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新入社員研修の費用相場はいくら？プロが厳選する5社の料金を徹底比較

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新入社員研修の費用相場はいくら？プロが厳選する5社の料金を徹底比較

プロベル編集部(株式会社プロベル) プロベル編集部 / 株式会社プロベル

2026年03月26日

「新入社員研修を外部に依頼したいが、費用の相場がわからない……」
「公開講座と講師派遣型で、どれくらい費用に差があるのか知りたい」

こうした悩みを抱える人事担当者や経営者の方は少なくないでしょう。

新入社員研修の費用は、研修の開催形式や期間、カリキュラムの内容によって大きく異なります。

費用相場を把握しないまま外部委託先を選んでしまうと、予算オーバーや研修効果の低下につながりかねません。

この記事では、新入社員研修の費用相場を開催形式別にわかりやすく解説します。

費用の内訳や費用を抑える5つの工夫、プロが厳選した費用対効果の高いおすすめ研修会社5社も紹介しますので、自社に合った研修選びの参考にしてください。

新入社員研修の費用相場は？開催形式別に解説

開催形式	費用相場	向いている企業
公開講座・セミナー型	1人あたり2万～3.5万円程度	・少人数の新入社員を効率よく研修したい企業・他社の受講者と交流させたい企業・会場手配の負担を減らしたい企業
講師派遣型	1回あたり5万～60万円程度	・自社の課題に合わせたカスタマイズ研修を行いたい企業・新入社員が10名以上いる企業・社内で完結する研修を希望する企業
eラーニング型	1人あたり5千～1万円程度	・全国に拠点がある企業・研修コストを大幅に抑えたい企業・基礎知識のインプットを効率化したい企業

新入社員研修の費用は開催形式によって大きく異なります。それぞれの費用感と特徴を正しく把握することが、自社に合った研修を選ぶうえでの第一歩です。

ここでは、以下3つの形式について、それぞれ詳しく解説します。

公開講座・セミナー型：1人2万～3.5万円程度
講師派遣型：1回5万～60万円程度
eラーニング型：1人5千～1万円程度

公開講座・セミナー型｜1人2万～3.5万円程度

公開講座・セミナー型は、研修会社が主催する講座に複数企業の受講者が合同で参加する形式です。

費用相場は、受講者1人2万〜3.5万円程度が一般的で、研修のテーマや日数によって変動します。

1名から参加できるため、新入社員が少人数の中小企業でも利用しやすい点が大きなメリットといえます。

講師の手配や会場の準備は研修会社が行うため、人事担当者の事前準備にかかる工数を大幅に削減できます。

また、異なる企業の受講者と一緒に学ぶことで、社外の視点や刺激を得られる機会にもなります。

一方で、研修内容はパッケージ化された汎用プログラムが中心です。自社の業種や業務に特化した研修を求める場合には、対応しきれないケースもあるため注意が必要です。

ビジネスマナーや社会人としての基本的なスタンスなど、業種を問わない共通テーマの習得には適した形式です。

講師派遣型｜1回5万～60万円程度

講師派遣型は、外部の研修会社や個人講師を自社に招いて研修を実施する形式です。

費用相場は、依頼先によって幅があり、法人講師の場合は1回あたり30万〜60万円程度、個人講師の場合は5万〜30万円程度が目安とされています。

講師派遣型の大きな強みは、自社の事業内容や課題に合わせてカリキュラムをカスタマイズできる点です。業界特有の事例を組み込んだり、自社のケーススタディを用いた実践的な演習を設計したりすることで、研修効果を高められます。

費用は公開講座と比較すると高くなりますが、受講人数が多いほど1人あたりのコストは下がるため、10名以上の新入社員がいる企業では費用対効果が高まりやすい傾向にあります。

eラーニング型｜1人5千～1万円程度

eラーニング型は、オンライン上で動画教材やテスト形式の学習を進める形式です。

費用相場は受講者1人あたり5千〜1万円程度で、会場費や交通費は一切かかりません。3つの形式の中で最もコストを抑えやすいのが特徴です。

パソコンやスマートフォンがあれば場所を選ばず受講できるため、全国に拠点がある企業やリモートワークを導入している企業に適しています。受講者が自分のペースで学習を進められるうえ、録画コンテンツを繰り返し視聴できる点も大きなメリットです。

ただし、eラーニングだけではロールプレイングやグループワークといった実践的な学びには対応しにくい面もあります。基礎的なビジネス知識やマナーのインプットをeラーニングで行い、実践演習は対面の集合研修で補う「ブレンディッドラーニング」を採用する企業も増えています。

