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SES会社おすすめ8選｜法人向けに特徴と選び方を解説

プロベル編集部(株式会社プロベル) プロベル編集部 / 株式会社プロベル

2026年10月03日

開発案件を立ち上げたいものの、必要なスキルを持つエンジニアを採用できない、繁忙期だけ体制を増やしたいと悩む企業は少なくありません。SES（システムエンジニアリングサービス）を利用すれば、特定の技術や工程に強い人材を必要な期間に合わせて確保しやすくなります。

一方、SES会社によって得意領域、提案できる人材数、契約形態、参画後の支援は異なります。本記事では、法人向けにSES会社8社の特徴を比較し、選び方、活用するメリット、契約・運用上の注意点を解説します。自社の案件条件を整理し、問い合わせ先を絞り込む際にお役立てください。

※本記事は当社独自の基準に基づき作成・編集しており、【プロベルおすすめ】と記載があるものは、プロベル有料掲載社のプロモーションが含まれます。

SES会社おすすめ8選

ここでは、対応領域や人材の特徴、主な提供形態を基準に、法人が比較しやすいSES会社を8社紹介します。対応可否は案件の技術要件、勤務地、開始時期、必要人数によって変わるため、各社の特徴を把握したうえで個別に相談しましょう。

企業名	対応領域・人材	主な提供形態
株式会社SP【プロベルおすすめ】	Web・業務システム、AI、クラウド	SES、受託開発
株式会社テクノコア【プロベルおすすめ】	Web系システム、流通・通信・金融	SESを中心とする開発支援
テクノプロ・IT社（株式会社テクノプロ）	アプリ、クラウド・ネットワーク、組込み	技術者派遣、請負・受託
株式会社BREXA Technology	IT、機械・電気、組込み、半導体	技術者派遣、SES、請負・委託
株式会社オープンアップITエンジニア	開発、インフラ、クラウド	ITエンジニア派遣、請負・委託
パーソルクロステクノロジー株式会社	IT、インフラ、PMO、機械・電気	派遣、準委任、フリーランス活用
株式会社ボールド	アプリ、インフラ、クラウド、セキュリティ	ITエンジニア派遣、開発支援
株式会社BREXA SOLVIA	Web開発、QA、インフラ、データ分析	ITエンジニア派遣、SES、ラボ型開発

株式会社SP【プロベルおすすめ】

出典：株式会社SP

会社名	株式会社SP
本社所在地	東京都新宿区
設立	2015年
主な対応領域	Web・業務システム、AI、クラウド
主な提供形態	SES、受託開発

株式会社SPは、SESと受託開発の双方を手掛けるシステム開発会社です。Web・業務システムやAI関連の開発に加え、クラウドを含む幅広い案件を支援しています。常駐型で不足人材を補う相談だけでなく、要件や開発体制によっては受託開発も含めて検討できる点が特徴です。

上流工程から運用までの支援実績があり、AWSのパートナープログラムや情報セキュリティの認証にも取り組んでいます。社内に開発を任せられる体制が不足している企業は、必要人材の補強と開発業務の切り出しを同じ窓口で相談できます。

株式会社SPの詳細ページを見る

株式会社テクノコア【プロベルおすすめ】

出典：株式会社テクノコア

会社名	株式会社テクノコア
本社所在地	東京都
設立	1999年（創業）
主な対応領域	Web系システム、流通・通信・金融
主な提供形態	SESを中心とする開発支援

株式会社テクノコアは、システム事業でSESを中心としたプロジェクト支援を行う会社です。流通、情報通信、金融などの分野で開発に携わり、Web系を含むシステム開発の人材を提案しています。案件参加後はチーム内で改善活動を進めるなど、現場での協働も重視しています。

同社はIT教育事業も長く展開し、企業研修やエンジニア育成の知見を蓄積しています。単に人数を補うだけでなく、学習を続けながら現場の技術課題に向き合える人材を求める企業にとって比較しやすい会社です。

