サイバー攻撃の高度化やクラウド・生成AIの業務利用が進むなか、情報セキュリティ研修には、知識を伝えるだけでなく、従業員が不審なメールや情報の持ち出し、インシデント発生時に適切な行動を取れる状態をつくることが求められます。

本記事では、法人向けの情報セキュリティ研修会社・サービス8選を紹介します。選び方、研修形式と費用の考え方、導入後の効果測定まで整理するため、自社に合う研修を比較する際の参考にしてください。

情報セキュリティ研修におすすめの会社・サービス8選

情報セキュリティ研修は、講師による集合研修、オンラインライブ、eラーニング、標的型メール訓練など、提供形態と対応範囲が大きく異なります。まずは各サービスの特徴を一覧で確認し、自社の対象者と教育目的に合う候補を絞り込みましょう。

サービス名	提供形式	主な特徴
セキュリオ	eラーニング／メール訓練	教育・訓練・効果測定を一体運用
WideAngle セキュリティ教育＆メール訓練	eラーニング／メール訓練	多言語教育と個人・部門別分析
インソース	講師派遣／公開講座／オンライン／動画	対象・テーマ別の豊富な研修
トレノケート	集合／オンライン／eラーニング	基礎から専門・資格まで対応
ラックセキュリティアカデミー	集合／リモート／eラーニング	一般社員から技術者まで実践教育
JMAM eラーニングライブラリ	eラーニング	全社必須教育をまとめて運用
富士通ラーニングメディア	集合／ライブ／eラーニング	階層別・職種別の研修体系
NTT東日本	eラーニング	基礎教育と理解度テスト

セキュリオ

出典：セキュリオ

サービス名	セキュリオ
運営会社	LRM株式会社
提供形式	eラーニング、標的型攻撃メール訓練
主な対象	全社員、管理者、情シス・セキュリティ担当者
料金	要問い合わせ

セキュリオは、LRM株式会社が提供するセキュリティ教育クラウドです。eラーニングとテストに加え、標的型攻撃メール訓練、フィッシング報告、受講結果や行動データの可視化を一つの環境で運用できます。短時間の教材や定期研修、多言語対応の教材も用意されており、全社教育を継続して回したい場合に利用しやすい構成です。

教材配信、未受講者への働きかけ、訓練、結果確認を分断せず管理できるため、教育担当者の運用工数を抑えながら、部署や従業員ごとの弱点に応じた再教育へつなげられます。

WideAngle セキュリティ教育＆メール訓練

出典：NTTドコモビジネス

サービス名	WideAngle セキュリティ教育＆メール訓練
運営会社	NTTドコモビジネス株式会社
提供形式	eラーニング、フィッシングメール訓練
主な対象	全社員、国内外拠点
料金	初期費用0円、月額550円（税込）／Seat

WideAngle セキュリティ教育＆メール訓練は、KnowBe4をプラットフォームとして、教育コンテンツ、フィッシングメール訓練、効果測定分析を提供するサービスです。受講状況や訓練結果を個人・グループ別に可視化でき、不審メールを「開かない」だけでなく「報告する」行動の定着を目指せます。

多言語コンテンツを扱え、教育動画と訓練メールはNTTドコモビジネス独自の内容も随時提供されます。利用者数に応じた月額制で、教育とメール訓練を繰り返し実施したい企業に向きます。

インソースのセキュリティ研修

出典：インソース

サービス名	セキュリティ研修
運営会社	株式会社インソース
提供形式	講師派遣、公開講座、オンライン、動画・eラーニング
主な対象	一般社員、管理職、情シス担当者
料金	コース・形式により異なる

インソースは、一般社員、管理職、情報システム担当者など対象別のセキュリティ研修を提供しています。講師派遣型、公開講座、オンライン、動画・eラーニングから選べ、情報漏えい、個人情報保護、クラウドやSNS、インシデント対応など幅広いテーマに対応します。

事例研究やリスク評価演習を通じて、受講者に当事者意識を持たせる設計が特徴です。全社員向けの基礎教育と、管理職や担当者向けの重点研修を組み合わせたい場合にも検討しやすいサービスです。

トレノケートのセキュリティ研修

出典：トレノケート

サービス名	セキュリティ研修
運営会社	トレノケート株式会社
提供形式	集合、オンラインライブ、eラーニング
主な対象	一般社員、管理者、エンジニア、資格取得者
料金	コースにより異なる