新入社員研修の費用の内訳

新入社員研修にかかる費用は、研修会社に支払う講師料だけではありません。会場費や備品代、宿泊費など、複数の費用がかかります。

事前に内訳を把握しておかなければ、想定以上のコストが発生し、予算を圧迫するおそれがあります。

ここでは、新入社員研修にかかる主な費用の内訳を項目ごとに解説します。

講師料
会場費
備品代
食事・宿泊代

講師料

講師料は、新入社員研修の費用の中で最も大きな割合を占める項目です。外部講師への謝礼や講師派遣費用がこれに該当します。

講師料は講師の専門性や実績、研修のカスタマイズ度合いによって大きく異なります。

たとえば、講師とアテンドスタッフの2名体制で研修を行う場合は、人件費が増えるため費用も高くなります。

一方で、顧問の社労士などが簡易的な研修を実施するケースでは、比較的低価格に収まることが多いです。

講師料にカリキュラムの企画・設計費用が含まれているかどうかは、研修会社ごとに異なります。見積もりの段階で、講師料に含まれるサービス範囲を確認しておきましょう。

会場費

自社に適切な研修スペースがない場合は、外部の貸会議室やセミナールームを借りる必要があります。

会場費は研修規模や会場の立地、設備の充実度などによって大きく変動します。

自社の会議室や研修室を活用できれば、会場費を大幅に削減できるため、まずは社内のスペース活用を検討したうえで、外部会場の手配に移るとよいでしょう。

備品代

研修で使用するプロジェクターやホワイトボード、マイク、文房具などの備品も費用の一つです。

自社の会議室に備え付けの機材がある場合は追加コストを抑えられますが、外部会場を利用する場合は、機材のレンタル費用が別途かかることがあります。

スクリーンやプロジェクター、音響機器などを一式レンタルすると、数万〜十数万円程度の費用が発生するケースもあります。

想定外の出費を避けるためには、研修に必要な備品とレンタル費用も事前に見積もりをしておきましょう。

食事代・宿泊費

外部会場で終日にわたる研修を行う場合、昼食などの食事を手配するケースもあります。

人数が多い場合は費用が大きくなるため、会社負担とする場合はあらかじめ予算に組み込んでおく必要があります。

合宿形式の研修を実施する場合は、宿泊費も加わります。宿泊費に加え、食事代や施設利用料が含まれるプランもあるため、内訳を比較しながら選ぶとよいでしょう。

宿泊施設によっては、宿泊費に加えて食事代や研修会場の利用料が含まれるプランが用意されていることもあり、研修運営の手間を減らせるメリットがあります。

また、宿泊研修では懇親会やグループワークなどを実施するケースも多く、それに伴う費用が発生することもあります。

宿泊費や食事代、施設利用料などの内訳を比較しながら、自社の研修目的や予算に合ったプランを選ぶことが重要です。

新入社員研修の費用は誰が負担する？

新入社員研修にかかる費用は、原則として会社が負担します。研修は業務に必要なスキルや知識を習得するためのものであり、業務の一環として位置づけられているためです。

研修費用だけでなく、研修中の賃金や交通費、宿泊費なども会社側が負担するのが一般的です。研修への参加が業務命令として行われる場合は、労働時間として扱われるため、給与の支払い義務も生じます。

一方で、研修費用を一部でも従業員に自己負担させる場合は注意が必要です。

あらかじめその旨を就業規則に明記したうえで、事前に十分な説明を行う必要があります。

就業規則に記載がないまま自己負担を求めると、トラブルにつながるおそれがあるため慎重に対応しましょう。

新入社員研修の費用を抑える5つの工夫

新入社員研修は人材育成のための重要な投資ですが、限られた予算の中で最大の効果を得るためには、費用を抑える工夫も欠かせません。

ここでは、新入社員研修の費用を抑える5つの工夫を紹介します。

複数の研修会社から相見積もりを取る
部分的に内製化する
助成金制度を活用する
eラーニングを併用する
研修の目的を明確にして無駄を省く

複数の研修会社から相見積もりを取る

研修会社の費用はサービス内容によって大きく異なるため、1社だけで判断せず、3〜5社程度から見積もりを取得して比較検討することが重要です。

見積もりを比較する際は、費用の総額だけでなく、カリキュラムの内容や講師の質、研修実績も総合的に判断しましょう。同じ価格帯であっても、提供されるサービス範囲や含まれるオプションに差があるケースは珍しくありません。

