メンタルヘルス研修の必要性を感じていても、「どの会社に依頼すべきか」「社員や管理職にどのようなテーマを学ばせるべきか」と迷う担当者は少なくありません。研修内容が自社の課題や対象者に合っていなければ、知識を伝えるだけで終わり、不調の予防や職場環境の改善につながらない可能性があります。
メンタルヘルス研修を有効な取り組みにするには、セルフケアやラインケアなどの目的を整理したうえで、講師の専門性、カスタマイズ性、実施形式、研修後のフォローまで比較することが重要です。本記事では、メンタルヘルス研修におすすめの会社13社を紹介するとともに、研修の目的やメリット、主なテーマ、会社選びのポイントを解説します。

メンタルヘルス研修とは

メンタルヘルス研修とは、従業員が心の健康やストレスに関する正しい知識を学び、不調の予防・早期発見・適切な対応につなげるための教育プログラムです。一般社員には、自身のストレス状態を把握して対処するセルフケアが求められます。
一方、管理職には、部下の変化に気づき、声かけや相談対応、職場環境の改善を行うラインケアが必要です。厚生労働省は、セルフケアとラインケアに加え、事業場内産業保健スタッフ等によるケア、事業場外資源によるケアを含む「4つのケア」を継続的かつ計画的に進めることが重要だと示しています。

出典：厚生労働省｜職場における心の健康づくり

メンタルヘルス研修の主な種類・テーマ

・メンタルヘルス研修の主な種類・テーマ

研修の種類	主な対象者	学べる内容
セルフケア研修	一般社員	ストレスの仕組み、不調のサイン、生活習慣、対処法、相談窓口の利用方法
ラインケア研修	管理職	部下への声かけ、傾聴、業務上の配慮、人事・産業医との連携方法
新入社員・若手向け研修	新入社員・若手社員	環境変化への適応、相談のタイミング、失敗や不安との向き合い方
人事労務担当者向け研修	人事・労務担当者	相談対応、個人情報の管理、休職・復職支援、外部機関との連携
介護従事者向け研修	介護職員・現場管理者	感情労働、看取り、人手不足、利用者や家族への対応に伴うストレス対策

各研修の特徴と主な内容を解説します。

セルフケア研修

セルフケア研修は、従業員が自分のストレス状態に気づき、適切に対処する力を身につけるための研修です。主なテーマには、ストレスが生じる仕組み、心身に表れるサイン、睡眠や生活習慣の整え方などがあります。
さらに、呼吸法やリラクゼーション、気分転換の方法、相談窓口を利用する目安も学びます。本人の努力だけに任せるのではなく、早めに周囲へ相談する行動まで身につけられる内容にすることが重要です。

ラインケア研修

ラインケア研修は、管理職が部下のメンタルヘルス不調を早期に把握し、適切な支援につなげるための研修です。勤務状況や言動の変化から不調の兆候を捉える方法に加え、声かけや傾聴、業務上の配慮について学びます。
また、管理職だけで対応を抱え込まないよう、人事や産業医、外部相談窓口へ引き継ぐ基準も理解します。知識の習得だけでなく、具体的な事例を用いたケーススタディを取り入れることで、実際の相談場面でも落ち着いて行動しやすくなります。

新入社員・若手向け研修

新入社員・若手向け研修は、環境変化によるストレスを理解し、早い段階で対処する力を身につけるための研修です。入社後は、仕事内容や人間関係、生活リズムが大きく変わるため、本人が気づかないうちに負担を抱えることがあります。
研修で学べるのは、心身に表れるストレス反応、相談すべきサイン、上司や周囲への伝え方などです。加えて、失敗したときの感情との向き合い方や、完璧を求めすぎない考え方を取り入れることで、早期離職や不調の予防につながります。

