中途社員は社会人経験がある一方、自社独自の業務フローや企業理念、評価基準まで理解しているわけではありません。十分な教育を行わずに現場へ配属すると、前職との進め方の違いに戸惑い、期待した成果を発揮できない可能性があります。しかし、中途社員ごとに経験やスキルが異なるため、新卒社員と同じ研修を実施するだけでは効果が限定的です。
早期戦力化と定着を実現するには、自社の教育課題に合ったカリキュラムを設計し、入社後も継続的にフォローする必要があります。本記事では、中途社員教育におすすめの研修会社13社を比較します。研修会社の選び方や教育が必要な理由、具体的なカリキュラム例、成功のポイントも解説するため、中途社員の育成体制を整えたい企業は参考にしてください。

【比較表あり】中途社員教育におすすめの研修会社13選

中途社員教育を成功させるには、受講者の経験や配属先の課題に合わせて研修内容を調整できる会社を選ぶことが重要です。中途社員には、企業理念や社内ルールを伝える研修だけでなく、業務スキル、コミュニケーション、組織への適応を支援するプログラムも求められます。
中途社員教育におすすめの研修会社は、以下の13社です。

会社名	特徴	向いている企業
株式会社日本コンサルタントグループ	経営課題や対象者の階層に合わせて研修を設計できる	自社の教育課題を踏まえてカリキュラムを組みたい企業
株式会社カイシン	体験型プログラムを通じて主体性や組織適応を促す	中途社員の行動変容や職場への定着を重視する企業
株式会社イヴォーグ	対話や体験を取り入れた人材・組織開発を支援する	中途社員と既存社員の関係構築を促したい企業
Zone Labo株式会社	組織課題に合わせた研修やチームづくりを支援する	配属後のコミュニケーションを改善したい企業
株式会社インソース	階層別・テーマ別の豊富な研修プログラムを提供する	複数の教育テーマを一社へまとめて依頼したい企業
株式会社リクルートマネジメントソリューションズ	人材育成と組織開発の知見を生かして研修を設計する	中途社員の早期戦力化を体系的に進めたい企業
アルー株式会社	対象者の課題に応じた研修設計と定着支援に対応する	研修後の実践や行動定着まで支援してほしい企業
株式会社リンクアンドモチベーション	組織状態を踏まえて人材育成や理念浸透を支援する	中途社員のエンゲージメントを高めたい企業
株式会社日本能率協会マネジメントセンター	ビジネススキルからマネジメントまで幅広く扱う	中途社員の役割や階層に応じて研修を実施したい企業
株式会社Schoo	オンライン動画を活用して幅広いテーマを学習できる	入社時期や勤務地が異なる社員を教育したい企業
株式会社HRインスティテュート	実践型のプログラムで思考力や問題解決力を育成する	自ら考えて行動できる中途社員を育てたい企業
MBK Wellness株式会社	対面・オンラインを組み合わせた企業研修を提供する	職種や勤務地に合わせて受講形式を選びたい企業
ALL DIFFERENT株式会社	定額制研修や講師派遣型研修を通じて、階層・課題別の継続的な人材育成を支援する	中途社員教育を単発で終わらせず、全社的な育成体系として整えたい企業

それぞれの企業の特徴を解説します。

株式会社日本コンサルタントグループ【プロベルおすすめ】

出典：株式会社日本コンサルタントグループ

所在地	東京都新宿区下落合三丁目22-15 ニッコンビル
費用	人材育成トータルサポート：研修講師 40万円／日（諸経費別途の場合あり）、人事制度関連の各種コンサルティング：700万〜800万円／年
事業内容	企業診断・改善支援、人材育成・能力開発、市場調査、地域開発、出版事業
実績	1956年創業、若手人材育成の実績多数。

株式会社日本コンサルタントグループは、人材育成と経営コンサルティングを通じて、企業の組織課題の解決を支援する会社です。経営層、管理職、リーダー、若手社員などを対象とした階層別研修に加え、営業、コミュニケーション、マネジメントなどのテーマ別研修を提供しています。
企業規模や業種を問わず、各社の要望に合わせて人材育成プランを調整できます。中途社員の経験や配属先、入社後に求める役割を踏まえ、オーダーメイドの教育プログラムを設計したい企業におすすめです。