トレノケートは、セキュリティの基礎から、管理者・エンジニア向けの専門研修、資格取得、製品別コースまで幅広い研修を提供しています。一般社員のリテラシー向上だけでなく、セキュリティ担当者が最新技術を学び直すためのコースも選択できます。

対象者の知識レベルや職務に応じて段階的な学習計画を組みやすく、組織全体の底上げと専門人材の育成を分けて設計したい企業に適しています。

ラックセキュリティアカデミー

出典：ラックセキュリティアカデミー

サービス名	ラックセキュリティアカデミー
運営会社	株式会社ラック
提供形式	対面集合、リモートライブ、eラーニング、個社開催
主な対象	一般社員、経営層、CSIRT、技術者
料金	コースにより異なる

ラックセキュリティアカデミーは、一般社員向けのeラーニングや標的型攻撃メール訓練から、情報セキュリティ事故対応、管理、脆弱性診断、セキュリティオペレーションなどの専門研修まで提供しています。対面集合、リモートライブ、eラーニング、個社向け開催などの形態を選べます。

セキュリティ監視やインシデント対応の知見を背景に、机上演習や実機演習を含む実践的なコースが用意されています。一般社員、経営層、CSIRT、技術者それぞれに必要な教育を組み合わせられます。

JMAM eラーニングライブラリ

出典：日本能率協会マネジメントセンター

サービス名	eラーニングライブラリ
運営会社	株式会社日本能率協会マネジメントセンター
提供形式	eラーニング
主な対象	全社員、階層・役割別
料金	初期費用0円、1人あたり月額300円（100名利用時・年間利用料一括）

JMAMのeラーニングライブラリが提供する「コンプラパック」は、情報セキュリティに加えて、コンプライアンス、ハラスメント、法務、労務など企業の基盤教育を幅広く扱う法人向けサービスです。年次教育や全社員教育に使いやすいコース群が用意され、法改正や社会変化に合わせた教材更新にも対応します。

情報セキュリティだけを個別導入するのではなく、複数の必須教育を同じ仕組みで管理したい場合に有効です。対象者ごとに必要なコースを割り当て、受講を継続運用できます。

富士通ラーニングメディアの情報セキュリティ研修

出典：富士通ラーニングメディア

サービス名	情報セキュリティ研修
運営会社	株式会社富士通ラーニングメディア
提供形式	集合、ライブ、eラーニング
主な対象	新入社員、一般社員、管理・技術担当者
料金	コースにより異なる

富士通ラーニングメディアは、新入社員向けの情報セキュリティリテラシー、一般社員向けeラーニング、管理・技術系の実務研修などを提供しています。日常業務で必要な基礎から、セキュアな環境構築・運用まで、対象者の役割に応じたコースを選べます。

新入社員研修や階層別研修の中に情報セキュリティを組み込みたい場合や、全社員向けリテラシーとIT担当者向け教育を分けて設計したい場合に適しています。

NTT東日本の情報セキュリティ対策eラーニング

出典：NTT東日本

サービス名	情報セキュリティ対策eラーニング
運営会社	株式会社ネットラーニング（NTT東日本が案内）
提供形式	eラーニング
主な対象	企業の従業員、教育機関の教職員
料金	6ヵ月間4,950円／ID〜

NTT東日本が案内する情報セキュリティ対策eラーニングは、情報資産の保護、PCや媒体の利用、情報管理、情報漏えい時の対応などをオンラインで学べるサービスです。一般企業向けに加え、大学・専門学校や学校関係者向けの講座も用意され、事例を通して基礎知識と実践上の注意点を学べます。

理解度テストにより学習内容を確認できるため、集合研修の日程調整が難しい組織で、場所を問わず均一な基礎教育を実施したい場合に適しています。

情報セキュリティ研修会社・サービスの選び方

研修会社・サービスを比較する際は、教材の多さや知名度だけでなく、自社の受講対象、リスク、実施環境、効果測定の方法まで確認することが重要です。ここでは、選定時に外せない6つの観点を解説します。

受講対象と到達目標を明確にする

全社員向けの基礎教育と、管理職の判断力、情報システム担当者の実務、CSIRTの事故対応では、必要な内容と難易度が異なります。まず「不審メールを報告できる」「情報を持ち出す際の承認手順を説明できる」など、研修後に取ってほしい行動を役割別に定義します。対象と目標が曖昧なままでは、基礎だけで専門職に不足したり、逆に一般社員には難しすぎたりするため、サービスのコース体系と自社の役割区分を照合する必要があります。