人事労務担当者向け研修

人事労務担当者向け研修は、従業員から相談を受けた際に、適切な初期対応と社内外の連携を行うための研修です。主なテーマには、相談時の傾聴、個人情報の取り扱い、産業医や外部機関へのつなぎ方、休職・復職支援などがあります。
本人だけでなく、上司や同僚から異なる情報が寄せられる場合もあるため、担当者個人の判断だけで進めないことが重要です。社内規程や対応フローに沿って情報を整理し、必要な関係者と連携する体制を学ぶことで、対応の属人化を防ぎやすくなります。

介護従事者向け研修

介護従事者向け研修は、介護現場特有のストレスを理解し、心身の負担を軽減するための研修です。利用者や家族への対応、看取り、職員間の連携、人手不足による業務過多など、介護職ならではの課題を扱います。
また、感情を抑えながら相手に接する「感情労働」の負担や、支援が思うように進まないときの無力感にも目を向けます。個人のセルフケアだけで終わらせず、職員同士で相談しやすい体制や業務分担の見直しまで考える内容にすることが重要です。

メンタルヘルス研修のおすすめ会社13選

メンタルヘルス研修を依頼する際は、対応テーマや対象者、研修形式、専門家による支援範囲を比較することが重要です。
セルフケアやラインケアを中心とする会社だけでなく、ストレスチェックやハラスメント対策、職場環境改善まで一貫して支援する会社もあります。

会社名	特徴	向いている企業
株式会社日本コンサルタントグループ	階層別研修や組織開発の知見を生かした研修を提供	メンタルヘルス対策を人材育成や組織改善と結びつけたい企業
株式会社カイシン	対話や体験を重視した実践型プログラムを提供	受講者の気づきや行動変容を促したい企業
株式会社イヴォーグ	心理面と組織面の双方から職場課題にアプローチ	社員の心理的安全性やコミュニケーションを改善したい企業
Zone Labo株式会社	組織の課題に合わせた研修設計や伴走支援に対応	自社の状況に沿った研修を企画したい企業
ピースマインド株式会社	セルフケア・ラインケア・年代別研修などテーマが豊富	対象階層ごとに研修内容を細かく分けたい企業
株式会社アドバンテッジリスクマネジメント	メンタルヘルス研修とサーベイ、効果測定を組み合わせられる	研修後の行動変容や効果を可視化したい企業
ＳＯＭＰＯヘルスサポート株式会社	セルフケア、ラインケア、健康経営を含む研修を提供	心身の健康を幅広く扱う研修を導入したい企業
MBK Wellness株式会社	EAPやカウンセリング、人材育成と研修を一体で支援	研修だけでなく相談体制も整備したい企業
株式会社インソース	管理職向けラインケアやケーススタディ型研修が充実	管理職の初期対応力を実践的に高めたい企業
SMBCコンサルティング株式会社	セルフケアとラインケアを含む実践型研修を提供	基礎知識と職場での対応方法を体系的に学ばせたい企業
株式会社パソナセーフティネット	メンタルヘルス対策やハラスメント防止研修を提供	職場のリスク対策を横断的に進めたい企業
株式会社フィスメック	メンタルヘルス研修、ストレスチェック、相談支援に対応	不調の予防から早期対応まで一貫して整備したい企業
株式会社ドリームホップ	ストレスチェック後の組織改善や研修まで支援	データを基に職場環境を改善したい企業

各社の強みや特徴を解説します。

株式会社日本コンサルタントグループ【プロベルおすすめ】

出典：株式会社日本コンサルタントグループ

所在地	東京都新宿区下落合三丁目22-15 ニッコンビル
費用	人材育成トータルサポート：研修講師 40万円／日（諸経費別途の場合あり）、人事制度関連の各種コンサルティング：700万〜800万円／年
事業内容	企業診断・改善支援、人材育成・能力開発、市場調査、地域開発、出版事業
実績	1956年創業、若手人材育成の実績多数。

株式会社日本コンサルタントグループは、1956年創業の総合経営コンサルティング会社です。専属担当者が経営課題や現場の悩みをヒアリングし、業界特性や受講対象者に応じた研修プログラムを提案します。
メンタルヘルスだけを単独で扱うのではなく、管理職のマネジメント力、心理的安全性、若手社員の定着などの組織課題を含めて研修を設計できるのが特徴です。メンタルヘルス不調の背景にある職場環境や育成体制まで見直したい企業に向いています。