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株式会社カイシン【プロベルおすすめ】

出典：株式会社カイシン

所在地	愛媛県松山市住吉2-10-22
費用	各種研修：20万〜60万／1日、『イチガン』課題解決型チームビルディング：30万〜300万／課題、風土制度リニューアルパッケージ：360万〜600万／件
事業内容	組織コンサルティング
実績	要問い合わせ

株式会社カイシンは、中小企業の組織づくりや、自立して考え行動できる人材の育成を支援する会社です。チームビルディング、マネジメント、リーダーシップ、中核人材育成などのプログラムを提供しています。
知識を一方的に伝えるだけでなく、対話や体験を通じて受講者の意識と行動を変えることを重視しています。中途社員の主体性を引き出したい企業や、入社後の職場適応と既存社員との関係構築を支援したい企業に特におすすめです。

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株式会社イヴォーグ【プロベルおすすめ】

出典：株式会社イヴォーグ

所在地	愛知県名古屋市東区東桜2-4-9ナゴヤビル103号
費用	30万円～50万円／月（6ヶ月）
事業内容	マネジメントエンジニアリング
実績	スポーツ事業で5年間離職者0名を達成。

株式会社イヴォーグは、企業ごとの事業環境や組織文化を踏まえ、採用、育成、マネジメント、人事制度を一貫して支援する会社です。研修では、成果や現場での実践を重視し、企業の課題に合わせて内容を設計しています。
新人・若手社員の早期戦力化や、管理職のマネジメント力向上など、組織の状態に応じた支援実績があります。中途社員に自社の価値観や仕事の進め方を理解してもらいたい企業や、採用後の定着まで含めて育成体制を見直したい企業におすすめです。

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Zone Labo株式会社【プロベルおすすめ】

出典：Zone Labo株式会社

所在地	東京都新宿区西新宿 新宿住友ビル18階
費用	20万円〜50万円／月
事業内容	MVV／人事戦略策定支援、人事評価制度策定／運用支援、採用広報／ブランディング支援、オーダーメイド式業務改善／DX支援、中小／ベンチャー企業特化型マネジメント研修
実績	支援開始3ヶ月で組織のパフォーマンスが改善した実績など多数。

Zone Labo株式会社は、マネージャー育成を中心に、組織づくりやビジネス人材の育成を支援する会社です。管理職向けの研修に加え、業務上の課題を題材にした実践型プログラムも提供しています。
中途社員本人への教育だけでなく、受け入れる上司やチームのマネジメント力向上も相談可能です。中途社員が相談しやすい職場を整えたい企業や、管理職による育成方法のばらつきを抑えたい企業に適しています。

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株式会社インソース

出典：株式会社インソース

所在地	東京都千代田区神田小川町三丁目20番地
費用	要問い合わせ
事業内容	講師派遣型研修事業、公開講座事業、ITサービス事業、その他事業
実績	要問い合わせ

株式会社インソースは、講師派遣型研修、公開講座、オンライン研修、eラーニングなどを提供する教育コンサルティング会社です。講義だけでなく演習を多く取り入れ、受講後すぐに実務で活用できる研修を重視しています。
中途採用者向けには、仕事への向き合い方、コミュニケーション、業務スキルなどを扱う研修があります。公開講座を活用すれば少人数でも受講させやすいため、入社時期がそろわない企業や、中途社員本人と受け入れ側を併せて教育したい企業におすすめです。

株式会社リクルートマネジメントソリューションズ

出典：株式会社リクルートマネジメントソリューションズ

所在地	東京都港区芝浦3-16-16 住友不動産田町ビル東館 4F
費用	要問い合わせ
事業内容	人材採用、人材開発、組織開発、制度構築
実績	要問い合わせ

株式会社リクルートマネジメントソリューションズは、人材採用から育成、組織開発まで幅広く支援する会社です。中途入社者向け研修では、新しい組織に適応する過程で起こりやすい課題を理解し、経験を生かして成果を上げるための行動を学びます。
中途社員を受け入れる上司やOJT担当者向けのプログラムも提供しています。本人だけに適応を求めるのではなく、配属先を巻き込んだオンボーディングを実施したい企業におすすめです。

アルー株式会社

出典：アルー株式会社

所在地	東京都千代田区九段北一丁目13番5号
費用	要問い合わせ
事業内容	人材育成事業
実績	年間受講者数122,913名

アルー株式会社は、企業ごとの人材育成課題に応じたオーダーメイド研修を提供しています。集合研修、オンライン研修、eラーニングを組み合わせ、研修前後の学習や職場での実践まで設計できるのが特徴です。
中途社員教育では、受講者が持つ経験や知識の差を確認し、必要な内容へ重点を置いたカリキュラムを組み立てられます。研修を受講して終わるのではなく、行動変容や現場での定着まで支援してほしい企業におすすめです。