自社リスクと社内ルールに合う内容を選ぶ

扱う情報、利用するクラウドサービス、テレワークの有無、委託先とのデータ共有などにより、優先すべきテーマは変わります。過去の事故やヒヤリハット、監査指摘も確認し、メール、端末、パスワード、生成AI、個人情報など自社で起こりやすい場面を教材に含めます。一般論だけを学んでも、社内の報告先や持ち出し手順と結び付かなければ実務で迷います。教材へ自社規程や連絡ルートを追加できるかも確認しましょう。

集合研修・オンライン・eラーニングの適性を比べる

集合研修は質疑や討議、ケース演習に向き、オンラインライブは拠点をまたいで講師との双方向性を保ちやすい形式です。eラーニングは人数が多い場合でも均一に配信し、受講履歴を管理しやすい利点があります。一方、受講者の勤務形態やPC環境、繁忙期によっては未受講が増えるため、形式だけでなく受講時間、督促方法、グループ演習の要否を確認します。全社員はeラーニング、管理職や担当者はライブ研修という併用も有効です。

標的型メール訓練や演習の有無を確認する

知識テストで正解できても、実際の不審メールを開かず、適切な窓口へ報告できるとは限りません。フィッシングや標的型攻撃への対応を重視する場合は、メール文面の種類、模擬サイトの有無、報告ボタン、開封・クリック・報告の測定範囲を確認します。事故対応研修では、机上演習や実機演習があると、役割分担や初動手順の抜けを把握しやすくなります。訓練結果を懲罰目的に使わず、弱点を補う再教育へつなげる運用も必要です。

受講管理と効果測定の方法を確認する

受講率や確認テストの点数だけでは、行動が変わったかを十分に判断できません。未受講者への自動督促、部門別の弱点、再受講履歴、メール訓練のクリック率・報告率、研修前後の変化を確認できるかを比較します。担当者が分析に使える形式でデータを出力できるか、管理者の権限を分けられるかも重要です。結果を次回の教材選定や対象者の絞り込みに使える仕組みなら、教育を継続的に改善しやすくなります。

教材更新とカスタマイズ範囲を確認する

攻撃手法や詐欺の文面、クラウド・生成AIの利用場面は変化するため、同じ教材を毎年繰り返すだけでは内容が陳腐化します。教材の追加・更新頻度、法令やガイドライン改定への対応、最新事例の反映方法を確認してください。また、自社の規程、実際に起きた事例、ブランド表示、確認テストを追加できるかで、受講者の理解しやすさが変わります。カスタマイズ費用と更新時の作業主体まで確認すると、導入後の負担を見積もりやすくなります。

情報セキュリティ研修の主な形式と費用の考え方

情報セキュリティ研修の費用は、講師派遣の一式料金、公開講座の一人当たり受講料、eラーニングのID課金など、形式によって単位が異なります。表示価格だけでなく、必要な人数・期間・機能を含む総額で比較することが大切です。

講師派遣・集合研修

講師派遣や集合研修は、自社の事例を扱った質疑、グループ討議、事故対応演習に向いています。管理職や情報システム担当者など、少人数へ重点的に学ばせたい場合にも有効です。一方で、講師費、カリキュラム設計費、会場費、交通費に加え、受講者が業務を離れる時間も考慮する必要があります。見積もりでは、定員、研修時間、教材費、カスタマイズ範囲、再実施時の費用を同じ条件で確認します。

オンラインライブ研修

オンラインライブ研修は、離れた拠点の受講者を同時に教育しながら、講師への質問や演習を行える形式です。会場費や移動を抑えやすい一方、通信環境や受講端末、発言できる場所の確保が必要になります。料金は一開催単位または一人単位など提供会社により異なります。グループワークの方法、最大人数、録画・再視聴の可否、欠席者対応まで確認すると、集合研修との費用差を判断しやすくなります。

eラーニング・動画教材

eラーニングは、全社員へ同じ内容を配信し、受講状況やテスト結果を管理しやすい形式です。短時間教材を定期的に配信すれば、年1回の研修よりも継続的な注意喚起につなげやすくなります。費用は一人当たり月額・年額、利用ID数、教材パックなどで決まることが多いため、最低ID数や契約期間を確認してください。独自教材の登録、未受講者への督促、多言語、LMS連携が追加料金かどうかも比較項目です。