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株式会社カイシン【プロベルおすすめ】

出典：株式会社カイシン

所在地	愛媛県松山市住吉2-10-22
費用	各種研修：20万〜60万／1日、『イチガン』課題解決型チームビルディング：30万〜300万／課題、風土制度リニューアルパッケージ：360万〜600万／件
事業内容	組織コンサルティング
実績	要問い合わせ

株式会社カイシンは、経営理念、事業戦略、組織体制の一貫性を重視し、企業の組織改革を支援する会社です。経営層のチームビルディングから、現場社員の行動変容を促すオーダーメイド研修まで対応しています。
職場のメンタルヘルス課題は、個人のストレス対処だけでは解決できない場合があります。同社は組織風土や管理体制も含めて支援するため、相談しにくい雰囲気や部門間の連携不足などの根本的な課題を改善したい企業におすすめです。

株式会社カイシンの詳細ページを見る

株式会社イヴォーグ【プロベルおすすめ】

出典：株式会社イヴォーグ

所在地	愛知県名古屋市東区東桜2-4-9ナゴヤビル103号
費用	30万円～50万円／月（6ヶ月）
事業内容	マネジメントエンジニアリング
実績	スポーツ事業で5年間離職者0名を達成。

株式会社イヴォーグは、企業の事業特性や成長段階、従業員のモチベーションを踏まえた組織開発コンサルティングを提供しています。ミッション・ビジョン・バリューの構築から、マネジメント層の育成、研修制度の運用まで一貫して支援します。
メンタルヘルス不調を防ぐには、部下が悩みを伝えやすい関係性や、上司が変化に気づける環境を整えることも重要です。管理職のコミュニケーションや心理的安全性を中心に職場を改善したい企業に向いています。

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Zone Labo株式会社【プロベルおすすめ】

出典：Zone Labo株式会社

所在地	東京都新宿区西新宿 新宿住友ビル18階
費用	20万円〜50万円／月
事業内容	MVV／人事戦略策定支援、人事評価制度策定／運用支援、採用広報／ブランディング支援、オーダーメイド式業務改善／DX支援、中小／ベンチャー企業特化型マネジメント研修
実績	支援開始3ヶ月で組織のパフォーマンスが改善した実績など多数。

Zone Labo株式会社は、中小企業やベンチャー企業を対象に、組織の成長段階や課題に応じた研修を提供しています。
決められた研修パッケージを当てはめるのではなく、企業ごとに内容をゼロから設計するのが特徴です。

管理職のラインケアに加え、業務負担やコミュニケーション、組織内の役割分担などを研修テーマへ組み込むことも相談できます。
自社の事例を使い、現場の実情に沿ったプログラムを実施したい企業に適しています。

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ピースマインド株式会社

出典：ピースマインド株式会社

所在地	東京都中央区銀座3-10-6 マルイト銀座第3ビル8F
費用	要問い合わせ
事業内容	EAP（従業員支援プログラム）サービス、ストレスチェックの実施、組織分析、組織コンサルティング、生産性向上、人材育成、組織活性化のための研修・トレーニング、心理学・行動科学をベースとした組織マネジメントのアドバイサリー、調査・研究、執筆・出版、各種コンテンツ開発・監修、専門家職業紹介（有料職業紹介事業：13-ユ-301580）
実績	要問い合わせ

ピースマインド株式会社は、従業員支援プログラムであるEAPを中心に、企業のメンタルヘルス対策を支援しています。セルフケアやラインケアだけでなく、若手・中堅・ベテラン社員向けの年代別研修、マインドフルネス、ハラスメント防止など、テーマが豊富です。
研修後に相談窓口やカウンセリング、休職・復職支援へつなげられるため、教育だけで終わらない体制を構築できます。階層別に研修を実施しながら、従業員が専門家へ相談できる環境も整えたい企業におすすめです。