株式会社リンクアンドモチベーション

出典：株式会社リンクアンドモチベーション

所在地	東京都中央区銀座4-12-15 歌舞伎座タワー15階
費用	要問い合わせ
事業内容	モチベーションエンジニアリングによる企業変革コンサルティング・クラウドサービス、モチベーションマネジメント事業（育成・制度・風土変革支援）、エントリーマネジメント事業（採用支援）、ベンチャー・インキュベーション
実績	要問い合わせ

株式会社リンクアンドモチベーションは、独自の「モチベーションエンジニアリング」を活用し、人材育成と組織変革を支援する会社です。研修単体ではなく、採用、育成、制度、組織風土まで含めた総合的なコンサルティングを提供しています。
中途社員のスキル開発だけでなく、仕事への意欲や組織との関係性も確認しながら育成施策を進められます。中途社員の定着やエンゲージメント向上を、組織全体の改善と連動させたい企業に向いています。

株式会社日本能率協会マネジメントセンター

出典：株式会社日本能率協会マネジメントセンター

所在地	東京都中央区日本橋2-7-1 東京日本橋タワー
費用	要問い合わせ
事業内容	人材育成支援事業、出版事業、手帳事業
実績	要問い合わせ

株式会社日本能率協会マネジメントセンターは、集合研修、オンライン研修、通信教育、eラーニングなど、多様な学習方法を提供する人材育成会社です。階層別研修からビジネススキル、マネジメントまで幅広いテーマを扱っています。
中途入社者向け研修では、前職で培った経験や強みを振り返り、自社の理念や価値観との接点を整理するプログラムを提供しています。中途社員の経験を尊重しながら、企業理念への理解と新しい職場への適応を促したい企業におすすめです。

株式会社Schoo

出典：株式会社Schoo

所在地	東京都渋谷区鶯谷町2-7 エクセルビル 4階
費用	要問い合わせ
事業内容	インターネットでの学びや教育を起点とした社会変革
実績	要問い合わせ

株式会社Schooは、法人向けオンライン学習サービス「Schoo for Business」を提供しています。ビジネススキル、マネジメント、IT、DX、コミュニケーションなどの授業から、企業の課題に合わせて研修内容を設定できます。
オンラインで受講状況を管理できるため、勤務地や入社時期が異なる中途社員にも共通の教育を提供しやすいのが特徴です。中途社員が各自のペースで継続的に学べる環境を整えたい企業に適しています。

株式会社HRインスティテュート

出典：株式会社HRインスティテュート

所在地	東京都渋谷区神宮前1-13-23 HRIビジョンハウス
費用	要問い合わせ
事業内容	ビジネスコンサルティング＆研修プログラムの企画・開発・実施
実績	要問い合わせ

株式会社HRインスティテュートは、ビジネスコンサルティングと人材育成を提供する会社です。ロジカルシンキング、問題解決、コミュニケーション、業務改善など、実務で必要となる能力を扱っています。
演習と振り返りを組み合わせ、受講者が自ら考えて行動できる状態を目指すのが特徴です。中途社員に主体的な問題解決力を身につけてもらいたい企業や、将来的に社内で研修を運営できる体制を構築したい企業におすすめです。

MBK Wellness株式会社

出典：MBK Wellness株式会社

所在地	東京都港区新橋1-1-1 ⽇⽐⾕ビルディング7F
費用	要問い合わせ
事業内容	ウェルネス事業、人材紹介事業、人材育成事業
実績	要問い合わせ

MBK Wellness株式会社は、企業の経営課題や人材要件に合わせて、研修プログラムを設計する会社です。営業、マネジメント、リーダーシップ、コミュニケーション、グローバル人材育成などを幅広く扱っています。
対面研修、オンライン研修、eラーニングを組み合わせ、対象者や勤務地に応じた教育を実施できます。複数拠点に中途社員が在籍する企業や、職種・役割別に研修内容を分けたい企業に適しています。