株式会社テクノコアの詳細ページを見る

テクノプロ・IT社（株式会社テクノプロ）

出典：テクノプロ・IT社

会社名	株式会社テクノプロ
本社所在地	東京都港区
設立	1997年
主な対応領域	アプリ、クラウド・ネットワーク、組込み
主な提供形態	技術者派遣、請負・受託

テクノプロ・IT社は、業務システムやWebアプリケーション、クラウド・ネットワーク、組込み・制御など、幅広い技術領域を支援しています。コンサルティングや要件定義から、設計・開発、テスト、運用保守まで対応範囲が広く、案件の工程に合わせて人材を相談できます。

全国に拠点を持ち、多数のエンジニアが在籍しているため、複数拠点で同時に人材を確保したい場合や、アプリとインフラをまたぐ体制を整えたい場合にも検討しやすい会社です。候補者の技術経験だけでなく、配属地域や稼働条件まで具体的に伝えて提案を受けると比較がしやすくなります。

株式会社BREXA Technology

出典：株式会社BREXA Technology

会社名	株式会社BREXA Technology
本社所在地	東京都千代田区
設立	2004年
主な対応領域	IT、機械・電気、組込み、半導体
主な提供形態	技術者派遣、SES、請負・委託

株式会社BREXA Technologyは、ITに加えて機械、電気・電子、半導体、化学・バイオなど多様な技術分野のエンジニアを擁する会社です。IT領域ではシステムエンジニアリングサービスを扱い、技術者派遣のほか、開発請負や業務委託にも対応しています。

業務システムだけでなく、製品開発や組込み、インフラなどが関わる案件でも窓口をまとめやすい点が特徴です。依頼時には、指揮命令が必要な業務と成果物を任せたい業務を分け、適切な提供形態と管理責任を確認すると、同社の人材基盤を生かしやすくなります。

株式会社オープンアップITエンジニア

出典：株式会社オープンアップITエンジニア

会社名	株式会社オープンアップITエンジニア
本社所在地	東京都千代田区
設立	1999年
主な対応領域	開発、インフラ、クラウド
主な提供形態	ITエンジニア派遣、請負・委託

株式会社オープンアップITエンジニアは、開発、インフラ、クラウドなどのITエンジニアを企業へ提案しています。資格取得や研修を通じた人材育成を行い、運用・監視から構築、開発まで、案件条件に応じた候補者を選びやすい体制を整えています。

法人向けページでは、条件が合えば早期に候補者を提案できることや、多数の取引・エンジニア実績を掲げています。開始時期が迫っている案件では、必要スキル、勤務地、勤務形態、募集人数を揃えて伝え、候補者ごとの経験工程を確認すると選定が進めやすくなります。

パーソルクロステクノロジー株式会社

出典：パーソルクロステクノロジー株式会社

会社名	パーソルクロステクノロジー株式会社
本社所在地	東京都
設立	1979年
主な対応領域	IT、インフラ、PMO、機械・電気
主な提供形態	派遣、準委任、フリーランス活用

パーソルクロステクノロジー株式会社は、ITシステムやアプリケーション開発、インフラ設計・運用のほか、機械・電気電子分野の技術支援も行っています。人材派遣、準委任、フリーランス活用など複数の選択肢があり、業務の管理方法や期間に合わせて相談できます。

単純な人員補充にとどまらず、戦略ITやPMOなど上流の課題を支援するサービスも展開しています。現場で直接指揮命令したいのか、一定の業務遂行を外部チームへ任せたいのかを整理してから相談することで、契約形態と体制のずれを防ぎやすくなります。

株式会社ボールド

出典：株式会社ボールド

会社名	株式会社ボールド
本社所在地	東京都港区
設立	2003年
主な対応領域	アプリ、インフラ、クラウド、セキュリティ
主な提供形態	ITエンジニア派遣、開発支援

株式会社ボールドは、Web・オープン系のアプリケーション開発、ネットワーク・サーバー、クラウド、セキュリティなどのIT人材を企業へ提供しています。スキル情報や資格取得状況をもとに、開発とインフラの双方で案件に合う人材を検討できます。

同社は技術研修や資格取得支援に加え、専任担当者による参画後のフォローにも力を入れています。長期案件では、参画時点の技術だけでなく、学習意欲、報告・連絡・相談の姿勢、営業担当の面談頻度まで確認することで、継続的なミスマッチを抑えやすくなります。