株式会社アドバンテッジリスクマネジメント

出典：株式会社アドバンテッジリスクマネジメント

所在地	東京都目黒区上目黒2-1-1 中目黒GTタワー17階
費用	要問い合わせ
事業内容	メンタリティマネジメント事業、就業障がい者支援事業、リスクファイナンシング事業
実績	要問い合わせ

株式会社アドバンテッジリスクマネジメントは、メンタルヘルスと健康経営に関する専門的な知見を持つ会社です。認知行動理論などを取り入れた研修を提供し、講義だけでなく双方向のワークを通じて受講者の気づきと行動変容を促します。
ストレスチェックやパルスサーベイ、カウンセリングも提供しているため、組織の状態を把握したうえで必要な研修を選べます。研修前後のデータを活用し、施策の効果や課題を継続的に確認したい企業におすすめです。

ＳＯＭＰＯヘルスサポート株式会社

出典：ＳＯＭＰＯヘルスサポート株式会社

所在地	東京都千代田区神田淡路町1-2-3
費用	要問い合わせ
事業内容	生活習慣病予防事業、メンタルヘルス事業
実績	生活習慣病予防事業では約610団体に約47.5万件/年のサービスを提供

ＳＯＭＰＯヘルスサポート株式会社は、メンタルヘルス対策を含む企業の健康経営や産業保健を支援しています。一般社員向けのセルフケアや管理職向けのラインケアなど、対象者の役割に合わせた研修を相談できます。
心の健康だけでなく、生活習慣や身体の健康、職場環境も含めて施策を検討できるのが特徴です。メンタルヘルス研修を単発で実施するのではなく、健康経営の方針に沿って継続的な施策を整えたい企業に向いています。

MBK Wellness株式会社

出典：MBK Wellness株式会社

所在地	東京都港区新橋1-1-1 ⽇⽐⾕ビルディング7F
費用	要問い合わせ
事業内容	ウェルネス事業、人材紹介事業、人材育成事業
実績	要問い合わせ

MBK Wellness株式会社は、心身の健康相談やEAP、ストレスチェックなどを通じて、企業の健康管理を支援しています。研修では、セルフケアやラインケア、職場での相談対応などを企業の課題に応じて扱います。
従業員の不調が見つかった場合に、相談窓口や専門スタッフによる支援へつなげられるのが強みです。人事担当者や管理職だけで対応を抱え込まず、外部の専門家と連携できる体制を整えたい企業に適しています。

株式会社インソース

出典：株式会社インソース

所在地	東京都千代田区神田小川町三丁目20番地
費用	要問い合わせ
事業内容	講師派遣型研修事業、公開講座事業、ITサービス事業、その他事業
実績	要問い合わせ

株式会社インソースは、職場で実践できる行動を重視したメンタルヘルス研修を提供している会社です。セルフケアではストレスへの気づきと対処方法、ラインケアでは部下の変化を把握する方法や声かけ、休職者の復帰支援などを学べます。
講師派遣型研修に加え、個人単位で参加できる公開講座やオンライン研修も用意されています。少人数の管理職だけを受講させたい場合や、全国の拠点で共通の研修を実施したい企業に利用しやすい会社です。

SMBCコンサルティング株式会社

出典：SMBCコンサルティング株式会社

所在地	東京都中央区八重洲1-3-4 三井住友銀行呉服橋ビル
費用	要問い合わせ
事業内容	会員事業、教育事業、コンサルティング事業
実績	要問い合わせ

SMBCコンサルティング株式会社は、企業の人材育成を支援する研修やセミナーを提供しています。メンタルヘルス研修では、ストレスに関する基礎知識、セルフケア、部下の変化への気づき、相談時の対応などを体系的に学べます。
メンタルヘルス以外の管理職研修や労務管理研修と組み合わせやすいのも特徴です。管理職に必要な知識を一つのテーマに限定せず、マネジメント教育の一環として学ばせたい企業に向いています。