ALL DIFFERENT株式会社

出典：ALL DIFFERENT株式会社

所在地	東京都千代田区有楽町2-7-1 有楽町ITOCiA オフィスタワー15F〔受付〕・17F〔研修会場〕・18F
費用	要問い合わせ
事業内容	組織開発・人材育成総合支援サービス　Biz MIRAI、アセスメントサービス　Discover HRシリーズ、各種研修、人材育成支援アプリ、経営支援サービス、人材紹介・採用支援サービス
実績	支援実績累計20,000社以上

ALL DIFFERENT株式会社は、人材育成・組織開発会社です。定額制研修、講師派遣型研修、オンライン研修、動画学習などを提供し、社員の階層や課題に応じた教育体系の構築を支援しています。
中途社員本人への研修だけでなく、上司や人事担当者が育成目標を共有し、継続してフォローする仕組みも相談できます。中途社員教育を単発で終わらせず、階層別・継続型の育成体系として整えたい企業におすすめです。

中途社員教育を依頼する研修会社の選び方

・中途社員教育を依頼する研修会社の選び方一覧表

選び方	確認するポイント
自社の教育課題に対応しているか	業務スキル、理念浸透、職場適応など、自社が解決したい課題に合う研修を提供しているか
カリキュラムを自社向けに調整できるか	受講者の経験や配属先、入社後の役割に応じて内容を変更できるか
希望する研修形式に対応しているか	集合研修、オンライン研修、eラーニングなど、継続しやすい形式を選べるか
同業種や同規模の企業における実績があるか	自社と近い業種・規模・採用形態で中途社員教育を支援した経験があるか

以下では、選び方を4つ解説します。

自社の教育課題に対応しているか

研修会社を選ぶ前に、自社が解決したい教育課題を明確にすることが重要です。中途社員の課題には、業務スキルの不足、企業理念の未浸透、職場環境への適応、上司との関係構築などがあります。
「早く戦力化したい」といった抽象的な目的だけでは、必要な研修内容を絞り込めません。入社3ヶ月後や6ヶ月後にどのような状態を目指すのかを定め、その目標に対応できる研修会社を選びましょう。

カリキュラムを自社向けに調整できるか

中途社員ごとの経験や役割に合わせて、カリキュラムを調整できる会社を選ぶ必要があります。年齢や前職、経験職種が異なる受講者へ同じ研修を行うと、内容が簡単すぎたり、説明が不足したりする可能性があります。
企業理念や業務内容、配属先で求めるスキルを研修へ反映できるか確認しましょう。事前ヒアリングや研修後の振り返りに対応している会社であれば、受講者の課題に沿った教育を実施しやすくなります。

希望する研修形式に対応しているか

受講人数や勤務場所に合った研修形式を選べるか確認しましょう。中途社員教育には、講師派遣型の集合研修、公開講座、オンライン研修、eラーニングなどがあります。
対話や関係構築を重視する場合は集合研修、複数拠点で入社時期も異なる場合はオンライン研修やeラーニングが適しています。教育担当者の運営負担も踏まえ、継続して実施できる形式に対応した会社を選ぶことが大切です。

同業種や同規模の企業における実績があるか

自社に近い業種や規模での支援実績がある研修会社を選ぶと、導入後の成果をイメージしやすくなります。取引社数だけでなく、対象者の職種や役職、採用形態まで確認することが重要です。
専門職や管理職の中途社員には、一般的なビジネスマナー研修だけでは不十分な場合があります。どのような課題に対して研修を実施し、受講者や職場にどのような変化が生まれたのか、具体的な事例を確認しましょう。

中途採用者にも社員教育が必要な理由

・中途採用者にも社員教育が必要な理由一覧表

必要な理由	教育で目指す状態
自社のルールや業務の進め方を理解してもらうため	前職との違いを把握し、自社の基準に沿って業務を進められる
企業理念や組織文化を浸透させるため	判断基準や顧客への姿勢を理解し、日々の行動へ反映できる
中途採用者との期待値のずれを防ぐため	担う役割や成果水準、評価基準を双方で共有できる
職場への適応と早期離職の防止につなげるため	相談できる関係を築き、孤立や不安を抑えながら定着できる

中途採用者にも社員教育が必要な理由を解説します。

自社のルールや業務の進め方を理解してもらうため

中途採用者には、自社固有のルールや業務の進め方を体系的に伝える必要があります。同じ業界や職種から転職した人であっても、商品知識、決裁方法、業務フロー、社内システムの使い方は企業ごとに異なるためです。
説明を省いて現場へ配属すると、本人が前職の方法で判断し、周囲との認識にずれが生じるおそれがあります。入社時に基本ルールを共有し、実務で迷った際に確認できるマニュアルや相談先も整えておきましょう。