費用は初期費用・人数・訓練回数・運用支援を含めて比較する

同じ月額単価でも、初期設定、管理者向け説明、標的型メール訓練、教材カスタマイズ、効果測定レポート、問い合わせ対応が別料金なら総額は変わります。年間の対象人数、実施回数、利用期間、必要機能を先にそろえ、各社へ同条件で見積もりを依頼することが重要です。公開料金があるサービスでも、最低利用期間やオプションを含めて確認します。担当者の工数まで含めて比較すると、安価でも運用負担が大きいサービスを選ぶリスクを抑えられます。

情報セキュリティ研修を効果的に進める手順

研修は、受講させること自体ではなく、日常業務の判断と行動を改善することが目的です。自社のリスクを把握し、目標と評価方法を定めてからサービスを選び、実施後の結果を次回へ反映します。

1. 自社のリスクと教育対象を整理する

情報資産、利用システム、勤務場所、委託先との情報共有、過去の事故や問い合わせを洗い出します。そのうえで、全社員に共通する基礎と、経営層、管理職、情報システム担当者、開発者など役割別に必要な内容を分けます。例えば、全社員には不審メールと情報持ち出し、管理職には事故時の判断と報告、担当者には技術的な初動が必要です。優先順位を付けることで、研修テーマを増やしすぎず、業務上の主要リスクへ集中できます。

2. 研修後の行動目標と評価指標を決める

「理解する」だけでなく、「不審メールを所定窓口へ報告できる」「機密情報を生成AIへ入力しない」「紛失時に直ちに連絡できる」など、観察可能な行動で目標を定めます。評価指標には受講率、テスト正答率、メール訓練のクリック率・報告率、インシデント報告までの時間などを使えます。研修前の値を把握しておくと、実施後の変化を比較できます。指標を個人の処罰ではなく、教材や運用を改善する材料として扱うことも周知が必要です。

3. 形式とサービスを比較して試行する

候補サービスのサンプル教材、デモ、無料トライアルがあれば、実際の受講者と管理者の双方で確認します。教材の難易度、画面の操作性、スマートフォン対応、受講データの見やすさ、自社メール環境での訓練可否などを小規模に試すと、全社展開後のつまずきを減らせます。複数社を比較する際は、対象人数、期間、必要機能、サポート範囲を同じ条件にそろえます。試行で得た意見を基に、教材構成や実施時間も調整します。

4. 実施結果を分析し、継続教育へ反映する

研修後は、未受講者、誤答の多いテーマ、弱点が見られる部門、訓練での行動を確認します。全員へ同じ教材を繰り返すだけでなく、管理職には事故判断、営業部門には社外での端末・情報管理など、結果と業務に応じて追加教育を変えることが効果的です。攻撃手法や社内ルールが変わったときも教材を更新します。四半期や半期など定期的な確認サイクルを設け、研修、訓練、評価、改善を継続することで形骸化を防げます。

情報セキュリティ研修選びでお悩みならプロベルへご相談ください

情報セキュリティ研修は、全社員向けの基礎教育、管理職の判断力、担当者の専門スキル、標的型メールへの対応など、目的によって適した会社・サービスが異なります。自社のリスクと対象者を整理し、研修形式、教材内容、実践訓練、効果測定、更新頻度を同じ条件で比較することが重要です。

例えば、全社員へ短時間教材を継続配信したい企業と、CSIRTが事故対応を演習したい企業では、必要な専門性も運用方法も異なります。費用だけで決めず、初期設定、受講管理、カスタマイズ、メール訓練、導入後の支援を含む年間総額で確認すると判断しやすくなります。

比較する際は、次の点を確認してください。

• 対象者と、研修後に取れるようにしたい行動が明確か
• 自社で起こりやすいリスクと社内ルールを教材へ反映できるか
• 集合・オンライン・eラーニングのどの形式が勤務環境に合うか
• 標的型メール訓練や事故対応演習が必要か
• 受講・訓練結果を分析し、再教育へつなげられるか

研修会社へ相談する前に、対象人数、受講者の役割、現在の課題、実施時期、予算、必要な管理機能を整理しておくと、提案内容を同じ条件で比べやすくなります。一方、自社だけで候補を絞ると、一般社員向け教育と専門人材育成の違いや、料金に含まれる支援範囲を判断しにくい場合があります。

情報セキュリティ研修選びでお悩みの際は、プロベルへご相談ください。自社の条件に合う提供会社を整理し、比較検討を進めるための支援を受けられます。

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