株式会社パソナセーフティネット

出典：株式会社パソナセーフティネット

所在地	東京都港区新橋6-16-12 京阪神御成門ビル7F
費用	要問い合わせ
事業内容	ワークサポート事業、HRサポート事業、ライフサポート事業
実績	要問い合わせ

株式会社パソナセーフティネットは、メンタルヘルス研修をはじめ、相談窓口、カウンセリング、ストレスチェック、職場復帰支援などを提供している会社です。一般社員向けのセルフケア研修と、管理監督者向けのメンタルヘルスマネジメント研修に対応しています。
管理職向け研修では、ストレスや心の病気に関する基礎知識に加え、不調の予防、早期発見、部下への対応方法を学べます。研修で得た知識を相談窓口や復職支援へつなげ、不調の予防から職場復帰まで一貫した体制を整えたい企業におすすめです。

株式会社フィスメック

出典：株式会社フィスメック

所在地	東京都千代田区内神田2-15-9 The Kanda 282ビル 9階
費用	要問い合わせ
事業内容	メンタルヘルス対策（ストレスチェック・サーベイ・カウンセリング・教育研修・職場復帰支援）、健康経営支援事業
実績	要問い合わせ

株式会社フィスメックは、企業向けのメンタルヘルス支援を専門とし、研修、ストレスチェック、カウンセリングなどを提供しています。一般社員、管理職、人事担当者といった対象者ごとに、必要な知識や対応方法を学べる研修を相談できます。
ストレスチェックの集団分析結果から職場の課題を把握し、研修や職場環境改善へつなげることも可能です。既存の研修だけでなく、メンタルヘルス対策全体の運用方法について相談したい企業に向いています。

株式会社ドリームホップ

出典：株式会社ドリームホップ

所在地	東京都千代田区飯田橋1-8-10 クリエイトビル
費用	要問い合わせ
事業内容	人事労務ソリューション
実績	要問い合わせ

株式会社ドリームホップは、ストレスチェックや組織分析を起点として、職場環境の改善を支援する会社です。セルフケアやラインケアなどの研修に加え、組織ごとのストレス要因を分析し、必要な施策の検討を支援します。
全社員へ同じ内容を伝えるだけでなく、部署や階層によって異なる課題を踏まえて研修を設計できるのが特徴です。ストレスチェックを実施しているものの、結果を具体的な改善施策に生かせていない企業に適しています。

メンタルヘルス研修会社を選ぶポイント

・メンタルヘルス研修会社を選ぶポイント一覧表

選ぶポイント	具体的項目
対象者と研修目的が合っているか	一般社員・管理職・人事担当者など、受講者に必要な知識や行動目標が設定されているか
講師に十分な専門性と実務経験があるか	資格だけでなく、企業研修や職場での相談対応に関する経験があるか
自社の課題に合わせてカスタマイズできるか	業界特性や社内事例、対象者、研修時間に応じて内容を調整できるか
実施形式が合っているか	講義だけでなく、ケーススタディやグループワークを取り入れられるか
研修後のフォローアップに対応しているか	確認テスト、アンケート、追加研修、相談体制の整備まで支援できるか

各ポイントについて、以下で解説します。

対象者と研修目的が合っているか

メンタルヘルス研修会社を選ぶ際は、受講対象者と研修目的が一致しているかを最初に確認しましょう。一般社員にはセルフケア、管理職にはラインケア、人事担当者には相談対応や休職・復職支援など、立場によって必要な内容が異なります。
比較する前に、「不調のサインを説明できる」「部下へ適切に声をかけられる」「相談窓口へつなげられる」など、受講後に期待する行動を具体化することが大切です。目的が明確であれば、研修内容や演習方法が自社に適しているかを判断しやすくなります。