企業理念や組織文化を浸透させるため

中途社員教育では、企業理念や組織文化を日々の行動へ結びつけて伝えることが重要です。中途採用者は前職で培った価値観や仕事の習慣を持っているため、自社が重視する考え方を理解する機会が欠かせません。
理念を暗記してもらうだけでは、実際の判断には反映されにくい傾向があります。企業の歴史や事業目標、顧客への姿勢を具体的な事例とともに共有すれば、組織の一員としての帰属意識も育てやすくなります。

中途採用者との期待値のずれを防ぐため

入社時に役割や成果水準を明確にすると、企業と中途採用者の期待値のずれを防げます。企業側は即戦力としての活躍を期待する一方、本人は前職の経験をそのまま生かせると考えている場合があるためです。
担当業務や権限、評価基準、目標達成までの時期が曖昧だと、双方に不満が生じやすくなります。研修や面談の場で求める役割を具体的に伝え、本人の認識や不安も確認しながら共通理解をつくりましょう。

職場への適応と早期離職の防止につなげるため

中途社員教育は、職場への適応を支え、早期離職を防ぐ役割も担います。中途採用者は同期が少なく、業務上の疑問や人間関係の悩みを相談できないまま孤立することがあります。
研修には、上司や同僚との交流、相談先の案内、同期入社者同士のグループワークなどを取り入れましょう。配属後も定期面談やフォロー研修を続けることで、不安を早期に把握し、能力を発揮できる環境を整えやすくなります。

中途社員教育を実施する4つの方法

・中途社員教育を実施する方法一覧表

方法	特徴
集合研修・Off-JT	共通の知識やルールをまとめて学び、受講者同士の関係構築も促せる
OJT	実務を通じて必要な知識やスキルを身につけられる
eラーニング	時間や場所を問わず、入社時期が異なる社員にも同じ内容を提供できる
オンボーディング	入社直後から継続的に支援し、職場適応と早期戦力化を促す

以下では、それぞれの特徴や活用方法を解説します。

集合研修・Off-JT

集合研修やOff-JTは、対象者全員へ共通の知識や考え方を伝えたい場合に適しています。企業理念、社内制度、コンプライアンス、基本的な業務ルールなどを、職場を離れた環境で体系的に学べるためです。
講師との対話やグループワークを通じて、中途入社者同士のつながりもつくれます。一方的な講義だけで終わらせず、ケーススタディや意見交換を取り入れると、学んだ内容を実務へ結びつけやすくなります。

OJT

OJTは、配属先で実務に取り組みながら、上司や先輩社員から指導を受ける方法です。実際の業務を題材に学ぶため、必要な知識やスキルを成果につなげやすく、中途社員の経験に応じて指導内容を調整できます。
ただし、教育の質が担当者の経験や指導力に左右されやすい点には注意が必要です。指導項目や到達目標を明確にし、チェックリストや面談の機会を設けることで、教え方のばらつきを抑えられます。

eラーニング

eラーニングは、時間や場所を問わず、動画や教材を使って学習できる方法です。入社時期や勤務地が異なる中途社員にも同じ内容を提供でき、教育担当者が繰り返し説明する負担も軽減できます。
社内ルール、コンプライアンス、商品知識など、定期的な確認が必要なテーマと相性がよい手法です。受講するだけで終わらないように、理解度テストや面談、実務での振り返りと組み合わせましょう。

オンボーディング

オンボーディングは、入社直後の研修にとどまらず、中途社員が職場へ適応して能力を発揮できるまで継続的に支援する取り組みです。業務教育に加え、人間関係の構築、相談相手の設定、定期面談なども含まれます。
入社初日、1週間後、1ヶ月後、3ヶ月後と段階的に目標を設定し、本人の状態を確認することが重要です。研修と配属先でのフォローを一体化すれば、早期戦力化と離職防止の両方につなげられます。

中途採用者向けのカリキュラム例

・中途採用者向けのカリキュラム例一覧表

カリキュラム	主な内容
会社・業務を理解するオリエンテーション	会社概要、組織体制、社内制度、業務フローなどを共有する
企業理念・組織文化の浸透研修	自社の価値観や判断基準を具体的な事例とともに伝える
業務知識・実務スキル研修	商品知識、システム操作、品質基準など、配属後に必要な能力を学ぶ
コミュニケーション・チームビルディング研修	報告・連絡・相談や関係構築の方法を身につける