また、初期費用が安く設定されていても、カスタマイズ費用や教材費、講師の交通費が別途請求されることもあるため、トータルコストでの比較が不可欠です。

相見積もりを取ることで、費用対効果の高いサービスを見極められるだけでなく、価格交渉の材料としても活用できます。

部分的に内製化する

研修のすべてを外部に委託するのではなく、一部のコンテンツを社内講師が担当することで、外部委託費用を削減できます。

たとえば、自社の事業概要や社内ルールの説明、業務ツールの使い方といったテーマは、社内の先輩社員や管理職が講師を務めることで対応可能です。

一方で、ビジネスマナーやコミュニケーションスキル、ロジカルシンキングなど、体系的なノウハウが求められるテーマは外部の研修会社に任せるのが効果的です。

内製化を進める際は、社内講師用の資料やマニュアルを整備しておくと、翌年以降も繰り返し活用できるため、長期的なコスト削減にもつながります。

助成金制度を活用する

厚生労働省が提供する「人材開発支援助成金」を活用すれば、新入社員研修にかかる費用の一部を助成してもらえる可能性があります。

なかでも「人材育成支援コース」は、職務に関連した10時間以上のOff-JT訓練を実施した場合に、訓練経費や訓練期間中の賃金の一部が助成される制度です。中小企業であれば、経費助成率が最大45%となるケースもあり、費用負担を大幅に軽減できます。

助成金の申請には、訓練開始前に計画届を提出するなど、事前準備が必要です。申請条件や手続きの流れは年度ごとに変更される場合があるため、最新情報は厚生労働省の公式サイトや管轄の労働局で確認しましょう。

研修会社によっては助成金申請のサポートを行っているところもあるため、見積もり取得時に対応の有無を確認しておくとスムーズです。

eラーニングを併用する

基礎知識の習得にはeラーニングを活用し、実践的なスキルの習得にはオフラインの集合研修を実施する併用型にすることで、会場費や交通費を削減しながら研修効果を維持できます。

たとえば、ビジネスマナーの基本やコンプライアンス、会社制度などの座学的な内容はeラーニングで事前に学習。ロールプレイングやグループディスカッションなど、参加者同士のコミュニケーションが重要な内容は対面で実施する設計が一般的です。

また、eラーニングを導入すると受講状況や理解度をシステム上で管理できるため、受講漏れの防止や進捗管理がしやすいというメリットもあります。

研修前の予習や研修後の復習に活用することで、集合研修の学習効果を高めることにもつながります。

研修の目的を明確にして無駄を省く

研修費用を最適化するためには、研修の目的とゴールを事前に明確にすることも重要です。

目的が曖昧なまま研修を企画すると、「せっかくだからあれも入れよう」と内容が膨らみ、結果として日数や費用が想定以上に増えてしまうケースがあります。必要な研修内容に優先順位をつけ、重要度の高いテーマに絞り込むことで、不要なコストを削減できます。

優先度の低いテーマは、OJTや配属後のフォロー研修に回すことで対応可能です。新入社員研修ですべてを詰め込むのではなく、年間を通じた育成計画の中で段階的に実施する設計にすれば、1回あたりの研修コストを抑えつつ、長期的な育成効果も高められます。

研修のゴールを「入社3か月後に〇〇ができる状態」のように具体的に設定することで、必要なカリキュラムが明確になり、見積もり精度も向上します。

プロ厳選の新入社員研修会社5社を費用比較

新入社員研修会社によって、費用体系や提供サービス、研修の特徴は異なります。

ここでは、プロが厳選したおすすめの新入社員研修会社5社を紹介します。

それぞれの特徴や提供サービスを比較しながら、自社に合った研修会社選びの参考にしてください。

Zone Labo株式会社
株式会社イヴォーグ
株式会社カイシン
株式会社INREVO
株式会社ログシー

Zone Labo株式会社

費用体系	要問い合わせ
提供サービス	・MVV/人事戦略策定支援・人事評価制度策定/運用支援・採用広報/ブランディング支援・オーダーメイド式業務改善/DX支援・中小/ベンチャー企業特化型マネジメント研修・AI活用研修プログラム
本社所在地	東京都新宿区西新宿2-6-1新宿住友ビル18F
事業内容	・MVV/人事戦略策定支援・人事評価制度策定/運用支援・採用広報/ブランディング支援・オーダーメイド式業務改善/DX支援・中小/ベンチャー企業特化型マネジメント研修・ビジネス人材育成研修