講師に十分な専門性と実務経験があるか

メンタルヘルス研修では、講師の資格だけでなく、企業研修や職場支援の実務経験まで確認することが重要です。産業医、保健師、公認心理師、臨床心理士、産業カウンセラーなどの専門資格があっても、職場で起こる具体的な問題への理解が浅ければ、実践につながりにくい場合があります。
とくに管理職向け研修では、部下から相談を受けた際の声かけや傾聴、人事・産業医への連携方法まで具体的に指導できる講師が適しています。過去の登壇実績や支援業界、扱える事例を確認し、自社の課題に近い経験を持つか比較しましょう。

自社の課題に合わせてカスタマイズできるか

メンタルヘルス研修会社は、自社の業界特性や職場課題に合わせて内容を調整できるか確認しましょう。既成のプログラムをそのまま実施すると、受講者が自分の業務と結びつけて理解できず、行動変容につながらない場合があります。
比較時は、事前ヒアリングの有無や社内事例を取り入れられるか、対象者や研修時間に応じて内容を変更できるかを確認することが大切です。介護、医療、製造、ITなど、業界ごとに異なるストレス要因や勤務形態を踏まえて設計できる会社であれば、現場で活用しやすい研修になります。

実施形式が合っているか

メンタルヘルス研修は、自社の受講環境や研修目的に合った実施形式を選ぶことが重要です。講義形式だけでは知識の理解にとどまり、実際に相談を受けた場面で適切に行動できない可能性があります。
管理職向け研修では、「部下の欠勤が増えた」「眠れないと相談された」などの事例を使い、声かけや専門窓口へつなぐ手順を検討できるケーススタディが効果的です。グループワークを取り入れる場合は、個人の病歴や悩みを無理に話させない配慮があるかも確認しましょう。

研修後のフォローアップに対応しているか

メンタルヘルス研修会社は、実施後の定着支援まで対応しているか確認しましょう。研修直後は内容を理解できていても、時間がたつと知識や意識が薄れ、実際の行動につながらない場合があります。
確認テストや受講者アンケート、振り返り教材、管理職向けの追加研修などが用意されている会社であれば、学習内容を定着させやすくなります。さらに、研修で明らかになった課題を相談窓口の整備や職場環境の改善につなげられる支援体制があるかも比較しましょう。

メンタルヘルス研修を実施する目的・メリット

・メンタルヘルス研修を実施する目的とメリット一覧表

目的・メリット	ポイント
メンタルヘルス不調の予防と早期発見につながる	ストレス反応や不調のサインを学び、本人や周囲が変化に気づきやすくなる
休職・離職の防止につながる	早期相談と適切な初期対応により、不調の深刻化や長期休職を防ぎやすくなる
職場の生産性を維持・向上できる	ストレスへの対処と職場環境の改善により、集中力や仕事への意欲を保ちやすくなる
管理職の対応力向上につながる	声かけや傾聴、専門窓口への連携方法を学び、適切に対応できるようになる

それぞれの目的とメリットを解説します。

メンタルヘルス不調の予防と早期発見につながる

メンタルヘルス研修は、従業員自身や周囲の人が不調のサインに早く気づくために有効です。研修でストレス反応や心身の変化を学ぶと、睡眠不足、集中力の低下、遅刻や欠勤の増加などを見過ごしにくくなります。
また、管理職や同僚が共通の知識を持つことで、表情や会話、仕事の進め方に現れる変化も捉えやすくなるでしょう。ただし、研修は病気を診断するためのものではなく、本人への声かけや専門窓口への相談につなげるための基礎知識を身につける取り組みです。

休職・離職の防止につながる

メンタルヘルス研修は、不調の深刻化を防ぎ、休職や離職のリスクを抑えるために役立ちます。心身の不調を抱えたまま働き続けると、症状が悪化し、長期休職や退職につながりかねません。
研修を通じて、従業員が早めに相談する意識を持ち、管理職が適切な初期対応を取れるようになれば、問題を一人で抱え込む状態を防ぎやすくなります。さらに、相談窓口の周知や職場環境の改善、復職支援体制の整備もあわせて進めることで、安心して働き続けられる環境づくりにつながります。