代表的な4つのカリキュラム例を解説します。

会社・業務を理解するオリエンテーション

入社時のオリエンテーションでは、会社と業務の全体像を理解してもらうことが重要です。会社概要や組織体制、事業内容に加え、就業規則、評価制度、福利厚生、社内システムの使い方まで共有します。
申請手続きや緊急時の連絡先も整理しておくと、入社直後の戸惑いを減らせます。一度の説明ですべてを覚えるのは難しいため、後から確認できるマニュアルや社内ポータルも用意しましょう。

企業理念・組織文化の浸透研修

企業理念や組織文化の浸透研修では、自社が大切にする価値観を実務と結びつけて伝えます。理念の文言だけでなく、創業の経緯、事業方針、顧客へ提供する価値まで扱うことが大切です。
経営者が理念に込めた考えを説明したり、実際の行動事例を取り上げたりすると理解が深まります。本人の経験を否定せず、自社との共通点や違いを整理できる内容にすることで、納得感を高められます。

業務知識・実務スキル研修

業務知識・実務スキル研修では、配属後に必要となる知識や技能を具体的に学びます。商品知識、業務フロー、社内システム、品質基準などを、職種や役割に応じて組み合わせることが重要です。
中途採用者がすでに習得している内容は省き、不足している部分へ重点を置きましょう。座学だけでなく、実際の事例を使った演習やロールプレイを取り入れると、実務への移行がスムーズになります。

コミュニケーション・チームビルディング研修

コミュニケーション研修は、中途採用者が職場で円滑な関係を築くために有効です。自社における報告・連絡・相談の基準や、会議の進め方、関係部署への依頼方法などを具体的に扱います。
中途入社者同士や既存社員を交えたグループワークを実施すると、相互理解を深めやすくなるのでおすすめです。研修後も相談できる関係をつくることで、孤立の防止や職場への早期適応につながります。

中途社員教育に関するよくある質問

中途社員教育では、OJT担当者を確保できない場合の対応や、新卒社員研修との違いに悩む企業も少なくありません。
以下では、中途社員教育に関する代表的な質問に回答します。

中途採用者にOJTを実施できない場合はどうしますか？

OJTを実施できない場合は、集合研修や外部研修、eラーニング、業務マニュアルを組み合わせて教育します。社内ルールや基礎知識は教材で学べるようにし、実務上の質問には上司や複数の社員が対応する体制を整えましょう。
担当者を一人に固定せず、業務別に質問先を分ける方法も有効です。ただし、教材による学習だけでは実務上の課題を把握しにくいため、定期面談や業務の振り返りを行い、理解度や困りごとを確認する必要があります。

中途社員研修と新卒社員研修の違いは何ですか？

中途社員研修と新卒社員研修では、受講者がすでに持っている経験や知識が異なります。新卒社員研修では、ビジネスマナーや仕事の進め方など、社会人としての基礎から教育するのが一般的です。
一方、中途社員研修では、本人の経験やスキルを確認したうえで、自社独自のルール、業務知識、企業文化、不足する能力を重点的に扱います。中途採用者全員へ新卒社員と同じ内容を実施するのではなく、受講者ごとに必要な教育を選定することが大切です。

中途社員研修を検討している方はプロベルまで

中途社員教育では、「会社や業務への理解を深める」「企業理念や組織文化を浸透させる」「実務に必要なスキルを補う」「職場への適応と定着を支援する」といった複数の目的を踏まえて、カリキュラムを設計することが重要です。中途採用者は前職での経験やスキルが一人ひとり異なるため、全員へ同じ研修を実施するだけでは十分な成果につながらない場合があります。
自社の教育課題を明確にしたうえで、集合研修やOJT、eラーニング、オンボーディングを組み合わせましょう。研修会社を選ぶ際は、次のポイントを比較することが大切です。

• 自社の教育課題に対応した研修を提供しているか
• 受講者の経験や役割に合わせてカリキュラムを調整できるか
• 集合研修やオンラインなど希望する形式に対応しているか
• 同業種や同規模の企業を支援した実績があるか
• 研修後の振り返りや定着支援まで依頼できるか

プロベルでは、中途社員教育を提供する研修会社の特徴や支援内容を比較し、企業ごとの課題や予算に合った依頼先をご紹介しています。
早期戦力化や離職防止につながる教育体制を整えたい方は、プロベルへご相談ください。

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