株式会社BREXA SOLVIA

出典：株式会社BREXA SOLVIA

会社名	株式会社BREXA SOLVIA
本社所在地	東京都新宿区
設立	2018年
主な対応領域	Web開発、QA、インフラ、データ分析
主な提供形態	ITエンジニア派遣、SES、ラボ型開発

株式会社BREXA SOLVIA（旧：株式会社ラクスパートナーズ）は、自社で採用・育成したITエンジニアを、Web開発、QA、インフラ、機械学習・データ分析などの領域へ提案しています。エンジニアの経歴や研修内容を踏まえて候補者を選べるため、実務経験に加えて基礎教育の内容も確認しやすい会社です。

参画後のフォローやキャリア支援も行っており、若手人材を受け入れながら中長期でチーム力を高めたい企業に適しています。依頼時は、現場で必要な支援範囲、レビュー体制、成長後に任せたい役割まで共有すると、候補者と案件の期待値を合わせやすくなります。

SES会社を選ぶ際のポイント

SES会社を選ぶ際は、月額単価や知名度だけで判断せず、案件に必要な技術と工程、契約形態、参画後の管理方法まで確認することが重要です。ここでは、問い合わせ前と商談時に確認したい5つのポイントを解説します。

必要な技術領域と工程に対応できるか

まず、必要な言語やフレームワーク、クラウド、データベースを列挙し、要件定義・設計・開発・テスト・運用のどこを任せるかを明確にします。同じJava経験者でも、基本設計を主導できる人材と、実装を中心に担当してきた人材では適性が異なります。会社の対応領域だけでなく、候補者のスキルシートや類似案件での担当工程を確認しましょう。条件を曖昧にすると、面談回数が増え、参画後に作業を任せられない恐れがあります。例えば、必須スキルを「設計を自走できる」のように行動レベルまで落とすと、候補者比較が容易です。

準委任・派遣・請負の違いを整理できるか

SESで多い準委任契約は業務の遂行を委ねる形であり、成果物の完成を約束する請負契約とは責任範囲が異なります。また、発注側がエンジニアへ直接指揮命令する必要がある場合は、労働者派遣との整理が必要です。現場の働き方を先に決め、会社側が契約形態ごとの管理責任、検収方法、変更手続きを説明できるか確認しましょう。契約書の名称ではなく、実際の業務運用と一致していることが重要です。法務担当だけに任せず、現場の業務フローを図にして営業担当とすり合わせると安心です。契約形態の整理には、中小企業庁の情報サービス・ソフトウェア産業向け取引ガイドラインも参考になります。

提案可能な人数と参画までの期間は十分か

案件開始日、必要人数、勤務地、リモート可否、稼働時間を揃えて伝え、いつまでに何名の候補を提案できるか確認します。登録者数や在籍者数が多くても、必要スキルを持つ人材が希望時期に空いているとは限りません。提案予定日、面談から参画までの標準期間、増員時のリードタイムを同じ条件で比較しましょう。急募の場合は、必須条件と歓迎条件を分けると、対象を不必要に狭めずに済みます。候補者が出ない場合に、条件緩和の提案を受けられるかも確認するとよいでしょう。

参画後のフォロー・交代体制が明確か

エンジニアが参画した後の面談頻度、勤怠や課題の共有方法、営業担当の連絡窓口を確認します。技術力が合っていても、役割認識やコミュニケーションのずれを放置すると、現場の負担が増えます。問題が起きた際に誰が改善を支援し、交代が必要な場合にどの程度の期間で後任を提案するかも重要です。定例会や評価フィードバックの運用がある会社は、課題を早期に把握しやすくなります。定例会の議事や対応期限を残せる運用なら、双方の認識を合わせやすくなります。

情報セキュリティとコンプライアンス体制があるか

顧客データや開発環境へアクセスさせる場合は、秘密保持契約だけでなく、端末・アカウント管理、持ち出し制限、事故時の報告手順、セキュリティ教育を確認します。再委託がある場合は、所属会社や教育責任、情報共有範囲も明確にしましょう。ISMSなどの認証は判断材料になりますが、認証の有無だけでなく、自社案件で実施する具体的な対策を質問することが大切です。アクセス権の付与・変更・削除を誰がいつ行うかも、参画前に取り決めてください。