職場の生産性を維持・向上できる

メンタルヘルス研修は、従業員の集中力や仕事への意欲を保ち、職場全体の生産性を維持するために役立ちます。心の不調は欠勤や休職だけでなく、出勤していても本来の能力を発揮できない状態を招くことがあります。
研修でストレスへの対処法を学び、管理職が業務負担や人間関係の問題を把握できれば、パフォーマンス低下の予防につながるでしょう。ただし、個人のセルフケアだけに任せず、業務量や相談体制、職場内の連携まで見直すことが、生産性向上には欠かせません。

管理職の対応力向上につながる

メンタルヘルス研修は、管理職が部下の不調に気づき、適切に対応する力を高めるために有効です。ラインケア研修では、勤務状況や言動の変化を捉える方法に加え、声かけ、傾聴、相談窓口へのつなぎ方などを学びます。
ただし、管理職が一人で問題を解決したり、病気の有無を判断したりすることが目的ではありません。本人の話を否定せずに聞き、必要に応じて業務上の配慮を検討しながら、人事や産業保健スタッフへ適切に連携する役割を理解することが重要です。

メンタルヘルス研修に関するよくある質問

メンタルヘルス研修を導入する前には、扱うテーマや法律上の位置づけ、適切な実施頻度を理解しておくことが大切です。
よくある疑問について、以下で解説します。

メンタルヘルス研修ではどのようなテーマを扱いますか？

メンタルヘルス研修では、対象者の役割に応じて異なるテーマを扱います。一般社員向けでは、ストレスの仕組み、不調のサイン、セルフケア、相談窓口の利用方法などが中心です。
管理職向けでは、部下の変化への気づき、声かけ、傾聴、職場環境の改善、人事や産業医との連携方法を学びます。新入社員には環境変化への適応、人事労務担当者には相談対応や休職・復職支援などを盛り込むと、実務に結びつきやすくなります。

メンタルヘルス研修の実施は法律上の義務ですか？

メンタルヘルス研修そのものは、すべての企業に一律で実施が義務付けられているわけではありません。一方、厚生労働省の指針では、事業者が労働者や管理監督者へ教育研修・情報提供を行い、セルフケアやラインケアを含む「4つのケア」を計画的に進めることが示されています。
また、ストレスチェックは常時50人以上の労働者を使用する事業場に義務付けられています。制度変更の時期や対象範囲は変わる可能性があるため、導入時は厚生労働省の最新情報を確認し、自社の体制に合った対策を進めましょう。

メンタルヘルス研修はどのくらいの頻度で実施すべきですか？

メンタルヘルス研修は、年1回程度の定期実施に加え、入社や昇進、管理職への就任など、役割が変わるタイミングで行うのが効果的です。法律で一律の実施頻度が定められているわけではありませんが、継続的に学ぶ機会を設けることで、知識の風化を防ぎやすくなります。
毎年同じ内容を繰り返すのではなく、セルフケア、ラインケア、ハラスメント、休職・復職支援など、年度ごとにテーマを変える方法も有効です。受講後のアンケートや社内課題をもとに内容を見直し、現場の状況に合った研修へ更新していきましょう。

メンタルヘルス研修を導入したい方はプロベルにご相談を

メンタルヘルス研修には、「一般社員のセルフケアを促す」「管理職のラインケア対応力を高める」「不調の早期発見につなげる」「休職・離職を防ぐ」など、さまざまな目的があります。重要なのは、知名度や費用だけで判断せず、自社の課題や受講対象者に合った研修会社を選ぶことです。
比較する際は、以下のポイントを確認しましょう。

• 対象者と研修目的が一致しているか
• 講師に専門資格や企業支援の経験があるか
• 自社の業界や課題に合わせて内容を調整できるか
• ケーススタディやグループワークを取り入れられるか
• 研修後のフォローアップまで対応しているか

プロベルでは、企業ごとの課題や対象者、予算、希望する実施形式に合わせて、適したメンタルヘルス研修会社をご紹介しています。
複数社の特徴や支援内容を比較したい方は、プロベルへご相談ください。

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