

人事評価システムを検討する際は、中小企業でも導入できるのか、無料で利用できる製品があるのか、現在の評価制度をそのまま再現できるのかなどの疑問が生じやすいです。

企業規模や評価制度によって適した製品は異なるため、料金や知名度だけで判断せず、自社の運用に合うかを確認する必要があります。

人事評価システムに関するよくある質問とその回答を紹介します。

中小企業でも導入できますか？

人事評価システムは、中小企業でも導入できます。

少人数向けプランや必要な機能だけに絞った製品もあり、紙やExcelによる評価シートの回収・集計に時間がかかっている企業では、担当者の負担軽減につながりやすいです。

特に人事担当者が少ない企業では、提出状況の確認や集計を効率化できるメリットがあります。

一方で、最低利用人数や月額料金の下限が設定されている製品もあるため確認が必要です。

最初から多機能な製品を導入するのではなく、シンプルな評価シートから始め、将来の従業員増加にも対応できる製品を選ぶと運用しやすくなります。

無料で利用できる人事評価システムはありますか？

無料プランや無料トライアルを提供している人事評価システムはあります。

ただし、無料で利用できる範囲には、利用人数や評価機能、データ保存期間、サポートなどの制限が設けられている場合があります。

無料プランは、小規模な運用や操作性を確認する目的では活用しやすい一方、本格運用では注意が必要です。

特に、以下の項目は確認しておきましょう。

• 利用できる人数
• 評価機能の範囲
• データ保存期間
• 権限設定
• セキュリティ
• サポート内容

無料かどうかだけで判断せず、必要な機能を満たす有料プランも含め、年間の総費用で比較することが大切です。

現在の評価制度をそのまま再現できますか？

多くの人事評価システムでは、評価項目や尺度、承認経路などを設定できます。

ただし、複雑な計算式や独自帳票、例外処理まで現在の評価制度を完全に再現できるとは限りません。

そのため、既存制度をそのままシステムへ移行する前に、「必ず残す要件」と「慣習的に続けている手順」を切り分けることが重要です。

標準機能に合わせて簡素化できる部分を見直せば、導入後の運用負担を抑えやすくなります。

契約前にはデモ環境で実際の評価シートを作成し、再現できない項目の代替方法や追加費用、制度改定時の変更方法まで確認しましょう。

人事評価システム選びはプロベルにご相談ください

人事評価システムには、評価業務に特化した製品から、目標管理や1on1、人材配置、育成まで対応する製品までさまざまな種類があります。

重要なのは、機能数や知名度ではなく、自社の評価制度や企業規模、運用体制に合ったシステムを選ぶことです。

例えば、評価シートの回収や集計を効率化したい企業と、評価データを人材育成や配置に活用したい企業では、必要な機能や比較すべきポイントが異なります。

比較する際は、以下のポイントを確認しましょう。

• 自社の評価制度を再現できるか
• 従業員数や今後の組織拡大に対応できるか
• 評価者・被評価者が操作しやすいか
• セキュリティや権限管理が十分か
• 初期費用や月額料金、追加費用が予算に合うか
• 導入後のサポートや制度変更に対応できるか

自社だけで複数の人事評価システムを比較するのが難しい場合は、プロベルにご相談ください。

課題や導入目的を整理したうえで、自社に合ったサービス選びをご提案いたします。

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