SESを利用するメリット

SESは、社内採用だけでは埋めにくい技術や時期の不足を、外部人材で補える点が大きな特徴です。ここでは、法人がSESを活用する主なメリットを3つ紹介します。

必要な期間だけ専門人材を補強できる

クラウド移行や新機能開発、テストの集中期間など、特定の工程に必要な専門人材を期間に合わせて確保しやすくなります。正社員採用では繁閑に応じた人数調整が難しい一方、SESなら契約期間や更新単位を決めて体制を組めます。ただし、短期間ほど引き継ぎの比重が大きくなるため、参画時のオンボーディングと終了時の成果・知識移管を計画しておくことが重要です。費用だけでなく、引き継ぎに必要な社内工数を含めて投資効果を判断しましょう。

採用・育成を待たずにプロジェクトを進めやすい

新しい技術を扱う案件では、採用活動や社内研修だけで必要人材を揃えるまでに時間がかかります。SES会社から実務経験を持つ候補者の提案を受ければ、条件が合う人材を比較し、早期の参画につなげられます。ただし、即戦力であっても自社の業務知識や開発ルールは共有が必要です。アカウント、端末、仕様書、レビュー担当を参画前に準備すると立ち上がりが円滑になります。面談では類似案件での役割と、自分で判断できる範囲を具体的に質問すると有効です。

要件変更に合わせて体制を調整しやすい

開発の進行に伴い、要件定義中心から実装・テスト中心へ必要スキルが変わることがあります。SESを利用すると、契約更新のタイミングで増員や役割変更を相談しやすく、優先順位の変化に対応できます。一方、契約期間中の変更が自由とは限りません。増減員の通知期限、交代条件、単価の見直し方法をあらかじめ決めることで、柔軟性を生かしながら予算と納期を管理できます。次工程へ移る時期を共有し、必要スキルが変わる前に後任や追加要員を相談しましょう。

SESを利用する際の注意点

SESは柔軟に人材を確保できる一方、契約と現場運用がずれると、責任の所在や指示系統が不明確になります。利用前に押さえておきたい3つの注意点を確認しましょう。

発注側がエンジニアへ直接指揮命令しない

準委任契約では、発注側が相手企業のエンジニアへ雇用主のように直接指揮命令する運用は避け、受注側の責任者を通じて業務を依頼します。日々の作業場所が自社であっても、派遣契約と同じ管理はできません。タスクの割り振り、勤怠管理、評価を誰が行うかを契約前に決め、現場責任者にも共有しましょう。直接指示が必要なら、派遣契約を含めて適切な形を相談する必要があります。チャットやチケット上の依頼方法も含め、実務に即したルールを整えることが重要です。

成果物の完成責任や作業範囲を契約で確認する

準委任型のSESでは、一般に業務遂行が目的となり、請負契約のように成果物の完成責任を負うとは限りません。開発物の品質保証や納期、検収、仕様変更、障害対応をどこまで求めるかを、契約書や個別注文書で明確にします。完成責任を求める業務と、チームの一員として作業してもらう業務を混在させる場合は、範囲を分けて契約すると認識違いを防ぎやすくなります。仕様の承認者と変更履歴の管理方法も決めておくと、追加費用や納期の争いを減らせます。

多重下請け構造とコミュニケーション経路を確認する

提案されたエンジニアがSES会社の直接雇用とは限らず、パートナー企業や再委託先に所属する場合があります。所属会社、再委託の有無、商流、情報セキュリティ教育の責任、契約変更時の連絡経路を確認しましょう。関係会社が増えるほど、要望の伝達や交代調整に時間がかかる可能性があります。窓口と責任者を一本化し、重要事項を記録に残す運用を決めておくことが大切です。契約上の窓口と現場連絡先を一覧化し、緊急時の代替連絡先も共有しておきましょう。さらに、同じ人材でも商流の段階数によって費用構造や責任分担が見えにくくなるため、見積もりの内訳と各社の役割も確認してください。