Zone Labo株式会社は、中小企業やベンチャー企業に特化したマネジメント支援を行う企業です。「組織と事業を深く理解し、マネージャー育成を通じて組織成長を支援する」という姿勢のもと、企業ごとの課題に応じたオーダーメイド型の支援を提供しています。

研修事業においては、中小・ベンチャー企業特化型マネジメント研修やビジネス人材育成研修を展開しており、「やるべきことをやりきる文化」を組織に根付かせることを目指しています。

研修単体にとどまらず組織全体の仕組みづくりから包括的にサポートできるため、新入社員の受け入れ体制の構築や育成環境の整備にもつなげることが可能です。

組織づくりから本格的に取り組みたい中小・ベンチャー企業に適しています。

Zone Labo株式会社の詳細ページを見る

株式会社イヴォーグ

費用体系	要問い合わせ
提供サービス	マネジメントエンジニアリング
本社所在地	名古屋市東区東桜2-4-9ナゴヤビル103号
事業内容	管理職研修人材開発

株式会社イヴォーグは、成長企業を対象に採用・育成・定着支援をトータルで提供する組織開発コンサルティング企業です。事業の強み・事業フェーズ・働く人のモチベーションという3つの視点から最適な組織づくりを支援しています。

研修事業においては、マネジメント力強化を軸としたカリキュラムを展開し、事業課題に合わせて半年～1年の期間でプロジェクトを立ち上げ、実践を通じた課題解決力の育成を図ります。

ミッション・ビジョン・バリューの構築からマネジメント層の強化、研修制度の設計・実行までワンストップで対応できるため、新入社員の受け入れ体制の整備や早期戦力化にもつなげることが可能です。

経営理念の浸透や新入社員の定着・育成を組織全体の仕組みから見直したい成長企業に適しています。

株式会社イヴォーグの詳細ページを見る

株式会社カイシン

費用体系	月額10,000円～
提供サービス	・社員研修・セミナー・各種診断・相談対応
本社所在地	愛媛県松山市住吉2-10-22
事業内容	組織コンサルティング

株式会社カイシンは、中小企業の社外経営企画として組織革新を総合的にサポートするサービス「リマネージ」を展開しています。

月額1万円〜のポイント制サブスクリプション型を採用しており、企業規模や課題に応じて必要な研修やコンサルティングを柔軟に組み合わせて利用できる点が特徴です。

研修メニューには、5日間の合宿形式で実施する新卒社員向けプログラム「守破離」をはじめ、中途新人研修、リーダー研修、チームビルディング研修など階層別に多彩なラインナップを用意しています。

研修単体にとどまらず、組織診断や人事制度構築、経営方針策定など9つのサポート領域を備えており、組織革新ディレクターが中長期的な視点で伴走します。

新入社員の育成だけでなく、組織づくり全体から見直したい中小企業に適しています。

株式会社カイシンの詳細ページを見る

株式会社INREVO

費用体系	要問い合わせ
提供サービス	・オーダーメイド研修・パッケージ型研修
本社所在地	福岡県福岡市博多区博多駅前3-4-25アクロスキューブ博多駅前
事業内容	・ホテル運営に活用されるハードウェア・ソフトウェアの企画、開発、制作、販売及び保守・ウェブサイト、ウェブコンテンツの企画、制作、保守及び管理・人材育成のための教育コンテンツ作成、研修及び指導・人事測定および教育訓練事業・インターネットメディア事業・前各号に付帯関連する一切の事業

株式会社INREVOは、企業ごとの課題や目標に合わせて一からカリキュラムを設計するオーダーメイド型研修「ヒトトレ研修」を提供しています。

既存パッケージの組み合わせではなく完全オリジナルで構築するため、自社の業務内容に即した実践的な新入社員教育が可能です。

研修はケーススタディやグループワークを中心とした参加型の形式を採用し、自ら考え行動する自律型人材の育成を目指しています。

また、研修後の内製化支援やアフターフォローにも対応しており、新入社員から管理職まで幅広い階層をカバーしています。

自社の実情に合った研修を一から作り込みたい企業に適しています。

株式会社INREVOの詳細ページを見る

株式会社ログシー

費用体系	要問い合わせ
提供サービス	・求人・集客サポート・採用活動サポート・教育・研修サポート
本社所在地	東京都千代田区神田三崎町二丁目18番9号 ISM水道橋 2F
事業内容	・採用支援事業・採用・広報コンテンツ制作事業・採用コンサルティング・アウトソーシング事業・人材紹介事業・人材研修・育成支援事業など